ACADEMIC RESOURCE GUIDE (ARG) - ブログ版 このページをアンテナに追加 RSSフィード

"Ask not what the net can do for you - ask what you can do for the net."

インターネットの学術利用をテーマにした専門サイトACADEMIC RESOURCE GUIDEブログ版です。記事は主に以下の4点です。

1. 新着・新発見リソース - 最新の学術サイトの紹介と批評。
2. 編集日誌 - 編集長・岡本真の日誌。
3. イベントカレンダー - 順不同のイベント情報。
4. 産官学連携クリップ - ウェブ産業の産官学連携に関するニュース、講演情報等。
5. メルマガ版 - 本ブログを再編集したメールマガジンの発行情報。

New!【重要】サイト移転のお知らせ:2011年1月1日より、arg.ne.jpに移行します。過去の記事も移行済みです。本ブログ自体もアーカイブします。



好評販売中!『ブックビジネス2.0』

好評販売中!『これからホームページをつくる研究者のために』

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2006-08-07 (Mon)

[]251号(2006-08-06、4323部)

筑木一郎「図書館ニュースを届ける:カレントアウェアネス-Eの編集経験とカレントアウェアネス-Rへの道のり」

新着・新発見リソースより、

など、15サイトを紹介。

連続企画「『これからホームページをつくる研究者のために』を刊行して」(第1回)

http://blog.mag2.com/m/log/0000005669/107562655.html

[]2006-08-06(Sun): 大学図書館問題研究会全国大会に参加

2006-08-05(Sat)〜2006-08-07(Mon):

大学図書館問題研究会全国大会

(於・埼玉県さいたま共済会館)

http://www.daitoken.com/taikai/2006/

図書館システム分科会にコメンテーターとして参加。終盤に向けて、フロアからの意見も活発となり盛会。初めてお目にかかれた方も多く、良い一日となった。会場に持参した『これからホームページをつくる研究者のために』は10冊中6冊をご購入いただく。

・『これからホームページをつくる研究者のために』サポートブログ

http://d.hatena.ne.jp/arg_book/

[]2006-08-05(Sat): 研究者人口を探って

日本国内の研究者人口を調べているのだが、なかなかはっきりとした答えがみつからない。先日、日本経済新聞に国内の民間研究者人口は46万人と出ていたが、この記事にはなんらかの根拠があるのだろうか。大学、独立行政法人、民間を問わず、研究者の正確な数を知りたい。(つづく)

[]2006-08-04(Fri): メモ(ITBL計画)

・「【レポートネット上に巨大な研究環境を実現させる「ITBL計画」(1)」

http://pcweb.mycom.co.jp/news/2003/02/18/05.html

・「【レポートネット上に巨大な研究環境を実現させる「ITBL計画」(2)」

http://pcweb.mycom.co.jp/news/2003/02/18/06.html

・ITBL

http://www-riken.riken.go.jp/

[][][]日本科学未来館メールマガジンMiraikan News」通算200号に到達

日本科学未来館メールマガジンMiraikan News」が通算200号に到達した(2006-08-04)。「Miraikan News」は2002年8月15日に「MeSci News」として創刊され、日本科学未来館の愛称が「Miraikan」になったことを受けて2005年1月7日の第121号から現在の誌名である「Miraikan News」に改名している。この4年の間に200回発行したことになる。創刊号では、次のような趣旨が語られている。

日々進化する未来館の情報をいち早くお届けしたい。そんな思いから『MeSci News』は生まれました。ここから、新しい未来館にアクセスしてみてください。

200号の歴史を通して、この創刊趣旨がどの程度達成されているだろうか。200号到達は心から祝うものの、同時に公の事業である以上は効果のほどを検証していく必要があるだろう。

これからの課題として、数点指摘したい。

(1)部数の明記

毎号、メールマガジンの部数を明記すべきである。日本科学未来館の内部、あるいは日本科学未来館の設置・運営母体である科学技術振興機構(JST)の内部で、メールマガジンによる広報事業を評価する際に、必ず部数を一つの指標としていることだろう。これは「Miraikan News」に限った話ではないが、このような評価指標となる数値は公開すべきであると思う。もちろん部数は絶対的な指標ではない。しかし、どれくらいの読者数がいるのかという事実は第三者が日本科学未来館の事業として「Miraikan News」を評価する際に、欠かすことのできない情報である。過去分を含め公開するよう望みたい。

(2)バックナンバーの公開

Miraikan News」(「MeSci News」を含む)はバックナンバー日本科学未来館サイトで公開しており、この点は評価できる。しかし、公開するスピードが遅い点はあらためてほしい。メールマガジンの発行と同時にサイトバックナンバーを公開すべきだろう。おそらくはシステム運用上、数日遅れとなってしまうという事情と、発行とバックナンバーの公開を同時に行うとメールマガジンの部数が伸び悩むという懸念があるのだろう。だが、前者は開発・運用の両面から解決可能であり、後者は理由とすべきことではない。むしろ、直近の号がサイトで公開されていないデメリットを考えてほしい。たとえば、この記事のように第200号に言及しているにも関わらず、バックナンバーへのリンクを提供できないという状態は非常に不便極まりない。そして、発行する日本科学未来館の側からすれば、批判や議論のベースとなるバックナンバーを公開していないことで、根拠に欠く非難を浴びる余地を残している。情報発信上の危機管理としても望ましいことではない。

なお、バックナンバーに関連して、もう一点指摘したい。「Miraikan News」(「MeSci News」を含む)には、さらにその前身として2002年5月31日に創刊された「MeSciレポート」というメールマガジンがある。「MeSciレポート」から「MeSci News」(現在の「Miraikan News」)に移行する際に、「MeSciレポート」のバックナンバーは削除されてしまった。この幻のメールマガジンバックナンバーの公開を復活してほしい。

(3)リンクしやすいバックナンバー

Miraikan News」のページでバックナンバーが公開されているが、各号の内容に入るリンクJavaScriptを使用し、個々のバックナンバーページではブラウザアドレスバーが表示されないようになっている。しかし、先に述べたように配信内容に対する批判を受け、ないように基づいた議論を保障するうえで、バックナンバーへのリンクは重要な行為である。にも関わらず、このように各ページのURLがわかりにくい状態は結果的にリンクをしにくくしている。ウェブの技術的な観点から言っても、ここでJavaScriptを使用する理由は特に見当たらない。ささいに思えるかもしれないが、このような操作性の改善も心がけてほしい。

(4)内容

Miraikan News」の内容に対する評価は人それぞれだろうが、評者には退屈な内容である。もちろん、このような意見がすべてではないだろう。だが、実際の施設としての日本科学未来館の面白さ、展示内容の良さに比べて、「Miraikan News」はやはり見劣りしないだろうか。単なるイベント情報と展示内容の紹介にとどまっている現状では、このような指摘に反論できないのではないだろうか。

では、どのような改善をすべきという話になるが、まずその課題を洗い出すために、日本科学未来館には外部の声に耳を傾けてほしい。その際、読者に対するアンケート調査だけに依存するだけではいけない。読者対象のアンケートは現時点での読者の満足度を図る指標にしかならず、まだ発掘できていない読者が望む姿を教えてくれるわけではないからだ。さて、一つの方法として、すでにインターネットでの活動に実績を持つサイエンスライターの方々にヒアリングを行うことを提案したい。当然、一定の対価を必要とするが、インターネットでの科学情報の伝達と流布に試行錯誤してきた彼ら・彼女らの取り組みには学ぶべきところが多いだろう。

以上の4点を課題としてあえて指摘することで、200号到達を祝いたい。これはけっして皮肉ではない。200号までの苦労を理解するからこそ、専従のスタッフが有償で行っている業務に対して、無償でこれだけのコメントをするのだ。日本科学未来館科学技術振興機構(JST)の関係者の方々には、この点ご理解いただきたい。

Miraikan News

http://www.miraikan.jst.go.jp/j/goodstool/mail/

・第001号(2002-08-15)

http://www.miraikan.jst.go.jp/j/goodstool/mail/backnumber/001.htm

・第121号(2005-01-07)

http://www.miraikan.jst.go.jp/j/goodstool/mail/backnumber/121.htm

日本科学未来館

http://www.miraikan.jst.go.jp/

[][]日本科学未来館メールマガジンMiraikan News」の注意書きを削除

日本科学未来館メールマガジンMiraikan News」の注意記述を削除した(2006-08-04)。リニューアル直後の第198号から、

本誌の無断転載及び引用を禁止します。

という注意書きが加えられていたが、第200号からこの記述が削除されている。今回の方針変更について編集後記に以下のようにつづられている。

◆なお前号、前々号の末尾に「本誌の無断転載及び引用を禁止します。」との一文を表記していましたが、読者の皆様には誤解を招く表現であったことをお詫びいたします。著作権法上のルールを守っていただければ引用は禁止されるものではありませんし、転載に関しても基本的には出典を明記していただければ可能です。◆このメールマガジンから科学の輪が広がることを願い、これからも魅力ある誌面づくりに励みたいと思っています。(広報室 越智)

本誌ではブログ版(2006-07-22)、メールマガジン版(2006-07-25)においてこの方針を批判していたが、ご担当の方から方針の見直しを検討・決定したとのお知らせをいただいていた。決定が実際のメールマガジンに無事反映されたことを喜びたい。今回はなによりも担当の方の柔軟な対応と説明責任を果たす姿勢を讃えるべきだろう。日本科学未来館スタッフの方々に敬意を表したい。

Miraikan News

http://www.miraikan.jst.go.jp/j/goodstool/mail/

メールマガジンリニューアルのお知らせ

http://www.miraikan.jst.go.jp/j/info/2006/if_0707_01.html

日本科学未来館

http://www.miraikan.jst.go.jp/

日本科学未来館メールマガジンMiraikan News」をリニューアル

http://d.hatena.ne.jp/arg/20060722/1153529324

・本誌第250号(2006-07-25

http://blog.mag2.com/m/log/0000005669/107521776.html

[][][]国立国会図書館、利用者アンケート調査を開始

国立国会図書館が利用者アンケート調査を開始した(2006-08-01)。アンケートの実施期間は9月30日まで。国立国会図書館サイトや遠隔利用サービスについて、利用実態や改善要望を尋ねている。

なお、アンケートには外部企業のサービスを使っているが、

このアンケートは、富士ゼロックスシステムサービス社のMediaGateアンケートサービスを利用して行っています。

と、その旨を明示している。これは非常にすばらしい。国立国会図書館サイトの着実な進化を感じ取れる。

・利用者アンケート調査

http://www.ndl.go.jp/jp/aboutus/enquete.html

国立国会図書館

http://www.ndl.go.jp/

国立国会図書館平成16年度遠隔利用者アンケート調査を実施

http://d.hatena.ne.jp/arg/20040919/1136273132

国立国会図書館、「平成16年度利用者アンケート調査結果」を公開

http://d.hatena.ne.jp/arg/20050313/1134801533

国立国会図書館平成17年度利用者アンケート調査結果を公開

http://d.hatena.ne.jp/arg/20060226/1140899164

[][][]科学技術振興機構(JST)、「ReaD研究者情報ご利用者アンケート結果」を公開

科学技術振興機構(JST)がReaD(研究開発支援総合ディレクトリ)を対象とした「ReaD研究者情報ご利用者アンケート結果」を公開している(公開日不明)。アンケート2006年1月30日から4月30日にかけて、ReaDサイト上で行われ、221名の有効回答を得ている。

アンケート結果はおおむね設問に従って予想される範囲にとどまっており、評者としては意外なまでにReaDのデータの質・量や操作性に対する満足度が高いように思われる。だが、自由回答のなかにはポストドクターや若手研究者、あるいは退職者の情報が調べられないことや、検索速度や表示の仕方に対する要望も見受けられる。科学技術振興機構(JST)には、アンケート結果に基づきつつ、改善に取り組んでほしい。そして、その際、内部での検討に留めず、外部の意見、特に異なる分野の意見に耳を傾けて取り込む努力をお願いしたい。

・ReaD研究者情報ご利用者アンケート結果

http://read.jst.go.jp/common/data/ReaD_Enq.pdf

・ReaD(研究開発支援総合ディレクトリ

http://read.jst.go.jp/

[][]平和祈念事業特別基金、戦後強制抑留史を公開

平和祈念事業特別基金が『戦後強制抑留史』を電子化して公開した(公開日不明)。『戦後強制抑留史』は1997年4月に編集が始められたもので、全8巻構成で昨年刊行されている。なお、総務省独立行政法人評価委員会の議事録によれば、同基金では

「戦後強制抑留史」を始めとして、ロシア連邦公的機関等から収集した資料など4,500件を超えるデータ登録を実施する。

総務省独立行政法人評価委員会(第9回)議事録(2005-09-24)

IT社会に備えましてデータベース化を行うということで、先ほどの戦後強制抑留史、あるいはこれから御説明をします「平和の礎」等の、これまで蓄積しました記録につきましては、中期目標の期間中に、2万点以上を電子データ化をするという目標をここで立てさせていただいております。

総務省独立行政法人評価委員会(第9回)議事録(2005-09-24)

という計画を持っているようだ。なお、谷博之参議院議員民主党)の「シベリア抑留及び旧ソ連邦による漁船だ捕・抑留に関する質問主意書」によると、『戦後強制抑留史』の編纂には約4000万円を要したという。ただし、この4000万円に電子化費用が含まれているかはわからない。

ところで、電子化された『戦後強制抑留史』には2点疑問がある。1つはこの資料の正誤表が公開され、

なお、別紙の正誤表を参照、確認の上、ご利用下さい。

と注記されていることである。せっかく電子化してインターネットで公開するのであれば、あらかじめ誤り部分を修正してしまえばよいのではないだろうか。正誤表付きで公開している事情も推測できる気もするが、その是非は別として『戦後強制抑留史』が正確な事実の把握と普及を目的として編纂されたのであれば、インターネット版では正確を期すべきではないだろうか。

もう一点は一貫して私がこだわってきていることだが、

なお、このHPにリンクをはる場合には、基金までお問合せ・ご確認をいただきたいと存じます。

という記述についてである。リンクを張るということは、肯定であれ、否定であれ、そのサイトを紹介するという行為である。なぜ、このような一文を入れて、みすみす紹介される機会を逸するようなことをしてしまうのだろうか。もちろん、リンクに条件をつけたり、禁止する法的な根拠がないことはいうまでもない。

今年もまた夏となり、テレビや新聞にはアジア太平洋戦争を回顧する企画が増えている。ここはインターネット出遅れている分野だろう。正確にいえば、意見表明や論評は限りない数であるが、そもそもの認識や議論の前提となる基礎資料がとにかく乏しい。『戦後強制抑留史』を基礎資料としてどの程度評価できるか、それはまた別問題であるが、それでもこのような資料が電子化され、インターネットで公開されていることの意義は評価したい。そして、官民を問わず、基礎資料の公開に一つの流れができてほしい。

・戦後強制抑留史

http://www.heiwa.go.jp/yokuryu/

総務省独立行政法人評価委員会(第9回)議事録(2005-09-24)

http://www.soumu.go.jp/singi/030924_1.html

シベリア抑留及び旧ソ連邦による漁船だ捕・抑留に関する質問主意書

http://www.sangiin.go.jp/japanese/joho1/syuisyo/164/syuh/s164071.htm

・谷博之

http://www.tani-hiroyuki.com/

・「戦後強制抑留史」正誤表

http://www.heiwa.go.jp/yokuryu/corrigenda.html

・平和祈念事業特別基金

http://www.heiwa.go.jp/

[][][]文部科学省平成18年度現代的教育ニーズ取組支援プログラム選定結果について(報告)を公開

文部科学省平成18年度現代的教育ニーズ取組支援プログラム選定結果について(報告)を公開した(2006-07-28)。報告自体の公表日付は前日の7月27日。報道発表とサイト発表のずれを完全になくしてほしい。

平成18年度現代的教育ニーズ取組支援プログラム選定結果について(報告)

http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/18/07/06072402.htm

・現代的教育ニーズ取組支援プログラム(現代GP)

http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/needs.htm

文部科学省

http://www.mext.go.jp/

[][][]東京大学社会科学研究所東京大学社会科学研究所メールニュースを創刊

東京大学社会科学研究所東京大学社会科学研究所メールニュースを創刊した(2006-07-28)。創刊号を見る限り、東京大学社会科学研究所の新着情報が簡潔にまとめられており、重宝しそうだ。なお、メールマガジンのページでサンプル誌が掲載されているが、リンク先がPDF形式のドキュメントになっている。リンク先がPDFである場合は、必ずその旨を明示してほしい。そして、なによりもバックナンバーを蓄積し公開するようにしてほしい。

東京大学社会科学研究所メールニュース

http://jww.iss.u-tokyo.ac.jp/mailnews/

東京大学社会科学研究所

http://jww.iss.u-tokyo.ac.jp/

[][]科学技術振興機構(JST)、2006(平成18)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表(2006-07-27

科学技術振興機構(JST)が2006(平成18)年度電子アーカイブ対象誌の選定結果を発表した(2006-07-27)。これは学術雑誌のすべてのバックナンバー電子化して公開するJournal@rchiveの収録誌を決定するもので、2006年度は和文誌22誌、英文誌18誌、和欧混載誌25誌の合計65誌が選ばれている。ちなみにこの65誌のなかには、Journal@rchiveに収録されている学術雑誌の最古創刊記録(1880年)を更新する1877年創刊の学術雑誌が含まれているという。今回選定された学術雑誌は2006年度中、もしくは2007年度中にJournal@rchiveに収録され、公開される。

なお、2005-09-18 (Sun)の編集日誌「科学技術振興機構平成17年度電子アーカイブ対象誌を選定」で指摘している(1)電子アーカイブ対象誌選定委員会の名簿の公開、(2)電子アーカイブ対象誌選定委員の議事録の公開は必ず実現してほしい。巨額の税金を用いて行う事業である。どの雑誌がどのような経緯と判断で電子化されることになったのか、科学技術振興機構(JST)には情報を公開する義務があるはずだ。

・「平成18年度電子アーカイブ対象誌の選定結果について」(科学技術振興機構報第316号、2006-07-27

http://www.jst.go.jp/pr/info/info316/

平成18年度電子アーカイブ対象誌一覧

http://www.jst.go.jp/pr/info/info316/shiryou.html

・Journal@rchive

http://www.journalarchive.jst.go.jp/

科学技術振興機構(JST)

http://www.jst.go.jp/

・「「Journal@rchive」に新たに収録される雑誌が選定される」(カレントアウェアネス-R、2006-07-27

http://www.dap.ndl.go.jp/ca/modules/car/index.php?p=1959

科学技術振興機構(JST)、Journal@rciveを公開

http://d.hatena.ne.jp/arg/20060402/1143942861

2005-09-18 (Sun)の編集日誌「科学技術振興機構平成17年度電子アーカイブ対象誌を選定」

http://d.hatena.ne.jp/arg/20050918/1134798510

[][]伊達市噴火湾文化研究所、発掘調査のライブ中継を開始

北海道の伊達市噴火湾文化研究所が発掘調査のライブ中継を開始した(2006-07-24)。ライブ中継の対象となるのは2006年7月10日から発掘を開始した有珠4遺跡と史跡北黄金貝塚公園。発掘現場を24時間インターネットライブ中継するというかつてない試みである。中継期間は発掘現場が調査終了日の10月31日まで、貝塚公園が11月30日までとなっている。また、毎週金曜日には15分間、調査員が発掘の進捗状況を実況解説することも試みられている。

2000年11月に発覚した旧石器捏造問題では、毎日新聞社による張り込み取材の結果、捏造現場そのものが写真と動画で記録されたことが決め手になった。伊達市噴火湾文化研究所による今回の取り組みは、捏造の誘惑への抑止効果を持つだろうか。あるいは、社会に対する自己管理能力の表れと受け取られるだろうか。その意味で中継画像が保存されているのか、その場限りなのか、気になるところだ。

・有珠4遺跡発掘現場と北黄金貝塚がライブカメラでごらんになれます。

http://www.funkawan.net/lvcm.html

・伊達市噴火湾文化研究所

http://www.funkawan.net/

[][][]クネヒト、Knezon(クネゾン)を公開

クネヒトがKnezon(クネゾン)を公開した(2006-07-24)。Amazonに掲載されている読者レビューを検索し、その検索結果とともに各地の公共図書館の蔵書検索結果へのリンクを表示するサービス。IT系ニュースサイトの報道では、「Amazonカスタマーレビュー図書館の蔵書リストを同時に検索できるサービス」(INTERNET Watch)、「図書館の蔵書とAmazonレビューを同時に検索できる」(ITmedia)とされているが、これは過大評価だろう。実際に使ってみるとわかるように、単にAmazonレビューの検索結果から公共図書館の蔵書検索(OPAC)の横断検索を行っているだけであり、「同時に検索」ではない。Amazonデータ図書館データを連携させるという発想をサービスとして実現した点はすばらしいが、サービスとしての実用性という観点では課題が多い。

・Knezon(クネゾン)

http://knezon.knecht.jp/

有限会社クネヒト

http://www.knecht.jp/

・「クネヒト、Amazonアソシエイトプログラムと各図書館を連携させたKnezon [クネゾン] のサービスを開始」(有限会社クネヒト、2006-07-24

http://www.knecht.jp/html/press/press20060724.html

・「Amazonと全国の図書館を連携させた蔵書検索サービス」(INTERNET Watch2006-07-25

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/07/25/12776.html

・「図書館で借りる前にAmazonレビューで内容チェック」(ITmedia2006-07-26

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0607/26/news060.html

・「Amazonと全国の図書館を連携させた蔵書検索サービス」(黒澤公人のドキュメンテーションシステムの100年(1960年-2060年)、2006-07-26

http://ameblo.jp/kimito001/entry-10015105373.html

http://ameblo.jp/servlet/TBInterface/10015105373/76fc7c5c

・「図書館目録とAmazonの検索結果を同時に表示する「Knezon」(日本)」(Current Awareness Portal、2006-07-26

http://www.dap.ndl.go.jp/ca/modules/car/index.php?p=1953

[][]榎木英介さんら、研究問題ブログを公開

榎木英介さんと立花浩司さんが研究問題ブログを公開した(2006-07-23)。松本和子さんによる研究費流用事件をきっかけに、研究費の問題を論じるために設けられたという。息の長い議論を期待したい。なお、榎木さんはNPO法人サイエンス・コミュニケーションの代表であるが、このブログについてはあくまで個人としての開設という立場をとっている。

・研究問題ブログ

http://research-problem.seesaa.net/

・「開設ご挨拶」

http://research-problem.seesaa.net/article/21282965.html

[][]8月15日南原繁を語る会、サイトを公開

8月15日南原繁を語る会のサイトが公開された(2006-07-21)。8月15日東京大学で開催される同会の参加者を募集しているほか、立花隆ら、会の参加者メッセージを掲載している。

8月15日南原繁を語る会

http://www.nanbara.net/

[][]国立国会図書館、電子展示会「史料にみる日本の近代−開国から講和まで100年の軌跡−」を公開

国立国会図書館が電子展示会「史料にみる日本の近代−開国から講和まで100年の軌跡−」を公開した(2006-07-20)。公開されているのは、主にこれまで同館の憲政資料室が議会政治展示会などに出展してきた史料群である。ただし、今回の電子展示会「史料にみる日本の近代−開国から講和まで100年の軌跡−」の公開にあたって、新たに紹介される史料も含まれている。

公開されているのは史料にとどまらない。史料の読み解き方を紹介するコーナーや年表コーナーなど、附属する資料がふんだんに公開されている。特に年表は主要の歴史的事件の横にその当時の史料とその史料へのリンクを入れており、利便性への配慮がうかあえる。また、監修者として、佐々木隆さんらの氏名を明示している点が好印象だ。サイトの企画・開発に関わった人々への敬意がうかがえる。

・電子展示会「史料にみる日本の近代−開国から講和まで100年の軌跡−」

http://www.ndl.go.jp/modern/

国立国会図書館憲政資料室

http://www.ndl.go.jp/jp/service/tokyo/constitutional/

国立国会図書館

http://www.ndl.go.jp/

・「国会図書館、日本の近代史料をHPで公開〜坂本龍馬直筆の政体案など150点」(INTERNET Watch2006-07-21

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/07/21/12743.html

[][]特許庁、海外の特許法の日本語訳、英語訳を公開

特許庁が海外の特許法の日本語訳、英語訳を公開した(2006-07-20)。42の国と地域の特許法や商標法、意匠法のほか、様々な国際条約の条文が翻訳されている。

外国産財産権制度情報

http://www.jpo.go.jp/shiryou/s_sonota/fips/mokuji.htm

特許庁

http://www.jpo.go.jp/indexj.htm

[][]国立情報学研究所(NII)、「デジタル台風:台風画像と台風情報」で台風画像データベースを公開(2006-07-19

国立情報学研究所(NII)が「デジタル台風:台風画像と台風情報」で台風画像データベースを公開した(2006-07-19)。1981年から2006年までの過去25年間に発生した台風を観測した気象衛星画像約13万件を検索できる。開発・公開しているのは、同研究所の北本朝展さん。いま日本で公開されている学術サイトでいわゆるWeb2.0に対応している数少ないサイトの一つといえるだろう。

デジタル台風:台風画像と台風情報

http://www.digital-typhoon.org/

http://agora.ex.nii.ac.jp/digital-typhoon/

・「「過去25年分の台風画像データベースを公開 −ユーザ参加型台風情報サイト「台風前線」も同時公開−」報道発表・プレスリリース資料」(国立情報学研究所2006-07-19

http://www.nii.ac.jp/news_jp/2006/07/25_1.shtml

・北本朝展研究室

http://agora.ex.nii.ac.jp/~kitamoto/

国立情報学研究所(NII)

http://www.nii.ac.jp/

・「国立情報学研究所、過去25年分の台風画像データベースを公開」(INTERNET Watch2006-07-19

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/07/19/12706.html

・「台風の衛星写真25年分をWeb公開 ブログ連携も」(ITmedia News、2006-07-21

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0607/21/news100.html

・「台風情報、生の声と一緒に入手・国立情報学研がサイト」(日本経済新聞2006-07-21

http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20060722AT1G2004022072006.html

[][]国立情報学研究所(NII)、「台風前線」を公開(2006-07-19

国立情報学研究所(NII)が「台風前線」を公開した(2006-07-19)。表現が難しいが、台風が発生した際、だれでもブログトラックバック機能で現地の状況を送信できるユーザー参加型のサイトである。ケータイメールから投稿する機能も準備中であり、近日中に公開されるようだ。既成の情報を集約するのではなく、インターネットを利用する人々の一人ひとりの知識や経験、見聞を集約して蓄積するものであり、いわゆるWeb2.0を象徴するサービス形態の一つ「CGM」(Consumer Generated Media)や「UGC」(User Generated Content)といえる。また、「台風前線」を構成する情報は既存のサイトの情報を取り込んだものが多く、同じくWeb2.0キーワードである「マッシュアップ」の考え方に基づいてつくられている。

開発・公開は同研究所の北本朝展さん。サイトで使われているFlashはユナイティア株式会社の制作。同じく北本さんによる「デジタル台風:台風画像と台風情報」と同様、学術サイトという枠を超えて、Web2.0系のサイトとしてきわめてクオリティが高い。ただし、実際に利用者にその存在を知られ、実際の台風発生時にどれだけの利用者を集められるかが鍵となるだろう。台風という災害を待ち望むことは不謹慎であり、その意味ではこの「台風前線」が人気を博することがあっては困るが、いずれ真価を問われ発揮する日が来るだろう。

なお、一連のニュースをみていると、北本さんは災害研究者と思われるかもしれないが、ディジタルシルクロードやJabion−日本語バイオポータルサイトなどを手がけてきた情報学研究者である。

・台風前線

http://front.eye.tc/

デジタル台風:台風画像と台風情報

http://www.digital-typhoon.org/

・「「過去25年分の台風画像データベースを公開 −ユーザ参加型台風情報サイト「台風前線」も同時公開−」報道発表・プレスリリース資料」(国立情報学研究所2006-07-19

http://www.nii.ac.jp/news_jp/2006/07/25_1.shtml

・ユナイティア株式会社

http://www.uniteair.co.jp/

・「ユーザ参加型台風情報サイト「台風前線」」(ユナイティア株式会社2006-07-19

http://www.uniteair.co.jp/news/archive0719.html

・北本朝展研究室

http://agora.ex.nii.ac.jp/~kitamoto/

国立情報学研究所(NII)

http://www.nii.ac.jp/

・「国立情報学研究所、過去25年分の台風画像データベースを公開」(INTERNET Watch2006-07-19

http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/07/19/12706.html

・「台風の衛星写真25年分をWeb公開 ブログ連携も」(ITmedia News、2006-07-21

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0607/21/news100.html

・「台風情報、生の声と一緒に入手・国立情報学研がサイト」(日本経済新聞2006-07-21

http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20060722AT1G2004022072006.html

ディジタルシルクロード

http://dsr.nii.ac.jp/

・Jabion−日本語バイオポータルサイト

http://www.bioportal.jp/

[][][][]国立情報学研究所(NII)、WebcatとWebcat Plusに関するアンケートを開始

国立情報学研究所(NII)がWebcatとWebcat Plusに関するアンケートを開始した(2006-07-18)。アンケート7月18日(火)から8月20日(日)の間に実施される。アンケート結果はすべて公開し、WebcatやWebcat Plusに限らず、あらゆる蔵書検索(OPAC)が充実していくうえでの基礎資料としてほしい。

・【GeNiiユーザビリティ調査】Webcat および Webcat Plusサービスに関するアンケート

http://cattools.nii.ac.jp/cgi-bin/enq/user_enquote.cgi

・NACSIS Webcat

http://webcat.nii.ac.jp/

Webcat Plus

http://webcatplus.nii.ac.jp/

国立情報学研究所(NII)

http://www.nii.ac.jp/

[][][]京都大学東南アジア研究所、「地域情報学の創出」のホームページを公開

京都大学東南アジア研究所が「地域情報学の創出」のホームページを公開した(2006-07-18)。

京都大学東南アジア研究所・事務補佐員 斉藤明子 JVGC・データベース事務

京都大学東南アジア研究所・技術補佐員 駒野恭子 GIS・デザイン技術

京都大学東南アジア研究所・技術補佐員 吉田大介 データベース構築

と作者の氏名を明記している点がすばらしい。私自身の個人的な体験からも強く主張したいが、インターネットアカデミックコンテンツの構築・公開にあたって実際に手を動かした人々の氏名を明記し、なにがだれの業績であるか、明確にしていかなくてはならない。

・「地域情報学の創出−東南アジア地域を中心にして−」のホームページ

http://gissv2.cseas.kyoto-u.ac.jp/kiban-s/

京都大学東南アジア研究所

http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/

[][]東京都立中央図書館、法律情報サービスを開始

東京都立中央図書館が法律情報サービスを開始した(2006-07-14)。かねてから法律情報の提供は、ビジネス支援情報や医療情報の提供に次ぐ、公共図書館の新しい機能として注目されてきたが、今回初めて本格的なサービス提供が始まったことになる。

さて、関係者の努力には敬意を払いつつも、あえて水を差しておきたい。公共図書館が従来のサービスの枠に収まらずに活動領域を広げていくこと自体は歓迎すべきことだろう。それだけ公共図書館が自らの役割を自覚し自負するほどに成熟してきた証と考えたい。だが、いまやビジネス支援が公共図書館界のブームとなっているように、猫も杓子も法律情報の提供に邁進することがないようにしてほしい。公共図書館は基本的には地域に根ざす存在である。その地域の特性や実情に応じて、求められる役割も異なってくる。本当に法律情報の提供が地域の市民のニーズに叶っているのか、その点を慎重に見極めて新しい領域の開拓に進むよう十分に留意すべきだろう。

法律情報だけに絞って考えれば、司法改革の一環として法テラスの整備も進められている。ロースクールの発足によってロースクール併設のローライラリーが各地の大学に設置されつつある。このように、公共図書館とは別のところで法律情報の担い手は増えている。このような状況のなかで本当に公共図書館が、ましてや弁護士を中心とした法曹人口の多い東京都東京都図書館が法律情報サービスの提供に優先的に取り組む必要があるだろうか。もちろん、法律情報の担い手として公共図書館が期待される地域もあり、公共図書館による法律情報の提供は今後行われていかなければいけない。その流れを生み出すために、まずは東京都図書館が先陣を切ったとみることもできるし、その効果も小さくはない。その意味では東京都図書館の取り組みを否定はしないが、先に述べたように公共図書館が我先にと法律情報の提供に取り組むようなムーブメントにはしないでほしい。繰り返しになるが、公共図書館にはその地域に応じた独自の課題があるはずだ。まず丁寧にその課題を発見し、自館にこそできることに取り組み、自館こそが果たすべき役割を果たしてほしい。

なお、この話題については『情報の科学と技術』誌の9月号に筆者の論考が掲載される予定である。掲載号が発行された際にはあらためてお知らせしたい。

・法律情報サービス

http://www.library.metro.tokyo.jp/1h/

東京都立中央図書館

http://www.library.metro.tokyo.jp/12/

東京都図書館

http://www.library.metro.tokyo.jp/

・「都立中央図書館が『法律情報サービス』を開始します −公立図書館都道府県立・政令指定都市立)で初めて−」(東京都教育庁、2006-07-12

http://www.metro.tokyo.jp/INET/OSHIRASE/2006/07/20g7c300.htm

法務省 - 日本司法支援センター

http://www.moj.go.jp/SHIHOUSHIEN/

日弁連 - 日本司法支援センター

http://www.nichibenren.or.jp/ja/judical_support_center/

[][]国立公文書館、歴史公文書探究サイト「ぶん蔵」を公開

国立公文書館が歴史公文書に関する啓発や知識の普及を目的とした歴史公文書探究サイト「ぶん蔵」を公開した(2006-07-03)。キャラクターとの対話をふんだんにとりいれるなど、子ども向けサイトという印象を持つが、国立公文書館としては歴史公文書になじみのない一般層も対象に含めている。同館が掲げるサイトの目的は以下の通り。

「歴史公文書」を知らない一般の利用者のかたがたの関心を引くサイト

「歴史公文書」についてのあらゆる情報や知識を得ることが出来るサイト

一般利用者が楽しみながら「歴史公文書」や所蔵機関について学ぶことが出来るサイト

なお、このサイトの公開は同館をはじめ複数の機関で構成する歴史公文書等所在情報ネットワーク検討連絡会議によって進められている。近年、アーカイブスの重要性が認識されつつあるが、「ぶん蔵」の登場はその流れの一環であり、同時にその流れを補うものといえるだろう。

・ぶん蔵

http://www.bunzo.jp/

・「歴史公文書探究サイト『ぶん蔵』の開設について−ぶん蔵博士たちが案内する歴史公文書の世界−」

http://www.archives.go.jp/news/060703.html

・よくわかる公文書講座−国立公文書館子ども向けウェブサイト

http://www.dap.ndl.go.jp/ca/modules/cae/item.php?itemid=521

・「歴史公文書等所在情報ネットワーク検討連絡会議」について

http://www.bunzo.jp/archives/750thissite/000084.html

[][]裁判所裁判所図書館サイトを公開

裁判所裁判所図書館サイトを公開した(公開日不明:推定2006-07-??)。すでに法曹関係者のブログで紹介されている。

すべて法律がらみなので、大学で検索するより(他分野の書籍が混じらない)効率的な部分もある。

(中略)

記念論文集のように、複数論文が収録されている本については目次までカヴァーしているのが優れもの。

(blog of Dr. Makoto Ibusuki、2006-07-18

http://imak.exblog.jp/3972756/

最高裁判所図書館のOPACが利用できれば、選書の際にも参考になりますね。

(ローのライブラリアン2006-07-19

http://lawlibrary.blog28.fc2.com/blog-entry-154.html

といった可能性が指摘されている。指宿さんの指摘する通り、裁判所図書館の蔵書は法に特化したすぐれた構成であり、蔵書検索(OPAC)にとどまらない利用方法を提案してほしい。たとえば、新着図書のRSS配信をするだけでも、その効果は大きいだろう。

裁判所図書館

http://www.courts.go.jp/saikosai/tosyokan/

最高裁判所

http://www.courts.go.jp/saikosai/

裁判所

http://www.courts.go.jp/saikosai/tosyokan/

[][]教育史学会、サイトを公開

教育史学会がサイトを公開した(2006-07-01)。まだ全般的に工事中の箇所が多いが、機関誌「日本の教育史学」の目次を公開する準備が進められているようだ。

・教育史学会

http://wwwsoc.nii.ac.jp/jshse/

[][]東京海洋大学社会連携推進共同研究センター、RSSの配信を開始

東京海洋大学社会連携推進共同研究センターがRSSの配信を開始した(2006-06-13)。RSSが配信されるのは、海洋科学部研究者総覧データベースの新着情報と、同センターサイトの新着情報の2種類で、RSS1.0形式が採用されている。

まだ、RSS配信に取り組む研究機関は少ないが、そのなかでも研究者データベースの新着情報のRSS配信に取り組むのは、東京海洋大学が初めての例ではないだろうか。RSS配信する限りは、一定の更新頻度が期待されるだろうが、その期待に応えるものであればうれしい。

東京海洋大学社会連携推進共同研究センター

http://liaison.s.kaiyodai.ac.jp/

・「研究者総覧データベース、その他の情報のRSS配信を開始しました」

http://liaison.s.kaiyodai.ac.jp/contents.php?id=277

・「RSS」に関するACADEMIC RESOURCE GUIDE(ARG)の記事

http://d.hatena.ne.jp/arg/searchdiary?word=%2a%5bRSS%5d

[][]神奈川県図書館デジタルアーカイブ神奈川東海道」を公開

神奈川県図書館デジタルアーカイブ神奈川東海道」を公開した(2006-06-01)。川崎から箱根に至るまで、県内に設けられた9つの宿場(川崎、神奈川保土ヶ谷、戸塚、藤沢、平塚、大磯、小田原、箱根)を描いた江戸時代浮世絵電子化している。宿場ごとに豆知識のページを設け、その宿場に関する解説がまとめられている。

デジタルアーカイブ神奈川東海道

http://www.klnet.pref.kanagawa.jp/archive/tokaido/tokaido_top/tokaido_top.htm

神奈川県図書館

http://www.klnet.pref.kanagawa.jp/

[][]広島大学附属図書館、研究開発室のホームページを公開(2006-05-18

広島大学附属図書館が研究開発室のホームページを公開した(2006-05-18)。研究員はまだ一名と小さな規模からのスタートだが、広島大学附属図書館が有する豊富な資料を積極的に活用した研究成果を期待したい。

ところで、大学図書館に研究開発室が設けられる例が増えているようだ。たとえば、九州大学附属図書館名古屋大学附属図書館に研究開発室が設けられている。特に九州大学附属図書館の研究開発室は、仮想書棚やカード型OPACの開発で知られている。

広島大学附属図書館研究開発室

http://www.lib.hiroshima-u.ac.jp/kenkyu_kaihatsu/rd_top.html

広島大学附属図書館

http://www.lib.hiroshima-u.ac.jp/

九州大学附属図書館研究開発室

http://rd.lib.kyushu-u.ac.jp/

名古屋大学附属図書館研究開発室

http://libst.nul.nagoya-u.ac.jp/

千葉大学附属図書館研究開発室・ライブラリーイノベーションセンター

http://www.ll.chiba-u.ac.jp/~libinoc/

奈良先端科学技術大学院大学附属図書館研究開発室

http://dlrd.naist.jp/

筑波大学附属図書館研究開発室

https://www.tulips.tsukuba.ac.jp/portal/rd.php

[][]千代田区図書館、内田嘉吉文庫の検索機能を公開

千代田区図書館が内田嘉吉文庫の検索機能を公開した(2006-05-??)。内田嘉吉は海事行政と海事法規立案の第一人者で、その旧蔵書が千代田区図書館に収められている。

・内田嘉吉検索システム

http://www.library.chiyoda.tokyo.jp/uchidaweb/uchida.html

千代田区図書館

http://www.library.chiyoda.tokyo.jp/

[][]内閣官房、GISポータルサイトを公開

内閣官房に設置された測位・地理情報システム等推進会議のGISポータルサイト拡充作業チームがGISポータルサイトを公開した(2006-04-10)。GIS(Geographic Information System:地理情報システム)の基本的な解説や用語集から、活用事例の紹介、インターネットで公開されているGISサイトリンク集まで、非常に網羅的な内容となっている。ポータルサイトと称するにふさわしいデータの質と量だろう。

・GISポータルサイト

http://www.gis.go.jp/

・測位・地理情報システム等推進会議

http://www.cas.go.jp/jp/seisaku/sokuitiri/

[][]日本医薬情報センター、iyakuSearch(医薬品情報データベース)を拡充

日本医薬情報センターがiyakuSearch(医薬品情報データベース)を相次いで拡充している。一般用医薬品添付文書情報や臨床試験情報を公開し(公開日不明)、利便性を考慮してトップページデザインを変更している(2006-07-11)。

・iyakuSearch(医薬品情報データベース

http://database.japic.or.jp/

・日本医薬情報センター

http://www.japic.or.jp/

・「新薬承認審査報告書データベース「日本の新薬」テストリリースのお知らせ!!」(2006-01-06

http://www.japic.or.jp/whatsnew/sinyakusyounin.htm

・「iyakuSearchトップページ画面変更のご案内」(2006-07-11

http://www.japic.or.jp/whatsnew/iyakutopkairyo.html

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