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衝撃! EUパワー 世界最大「超国家」の誕生 単行本 – 2009/11/6
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- 本の長さ304ページ
- 言語日本語
- 出版社朝日新聞出版
- 発売日2009/11/6
- ISBN-10402330445X
- ISBN-13978-4023304451
商品の説明
著者について
1943年福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年に経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。本社ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任し、1994年に退社。以後も世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして幅広く活躍するとともに、「ボーダレス経済学」と「地域国家論」の提唱者としてグローバルな視点と大胆な発想で活発な提言を行っている。2005年には日本初の遠隔教育による経営大学院「ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学院大学」を設立し、学長に就任。日本の将来を担う人材の育成に力を注いでいる。
登録情報
- 出版社 : 朝日新聞出版 (2009/11/6)
- 発売日 : 2009/11/6
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 304ページ
- ISBN-10 : 402330445X
- ISBN-13 : 978-4023304451
- Amazon 売れ筋ランキング: - 2,030,711位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- カスタマーレビュー:
著者について
1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
カスタマーレビュー
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2009年秋というリーマン後、ギリシア危機のちょい前という時期に書かれた大前先生の本。
ほんの4年ぐらい前なのに、世の中ってホント目まぐるしく変わるね〜。
「たとえば携帯電話世界首位のノキアは、電池には三洋電機製品を使っている。」とか「日本からEUへの輸出産業としてこれから有望なのが、原子力だ。」というくだりなんか、隔世の感があったな。
でも僕は、そんなことはどうでもいいハナシでね。何かの事象に対する知識が重要じゃなくて、その事象をどう捉え、どう対処するかが重要なわけでさ。
時代が変わっても変わらない大前先生のスピリットや思考回路が好きなので、この本も面白かったね。
2020年までにはロシアでさえEUへ加盟すると予言する大前氏のこの本は、この先10年の間にEU経済を中心に世界へと波及する世界情勢の変化を、データと大前氏自身がヨーロッパ各地を訪問して確認した事実に基づいて描いている。
これまで、大前氏の本は一般人には先取りし過ぎていて理解できないという印象が少なからずあったような気がする。しかし、インターネットを通じて誰でも容易に情報にアクセス可能となった今、大前氏の予言も以前と比べて理解し易くなったのではないだろうか。
そのせいなのか、あるいは大前氏が意図的にそうしているのか、今回のこの大前氏の本は非常に流れよく書かれており、「大前氏による"西方見聞録"」と題してもよいくらい読み物としても楽しめるものであった。
EUという経済機構が次々と東欧、中欧の国々を取り込んで安定した経済圏を作り、安定した通貨を求めて世界中の人々がユーロを買い、EUへ投資しようとする。ドルを基軸とする世界経済から次第にユーロを基軸とする経済へと変わっていくと氏は予言している。
折しも、藤井財務相が、ガイトナー米財務長官との会談で「強いドル」を支持する考え、すなわちドルを基軸とした世界経済を支えていく考えを示した(2009年11月10日)。一見、時代を逆行しているのではないかと思われる方針だが。。。
この本には、ドルを基軸とした世界経済がいま突然にEuroへシフトすると、現在ドルを沢山持っている国、または人々はその金融資産価値が激減してさらに経済が混乱するという危険性もあるということについても触れられている。
それを考えると、今のところドルを基軸とした世界経済をできるだけ長く引き伸ばして、徐々にEuroへとシフトしていくことが安全ということなのであろうか。
この本を読んだ我々も少しずつユーロへシフトする準備を進めていくのが良いかもしれない。
古い考えのままアメリカ・中国・東南アジアばかりに目を向けている場合ではなく、いずれ大国となるとされるEUとの関係を真剣に考えていかなければならないというメッセージ本ととらえればうなずける1冊です。
まず、日本人は欧州に見習いアジアに対するノブレス・オーブリージュ(富める者が貧しき者に手を差し伸べる義務)を説き、東アジア統一に向けて日本が犠牲になるべきであると唱える。
本来、私の知るノブレス・オーブリージュとは、貴族が自らの地位と立場を確保する為に行う統治の為の偽善行為であり、無償の愛ではない。そして、無償の日本の犠牲が日本復活のカギとなると説くのは如何なものか
そして、日本は欧州に対して投資すべきと説く、投資は儲ける為に行う行為である。私には逃げ遅れた欧州の金融機関への救済を唱えているようにしか見えないのである。
また、この本では書かれていないが、米国で販売された証券化商品の対外販売分の70%は欧州の金融セクターが保有しており、英国やスペインなどのバブルの崩壊は米国以上のものである。
この本の前段では欧州に都合が悪い情報は隠ぺいされ、失業率が20%近くに迫る国があることや、先進国では東欧からの出稼ぎ労働者の排斥が進み、新興国においてはさらに厳しい貧困化が進んでいることはまったくと言ってよいほど書かれていない。
そして後段になると、流石に庇いきれなくなったのか、リスクファクターとして突如として欧州のリスク言及を始める。それには前段との整合性はなく、意味不明なものとなっている。
結果、最後の結論は、、、、
私の無知がいけないのか、全く理解できないものであった。
増えているという。数年内には、EU初代大統領も選出される見込み。
トニーブレアかドイツのメルケルが有望らしい。知らぬ間に、想定外のスピードで、
EUが進化していることがこの本で良くわかる。
EU創世記、ドイツとフランスが、共通言語をめぐってもめていたが、
そもそも侃々諤々の議論が実は英語で行われていた、という話も、
作り話だろうが、EUの本質をついている。
人の移動も、国境もあってないような状態で、「国家の定義」を大きく揺さぶった、
という大前氏のコメントが印象的だ。また、EUの拡大によって、民族対立が
意義を失うという分析にも、とても腑に落ちるものがある。
つまり、アイルランドも英国の支配を受けると思えば反発するが、
どちらもEUの構成国、という整理なら、対立する理屈がなくなってしまうわけだ。
多くの経済評論家が、ビジネスの状況も調べずに、EUは民族対立があるから、
危険だ、と切り捨てている。それは全く間違っていることを
大前氏が明らかにしてくれている。
投資に興味のある方は、ユーロとドルの行く末を驚きの予測しているので、ぜひお読みいただきたい。
リーマンショックまでは、やたらと、アメリカやイギリスを絶賛し、ものづくりではなくマネーを世界から呼び込む国がグローバル経済で大成功すると説いた。その結果はどうだったのか。アメリカの住宅バブルと信用デリバテイブバブルが破裂して、大前は大ウソつきとなった。
今度は、衝撃のEUパワーだと来た。他のレビューにもあったが、EUはアメリカ以上の住宅バブルと信用バブルに傷ついている。日本同様、人口成長率さえ停滞し、実は利害が対立するEUのどこに未来があるというのか。
例えば、2009年12月に、ギリシャ、スペイン、ポルトガルの国債格付けが引き下げられ、ユーロはその後大いに揺らいでいる。2010年には、これらの住宅と信用バブルが破裂した諸国がユーロから離脱することで、ユーロは分裂する危険が迫っているかにみえる。
大前氏は、エコノミストでもないのに、やたらと現代の経済学は使えないとか、経済学者を馬鹿にしているのも気がかりだ。
自分を何様だと思っているのだろう。大前氏は、ビジネスセンスこそあるが、経済と経済学のセンスは皆無だ。
アメリカの住宅と信用バブルを見逃したように、今回もEUを持ち上げて、数年後にはほら吹き大前の汚名をきるに違いない。
大前氏の本には、衝撃とか、ショックとか、やたらと読者の目を引き付けるタイトルだけが目立つ。それだけだ。大前氏の予測はこれまでほとんど当たったためしがないと思うのは私だけだろうか。