NATROMのブログ

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9価HPVワクチンの臨床試験で対照群に4価HPVワクチンが使用された理由

2023年8月からX(旧Twitter)にて、「HPVワクチンの深刻な副反応・薬害としての自己免疫性脳症が、相当規模で存在していると推測」する立場である平岡厚さんと対話を続けています。さまざまな論点がありますが、今回は9価HPVワクチン(シルガード9)の臨床試験において、対照群に4価HPVワクチン(ガーダシル)が使用された件について解説します。

臨床試験において、9価HPVワクチンは、4価ワクチンでカバーしていない型に関連する高リスクの子宮頸部、外陰部、膣の疾患を予防し、また、安全性についても重篤な有害事象に関する臨床的に意味のある差は認められませんでした*1。9価HPVワクチンは十分に安全で有効であるというのが専門家のコンセンサスであり、日本でも2023年から公費で受けられるようになりました。

「9価HPVワクチンの臨床試験を1回くらいは生理食塩水を対照として行ってはどうか」という平岡さんの提案は倫理的に問題がある

一方、平岡さんは、「9価ワクチン(シルガード)の臨床試験で対照群に投与されたものが4価ワクチン(ガーダシル)というのは解せません」「1回くらいは生食が対照で行ってはどうか、と思います」と述べました*2。しかしながら、平岡さんは、臨床試験の倫理的原則を定めた国際規範であるヘルシンキ宣言をご理解していないように見えます。

ヘルシンキ宣言では、臨床試験の参加者の不利益を避けるため、新しい治療は最善と証明されている治療と比較されなければならないと定められています。9価HPVワクチンの臨床試験が行われる時点で、すでに4価HPVワクチンは十分に安全で効果的であることが証明されていた、というのが専門家のコンセンサスです。対照群を生理食塩水として臨床試験を行うと、対照群に振り分けられた参加者から安全で効果的なワクチンを適切な時期に接種する機会を奪うことになり、4価HPVワクチンがカバーするHPVによる前がん病変やHPV関連がんから守られないという不利益が生じます。

対照群に振り分けられた参加者に将来、ワクチンで予防できるはずだったHPV関連がんが生じた場合、平岡さんならどのように説明し、どのように責任を取りますか?という質問をこれまで少なくとも3回しましたが、いまだに具体的なお答えがありません。次のお返事のときには明確なお答えがあることを期待しています。

試験終了後のキャッチアップ接種や子宮頸がん検診では対照群への参加者の不利益は取り返せない

もしかすると、「当該ワクチン(9価HPVワクチン)の安全が確認されたという結果が得られたならば、(対照群の参加者は)それを受けることが出来ます」「適宜の検診を推奨されるのであれば、なとろむ先生が懸念される事態は生じ難い」というのがお答えのつもりであったかもしれません。しかしながら、HPVワクチンの接種時期や子宮頸がん検診の有効性や限界についての平岡さんのご理解はきわめて不十分であると言わざるを得ません。

HPVワクチンには適切な接種時期があります。HPVワクチンのキャッチアップ接種は、利益はあるものの適切な接種と比べて効果が低いことは複数の研究で示されています。試験終了後にキャッチアップ接種を受けるとしても、それまでにワクチンでカバーできたはずのHPVに感染してしまう参加者もいるでしょう。その参加者は、臨床試験が開始された時点ですでに有効で安全である証明されている既存のHPVワクチンを接種してもらえなかったせいで、HPV感染や前がん病変や浸潤子宮頸がんが生じるのです。

子宮頸がん検診は、浸潤子宮頸がんの発症や死亡を予防できる優れた手段ですが、100%予防できるわけではありませんし、偽陽性や過剰診断といった害もあります。そもそも、HPV感染や前がん病変は検診では予防できません。平岡さんに限らず、HPVワクチンに反対している人たちに共通してみられる傾向ですが、HPVワクチンの代替手段に子宮頸がん検診を持ち出すわりに、子宮頸がん検診の知識がきわめて乏しいのです。

平岡さんは以前、「子宮頸がん検診については不勉強なので情報を持ちません」とおっしゃったことがあります。つまり、「子宮頸がん検診については不勉強でよくは知らないけど、たぶん、検診をしていれば、対照群に生理食塩水を使っても大して不利益は起こらないだろう」と平岡さんは述べたのであって、検診の限界や害について十分に検討した上で、対照群に生理食塩水を使おうと提案したのではないのです。誠実な態度とは言えないと私は考えます。

そもそも、検診だけでは救命できない症例があり、また検診の害も問題になってきたがゆえにHPVワクチンが開発され、普及したという歴史的背景を知っていれば、「検診を推奨されるのであれば懸念される事態は生じ難い」などという言葉は出てこないはずです。平岡さんは「一部の人に重篤な副反応が生じても、それは無視してよいという思考がWHOの幹部を含む本件の多数派の中に潜在している」と推論していますが、HPVワクチンに反対する人たちの方にこそ、HPVワクチン接種の機会を奪われて不利益が生じても、それは無視してよいという思考が潜在しているのではないですか。

生理食塩水を対照に臨床試験を行っても反ワクチン主義者の疑念は払えない

平岡さんは「少数派とは言え安全性に疑義を唱える者もいることから、それでは実施する側として、疑念を払拭する機会を放棄しているように見えます」と言います。しかし、生理食塩水を対照にした臨床試験を行っても、現時点でHPVワクチンに反対している人たちの疑念が払拭されることはないでしょう。

仮の話として、生理食塩水を対照に臨床試験を行い、9価HPVワクチンの安全性が示されたとしましょう。それで、HPVワクチン反対者が「納得できた。9価HPVワクチンが安全であると認める」と言って反対意見を取り下げるなら、臨床試験をやる意義は少しはあるでしょう。しかし、それぐらいで彼らが反対意見を取り上げるはずがありません。

どのような研究にも一定の制限があります。たとえば、参加者数や観察期間には限界があります。「この臨床研究では有意差が示されなかったが、『HPVワクチンの重篤が副作用があるとは言えない』というだけで『重篤な副作用がない』と証明されたわけではない」などと言えばいいだけです。臨床試験が海外を中心に行われたのであれば、「海外の研究は参考にならない。同じ規模の研究を日本人で行うまで判断は保留すべき」など、いくらでも言えます。

実際に、平岡さんは、コクランの系統的レビューや複数の大規模な疫学研究の結果を突き付けられても自説を取り下げていません。これらの研究で「相当規模の薬害」が検出されないのは、平岡さんの主張によれば、「単独の各疾患とは同定され難い諸症状を示す」がゆえに通常の疫学調査では見つかり難いからのようです。だったら仮に生理食塩水を対照に臨床試験が行われ、実薬群との間で重篤有害事象の発生に差がなくても、平岡さんがご納得することはなさそうです。

生理食塩水を対照にした臨床試験に限らず、どのような証拠を突き付けられても、「副反応の症状が、明確に定義された疾患のカテゴリーというより非特異的な症状の集合体として現れているので、集計の際に取り零されたのではないか。今後どのように評価されて行くのか、注視して行きたい。将来、HPVワクチン薬害論の正当性の証明がなされることが可能であると認識している」と永遠に言い続けられます。どのような証拠でも平岡さんのご説は反証不可能なのです。

因果関係も不明なのに「ワクチンの副反応が出やすい素因」を特定できるはずがない

2023年8月からX(旧Twitter)にて、元杏林大学保健学部准教授の平岡厚さんと対話を続けています。平岡さんは「HPVワクチンの深刻な副反応・薬害としての自己免疫性脳症が、相当規模で存在していると推測」しておられます。具体的にはワクチン接種者の「数千人に1人」が「POTS, CRPS, ME/CFS, 繊維筋痛症などの症状が入れかわり立ちかわり現れ、認知障害なども絡む」症状を呈するとしています。

平岡さんの主張の一つに、「接種を受けると副反応が出やすい素因」を持つ人をワクチン接種対象から外すことで問題解決が可能になるというものがあります。


ここでは副反応が出やすい素因として、何らかの遺伝的差異が想定されています。しかしながら、現時点でHPVワクチンの副反応が出やすい遺伝的要因は知られていません。特定のHLA(ヒト白血球抗原)の対立遺伝子が関連しているという話はありましたが、再現性はありませんでした。HPVワクチン副作用疑いとHLAとの関連は無いか、あったとしても弱いので、ワクチン接種対象選択には使えません。



■HLA(ヒト白血球抗原)とHPVワクチン「副作用」の関連は確認されていない - NATROMのブログ



そもそも、「HPVワクチンを接種して重篤有害事象を発した人としなかった人の間に何らかの遺伝的差異が検出されれば、接種を受けると副反応が出やすい素因を持つ人がいることが分かる」という主張は誤りです。平岡さんの想定する遺伝的差異を調べる方法では、副反応が出やすい素因はわかりません。副反応ではなく、ワクチン接種と因果関係のない紛れ込みの疾患の感受性遺伝子かもしれないからです。

平岡さんはB型肝炎ワクチン(HBワクチン)の安全性についてはお認めになっているので、HBワクチンと多発性硬化症を例として説明しましょう。フランスにおいて、HBワクチンと多発性硬化症の関連が疑われ、青少年に対するワクチン接種が中止になったことがありましたが、その後の複数の研究ではワクチンと多発性硬化症との関連は認められませんでした*1。HBワクチン接種によって多発性硬化症は増加しない、というのが世界的なコンセンサスです。

しかし、「HBワクチンを接種して多発性硬化症を発症した人としなかった人の間」で遺伝的差異を調べると、なんらかの差異は発見できるでしょう。HBワクチンを接種しようとすまいと、一定の割合で多発性硬化症を発症する人はいます。いわゆる「紛れ込み」です。また、ワクチンとは無関係に、多発性硬化症に関連する遺伝的要因は知られています。紛れ込みの多発性硬化症患者と、正常対照を比較するとそうした遺伝的要因は検出できるでしょうが、「副反応が出やすい素因」ではありません。

そうした遺伝的要因を持つ人をワクチン接種対象から外すと、「HBワクチン接種後に多発性硬化症を発症する人」は確かに減りますが、そうした人たちはワクチンを接種しなくても多発性硬化症を発症しますので、全体としての多発性硬化症の発症は減りません。単に、HBワクチンから利益を得られる人を減らすだけです。

翻ってHPVワクチンです。「HPVワクチンを接種して重篤有害事象を発した人としなかった人の間」で遺伝的差異を調べ、「重篤有害事象を発した人」に多かった遺伝的要因を持つ人をワクチン接種対象から外しても、問題解決にはなりません。

平岡さんが陥っている誤りの原因は適切な比較をしていないことです。「副反応が出やすい素因」を知るには、「HPVワクチンを接種して重篤有害事象を発した人としなかった人の間」を調べるのではなく、「素因を持ちHPVワクチンを接種した集団」「素因を持たずHPVワクチンを接種した集団」「素因を持ちHPVワクチンを接種しない集団」「素因を持たずHPVワクチンを接種しない集団」の4つの集団を比較する必要があります。けっこうたいへんです。そんな研究は誰もやらないし、倫理委員会も通らないでしょう。なぜなら、そもそもHPVワクチンによって重篤な副作用が起きること自体が証明されていないからです。

HPVワクチン接種の有無および副反応が出やすい素因の有無で4集団に分けて比較する前に、HPVワクチン接種の有無の2集団で、重篤副作用とされる症状を発症した人の数を比較すべきです。これまで何度も述べてきましたが、ワクチンを接種した人とワクチンを接種しない人とを比較した大規模な研究ではことごとく、HPVワクチンと「重篤副作用とされる症状」との因果関係は証明されませんでした。ワクチンと副反応の因果関係を証明することができないのに、「副反応が出やすい素因」を知ることはできません。平岡さんが提案する「副反応が出やすい素因」によるワクチン接種対象選択は問題の解決には寄与しません。

HLA(ヒト白血球抗原)とHPVワクチン「副作用」の関連は確認されていない

HLA(ヒト白血球抗原)は免疫系に関係する遺伝子で、白血球をはじめとして多くの細胞に発現しています。多型に富み、自己免疫性疾患を中心にさまざまな疾患との関連することが知られています。2015年から2016年にかけて、HPVワクチン副作用疑い患者集団において特定のHLAの対立遺伝子(DPB1*05:01)を持っている人が多い、という信州大学医学部池田修一教授(当時)の研究班の報告および報道がありましたが、その後の研究では再現性は確認されていません。HPVワクチン副作用疑いとHLAとの関連は無いか、あったとしても弱いと言えます。

予備的な研究で統計学的有意差が見つかっても、サンプルサイズを増やすと有意差が消えてしまうことはよくあります*1。副作用疑いとHLAとの関連を調べることは病態の解明のための第一歩となりえた、まっとうな研究手法です。結果的には空振りに終わったけれども、研究自体は何も問題はありません。

しかしながら、池田班による発表と一連の報道には、多くの問題点がありました。いまだに誤解している人も散見されます。問題点についてまとめておくのは無駄ではないでしょう。


HLAと副作用疑いの間に関連が存在したとしてもワクチンと副作用疑いとの因果関係は証明されない

もし仮に、HLAと副作用疑いに何らかの関連があったとしても、HPVワクチンと副作用疑いとの因果関係はわかりません。ワクチンとは無関係にさまざまな病気は起こります。ワクチンが原因でなくても、たまたまワクチン後に生じた病気は有害事象として報告されることがあります(いわゆる「紛れ込み」)。HLAと関連する病気が多く紛れ込めば、ワクチンとの因果関係がなくてもHLAと副作用疑いの間に関連が生じます。因果関係を知りたいのであれば、ワクチン接種群と対照群において、副作用疑いの発生率を比較しなければなりません。バイアスが小さく大規模な複数の研究において、副作用疑いの発生率の差は観察されていません。よって、HPVワクチンは十分に安全であるというのがコンセンサスです。

にもかかわらず、池田班の予備的な研究結果が報道されると、HPVワクチンが原因であることが示されたとの誤解が多くみられました。私が把握している範囲では「因果関係はないと詐病扱いしていた人がたくさんいたよなあ」といったブックマークコメントや「HLA型が特定の型で占められてることから、副作用疑いは心因性などではなく本物の疾患だとわかる」といったツイートもありました。そもそも、副作用疑いを詐病扱いしていたというのが事実誤認ですし、心因性の疾患が「本物の疾患」ではないかのような表現も問題です。「心因性の疾患は本物の疾患ではなく詐病だ」という偏見が背景にあるのかもしれません。


予備的研究にニュースバリューはあったのか

2015年7月には、特定の対立遺伝子を持つ患者の割合が12人中11人(92%)だと報道されました。前述したように、病態の解明のための第一歩となりうる研究ではありますが、サンプルサイズは小さく、ほんの予備的な研究に過ぎません。とくにHLAは複数の遺伝子座があり、それぞれの遺伝子座には多くの対立遺伝子があります。試行回数が増え、容易にタイプ1エラーが起きる状況です。にもかかわらず、複数のメディアで大きく報道されました。同じように予備的な動物実験も大きく報道されました。

HPVワクチンの安全性は世間からの大きな関心を寄せられているがゆえに予備的な研究でも報道する価値があるとメディア関係者は考えたのかもしれません。しかし、それならばHPVワクチンが安全だとする情報も同じくらい報道すべきです。ですが、ワクチン接種を推奨する内容はほとんど報道されませんでした*2

また、予備的研究にニュースバリューがあるなら、その後、サンプルサイズを増やした研究はもっとニュースバリューがあるのではないでしょうか。池田班は対象者を80人に増やした調査をしましたが「副反応群において HLA の特定の geno-type との相関関係を見出すことは出来なかった」としています*3。私の知る限りでは、この結果は一般メディアでは報道されていません。


対立遺伝子保有割合と対立遺伝子頻度が混同されて報道された

ワクチン副作用疑い神社集団において特定の対立遺伝子を持つ患者の割合が12人中11人(92%)だとして、対照集団ではどれぐらいなのでしょうか。毎日新聞では「日本人に最も多い型だが、全体では4〜5割とされ」*4とありますが、92%と4〜5割を比較してはいけません。

92%は対立遺伝子保有割合である一方で、4〜5割は対立遺伝子頻度(アリル頻度)です。仮に対立遺伝子頻度が5割とすると、特定の対立遺伝子をホモで持つ人は25%、ヘテロで持つ人は50%で、対立遺伝子保有割合は75%です。複数の遺伝子座の多くの対立遺伝子をかたっぱしから調べたら、その一つで対照群では75%であるところ、患者群では12人中11人(92%)だったとして、偶然でも十分に起きうる範囲内であり、言えることはあまりありません。いずれにせよ、「日本人に最も多い型だが、全体では4〜5割とされ」という表現はきわめて不適切です。私は誤報だと考えます。そして私の知る限りでは訂正報道はなされていません。保有割合と頻度の混同は、毎日新聞以外のメディアにも見られますたので、もともとの池田班の発表が不適切であった可能性が高いと思われます。

なお、対立遺伝子保有割合と対立遺伝子頻度との混同についてはaggren0xさんによる


■HPVワクチン副作用(仮)とHLA遺伝型との遺伝的関連についてのメモ - aggren0xの日記


がたいへん参考になります。


HLAは日本でだけHPVワクチン「薬害」が起きた理由にならない

サンプルサイズの小さい予備的な研究にもかかわらずHLAとHPVワクチン副作用疑いとの関連が興味を集めた理由の一つは、日本においてだけHPVワクチン「薬害」が起きたわけを説明できるように見えたからでしょう。もちろん、他国でも有害事象は起きますが、メディアを巻き込んで大きな社会問題となり、HPVワクチンの積極的勧奨が差し控えれるようにまでなった国は日本だけです。WHOからは「弱いエビデンスに基づく政策決定は、安全で効果的なワクチンの不使用につながり、実害をもたらしうる」と名指しで懸念を表明されました*5。現在はもちろん、2015年当時も、HPVワクチンは十分に安全だというのが専門家のコンセンサスです。

そこに日本人に多い対立遺伝子がHPVワクチン副作用に関連しているかもしれない、という報道があったのです。HPVワクチンに否定的な人たちの一部は「日本人に多いHLA型だから海外ではあまり問題にはならなかった副作用が日本では大問題になった」と主張しました。結局のところ、サンプルサイズを増やした追試ではHLAと副作用疑いの関連は確認できなかったのですから、この主張は誤りです。ただ、追試の結果がまだ出ていない2015~2016年当時であっても、「相当規模の薬害」と言えるほどの害が海外で見落とされていた理由にはとうていなりえません。国民が多様なルーツを持つ国においてもHPVワクチンは定期接種されていました。非アジア系では少ないのにアジア系の人たちに多くHPVワクチンの有害事象が多く発生したのであれば、いち早く注目されていたはずです。


なぜ日本でだけHPVワクチン「薬害」が起きたのか

HLAが理由にならないのなら、なぜ日本でだけHPVワクチン「薬害」が大問題になったのでしょうか。日本人と遺伝的背景が似た韓国や台湾での大規模な観察研究でもHPVワクチンと重篤な副作用の関係は示されていません*6。日本でだけHPVワクチン「薬害」が起きたのは、生物学的要因ではなく、社会的・政治的要因によるものです。たとえば偏向報道を行ったメディア、責任回避を図った官僚、副作用疑いを「気のせい」扱いするなど不適切な診療を行った医師など、複数の要因が複雑に関係していると考えられます。日本に限ったことではなく、ワクチンに対する不信が社会的・政治的要因で起きることは海外でも事例があります*7

政治がうまく対応できた事例もあります。デンマークでもメディアがHPVワクチンに否定的な報道を行い、一時的にHPVワクチン接種率が低下したものの、保健当局が十分な情報提供を行い、ワクチン接種率が回復しました*8。日本をはじめとしたワクチン行政の「失敗」を、デンマーク当局は教訓にしたものと思われます。ワクチンや新薬に対して懐疑的な意見が出ること自体は健全なことであり、止めさせるわけにはいきません。正確な情報を提供し続けていくことで対抗するしかないのです。HLAとHPワクチン「副作用」の関連についての情報を参考にしていだければ幸いです。