中古で購入した単行本を読みました。
本書は、戦争責任とは何か、を歴史的観点から理論的に分析した良書だと思います。
本書のメインテーマは日本の第二次世界大戦における戦争責任ですが、第1～2章は第一次世界大戦前後の流れを俯瞰することにより、第二次世界大戦以前に「戦争責任」の国際的な見方がどう変遷してきたかが説明されています。
この導入部分を読むことによって、「戦争責任」と一口に言ってもそれが具体的に何を意味するのか、明確な定義を私自身が持ち合わせていなかったことに気が付かされます。
ただ金を払っておしまい、という単純な問題ではありません。それは、敗戦国による多額の補償金が必ずしも受領国の利益とはならない、ということが既に第一次世界大戦以前に議論されていたことからもわかります。（単行本p34 「賞金によって何らかの利益を得たとしても、それは巨額の金または現物の輸送による為替の混乱、賞金を受け取る側での物価の上昇とそれに起因する輸出の低減などによって相殺されてしまうであろう。」というノーマンエンジェルによる論考）
ここで、単にケンカに勝ったものが負けたものから取り立てる「賞金」という概念が、実際的には誰にも益をもたらさないものとして国際的な戦争責任の概念から排除されていった経緯がわかります。
一方、「賠償」についてはどうでしょうか。ケインズは第一次世界大戦後の新しい資本主義的経済秩序を安定させるためにはドイツに過度の賠償負担を負わせるべきでないと考えたそうです。しかし、最終的には政治的理由により「賞金的」「懲罰的」な巨額の賠償金がドイツに要求される結果となりました。賠償金負担によるドイツ経済の破壊がヒトラーという独裁者を誕生させる土壌になったことは一般的に認知されていることだと思います。
反面、「為政者の処罰」という観点では、ドイツ皇帝は裁判を逃れ、ヒンデンブルクは戦後大統領に就任しました。結局、「戦争責任条項は、賠償条項を除けば空文に帰した」（単行本p71）ことになりました。
皮肉なことですが、ウイルソンの14か条は、そもそも「懲罰的賠償を明白に否定していた」（単行本p57）一方で、「戦争責任に関する限り、ドイツにたいしてきびしい懲罰的な態度でのぞんでいた」（単行本p52）そうなので、結果として現実はその真逆になったということになります。
このように第一次世界大戦前後の経緯を俯瞰することで、「賞金」、「賠償」、「処罰」という3つを軸に戦争責任について整理することができます。
第三章以降は、いよいよ第二次世界大戦に入っていきます。主に日本、ドイツ、アメリカの戦争責任について詳述されていますが、やはり筆者が主眼として訴えたいのは日本の戦争責任とは何かという問題でしょう。
被害国のなかでも特にアジア諸国に対して日本は責任を果たしたといえるのかどうか、そして今後どうすべきなのか、というのが本書で一番検証したかったことだと思われます。そのなかでも、現在も未だに縺れている朝鮮との関係性が肝だと思いますし、私がこの本から一番読み取りたかったことでもあります。
第二次世界大戦以降の検証では、既出の「賠償」、「処罰」に加えて、「謝罪」、「被害者の救済」という戦争責任の概念が登場します。また、その各々について、「『平和にたいする罪』(crime against peace)および『人道にたいする罪』(crime against humanity)」（単行本p60）、つまり戦争することそのこと自体の犯罪性と、個々の事例における犯罪性、の二類型に分類することでよりすっきりしてきます。
上記4つの戦争責任概念すべてに関わることだと思いますが、日本の戦争責任を問うというプロセスが、途中から冷戦という新たな大国間の覇権争いに飲みこまれて尻消えトンボになってしまったということはとても重要です。それは、天皇の免責、東京裁判の早期打ち切り、日本の経済発展への舵切り、という形で現れます。
まず、ひとつ目の「賠償」について見ると、日本は被害を受けたアジア諸国に賠償を行っていますが、多くは経済的援助という形でなされ、実はそれはアジアの市場開拓によって、日本自身の経済成長の梃子に利用されたという側面が大きいのです。
さらにこれはもっぱら国家間の賠償行為であって、個々の犯罪行為に対する賠償とは分けて考える必要があります。つまり、「平和にたいする罪」に関してはたとえ賠償が済んだと言えたとしても、「人道にたいする罪」について同じことは言えないということです。そして後者がいかに不完全であるかを、筆者は事実に則して説明しています。
例えばサンフランシスコ講和条約にしても、「本来の目的である戦争の後始末よりも、アメリカのアジア冷戦戦略のなかに日本を経済的軍事的にどう組み込むかが、講和問題をめぐるアメリカの外交課題」となってしまったゆえに、「寛大な講和(soft peace)」の方針がとられ、「講和条約のなかで、個人の人権被害にたいする償いを直接に取り上げたのは、『日本の捕虜であった間に不当な苦難を被った連合国軍隊の構成員』にたいして償うことを規定した第16条だけであった」ことや、講和会議には「日本の侵略戦争と植民地支配の最大の被害者であった中国と朝鮮の代表は招請されなかった」というお粗末な結果になります（単行本p179-186）。
また1965年の日韓条約においても、「請求権問題は『完全かつ最終的に解決されたことになることを確認する』と規定しているにもかかわらず、この協定が、とくに『従軍慰安婦』、強制連行などの個人の被害を解決するものとして不備であった」（単行本p209）ことにより、国際法律家委員会が「日本は、韓国の慰安婦による請求権を阻止するために、1965年協定を援用することはできない」（単行本p210）と結論したそうです。
2つ目の「処罰」については、アメリカが冷戦に突き進む都合上、東京裁判は早期打ち切りとなり、天皇の戦争責任は不問に付され、岸信介らの戦犯容疑者が釈放されて政治の舞台に返り咲く、などの現象が起きます。東京裁判について、筆者は、「アジア不在の問題」、「『人道にたいする罪』が追求されなかったこと」、「裁判の早期打ち切り」の3つの問題点を挙げ、「『従軍慰安婦』の場合にも、東京裁判では審理の対象にならなかった。」としています（単行本p163-）。一方ドイツでは、ニュルンベルク裁判や1958年に設立されたナチス犯罪追跡センターにより国内外から犯罪の追及が行われ、しかもナチス犯罪について時効は認められていません。翻って日本では、「国連総会で採択された『人道にたいする罪』については時効を適用しないという時効不適用条約」の採択を棄権しました（単行本p243）。そして、のちに政府も軍の関与を認めた慰安所問題についても、調査が中途半端なまま打ち切られるなど、国家的犯罪の指導的立場にあった人々が相応の処罰を免れています。日本の歴史的大失態である大戦でその責任者の多くが断罪されなかったことは、戦後日本を貫く無責任体質の根源ではないかと、私は思います。
3つ目の「謝罪」については、本書が出版された直後の1995年8月に村山談話で植民地支配と侵略を認め謝罪しました。しかし昨今でも政治家がたびたび不適切発言をしたり、靖国神社を参拝して中韓の神経を逆なでしたりするなど、謝罪の意識が日本人の心に根付いているとは言い難いと思います。そのようなメンタリティーは1965年日韓条約締結時の首席代表高杉晋一の謝罪拒否発言（単行本p207）に如実に表れている帝国意識から、その後高度経済成長期には経済大国としての優越感・アジア蔑視という形で継承されているように思われます。すでに日本経済も衰退期にありながら、未だに優越意識から脱することができないのは、「帝国の二日酔い」（単行本p100）ならぬ「経済大国の二日酔い」という後遺症が今も続いているのでしょう。村山談話の謝罪に至るまでに戦後50年も要したということも驚きですが、それは政治家の問題だけではなく、一般の日本人のなかにも戦争美化や正当化の考えが根強いことの表れでしょう。このような日本人全体のメンタリティーの源泉として、早くも戦後10年から教科書検定による戦争美化教育が始まっていることについても、本書では解説されています。
4つ目の「被害者救済」はやや抽象的な概念です。賠償としての金銭的・物質的サポートはもちろん必要ですが、被害者が被った苦痛を考えると、事実関係の綿密な調査が行われたうえで加害者が加害の事実を認め、真摯に謝罪する、あるいは相応の処罰を受ける、ということが何よりも大切なのではないでしょうか。そういう意味で、例えば元慰安婦に対する支払いが「見舞金」「支援金」という名目でなされ、「償い」という概念がすっぽり抜けていることは問題だと思います。2015年の日韓合意は日韓の意思疎通の齟齬や裏合意など様々な問題が指摘されています。もともとの韓国側の真意は、慰安婦問題に対する不可逆的で公式性の高い内閣決定（閣議決定）の形での謝罪を要求すること（河野談話は閣議決定されていない）でした。しかし日本側は支援金10億円を支払うことで慰安婦問題をチャラにしたいという意図であり、結局は韓国の人々の怒りを買う結果となっています。もちろんお金は大事ですが、誠実な謝罪の態度が伴わないことには決定的な和解に至ることはできないことを、このことは物語っているように感じます。そして何より、当事者を蚊帳の外にした政府間のみの合意はそもそも「人道にたいする罪」の問題解決にはそぐいません。
戦後70年以上が経過して当事者が高齢化しその多くが既に亡くなっているなかで、未だに戦時犯罪の問題がこんなに縺れてしまっているというのは残念なことです。どこかの段階で私たちは自分たちの誤りを清算しなければいけなかったはずです。このままなしくずし的に当事者がすべて亡くなるのを待つような姿勢では、未来に禍根を残すでしょう。
本書を読むことで歴史的事実を確認し、「戦争責任」という概念について具体的に整理する助けになりました。
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