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軍隊なき占領: 戦後日本を操った謎の男 (講談社+アルファ文庫 G 86-1) 文庫 – 2003/3/1

4.3 5つ星のうち4.3 8個の評価

後日本は、この「ジャパン・ロビー」の手でつくられた!!

占領政策大転換「逆コース」の裏で蠢く人脈と金の流れ。
「アメリカ対日協議会」(ACJ)の背後にある米国の巨大組織とは?ハリー・カーンとは何者か?
戦後史の闇に迫る!!

次々と釈放されるA級戦犯、公職復帰する旧官僚、再興する財閥……。
マッカーサーの民主化政策を180度転換させることになった「逆コース」はどのように仕組まれたのか?戦後日本を操った「ジャパン・ロビー」の中枢機関「アメリカ対日協議会」(ACJ)とは? 政財官を結びつけ暗躍する謎の男ハリー・カーンとは何者か?
オリジナル文書、公開・非公開の資料、インタビュー、日記など、事実のみが語る、戦後史の闇を暴く力作!
(解説 カレル・ヴァン・ウォルフレン)
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 講談社 (2003/3/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2003/3/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 文庫 ‏ : ‎ 434ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4062567199
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4062567190
  • カスタマーレビュー:
    4.3 5つ星のうち4.3 8個の評価

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カスタマーレビュー

星5つ中4.3つ
5つのうち4.3つ
8グローバルレーティング

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上位レビュー、対象国: 日本

2014年1月5日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
米国ジャナーリストらによる内容は実に興味が沸きました。併読中の「戦後史の正体」が嘘で無い事が理解できました。
2005年3月19日に日本でレビュー済み
日本の戦後政治に関して、日本がいかにアメリカの属国になったかについての研究書である。アメリカ人の歴史学者の割には、きちんとした分析を行っている。出版社側であたかもトンデモ本のように扱ってしまっているのには、少々残念である。
露骨には示していないものの、ユダヤ系のアメリカ財閥に支配されているというのが本書の主張である。ロックフェラーとデュポンが財団を作り、その財団経由でスタンフォード大の研究者へ、そのOBを中心とする政治家による政策決定がなされている。さらに、財団は日本の奨学金や大学へ資金を提供することで、さらに米国の財団などと近づけるようにしている。
一方、日本の政治家はといえば、戦犯で有事判決になったものが東条英機以降起訴もされず、釈放されている。反共団体の基礎を作り、政財界に影響を与えたとしている。田中角栄は、石油をアメリカ経由でなく買おうとしたことによって抹殺されたとするのは、どおりがある。実際にアメリカ側の首謀者は、司法取引によって誰も有罪になっていない。
実に納得できる。では、日本が独立していくには何をすればよいか?ここまで入り込まれると、かなり難しそうだ。京都議定書のような形での対応と、沖縄米軍基地の部分撤退を問題化すべきであろう。
日本でのやり方は、イラクでの暫定政府のやり方と非常によく似ており、検証できるかもしれない。
32人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2003年11月8日に日本でレビュー済み
 この本の初版は1996年。サブタイトルに(ウォール街が戦後を演出した)とついていたが、文庫化にあたり一部訂正がされている。ハリーカーンという謎のアメリカ人が日本の戦後を操っていたという話は、立花隆の巨悪対言論に詳しいが、その内容を裏図ける内容になっている。
 この本を、面白いか面白くないかといわれれば、間違いなく面白い。顔写真や参考文献も豊富なので内容をより、立体的に楽しめます。
32人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2009年3月30日に日本でレビュー済み
資本主義である限り歴史は繰り返すと言うレーニンのテーゼ(『帝国主義』)
という史観を元に描かれた物語です。本書の紹介の欄にもあるように
オリジナル文書など豊富な参考資料をもとにしています。確かに自分で参照
する文献をつくってしまえば論述はかなりたやすくなりますが…。
米国政府の背後にうごめく闇の勢力を知りたい人には手軽です。

おそらく新しい学問の夜明けを告げる書物です。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2008年1月27日に日本でレビュー済み
 GHQの政策転換、いわゆる「逆コース」の背後で動いたジャパン・ロビー(米国対日協議会)と、その中心人物であり、1978年のダグラス・グラマン事件でその正体を暴かれることになる元ニューズ・ウィーク記者ハリー・カーンについての研究。ジャパン・ロビーは、組織を変えつつもその活動は延々と続き、CIA、あるいはロックフェラーとの関係が深い外交問題評議会、日本国際交流センターなどとの深い人的つながりがあることが示唆される。岸信介、児玉誉士夫、ロストウなど、著名な政治家・学者とCIAの関係も、豊富な情報によって跡づけられている。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2004年5月5日に日本でレビュー済み
  太平洋戦争直後の日本の占領政策は「ニューディール派」にしきられ、財閥系の持ち株会社は解体され、政治犯は釈放された。また、政党と労働組合は合法化され、報道規制は緩和され、戦犯容疑者に対する裁判の準備が始められた。これに驚き憤慨したのはアメリカの保守派である。彼らはアメリカの資本家たちの利益を基礎としていた。アメリカの資本家たちは、日本に巨大かつ価値ある利権を有しており、日本には報復的というよりむしろ融和的政策を取り、両国への投資と市場拡大を促進したいと考えていた。そこで保守派は、ハリー・F・カーンを中心とするアメリカ対日協議会(ACJ)により、天皇制維持・軍の再構築・財閥復興を図った。この方向は朝鮮戦争勃発により、米国が日本を反共の砦とする方針を固めたことで決定的となった。「逆コース」と呼ばれるこの政策変更を実現したACJにより、戦後の自民党親米政権は維持された。
 以上の推移を本書は豊富な文献によりながら解説している。著者は、米国に従う自民党の政治家には極めて批判的である。例えば「最終的に、岸信介がいかなる人物であったか、彼がなぜ、平然と、容赦なく日本におけるアメリカの利益を推進するために日本を裏切ったかは、いまだ不明である。」(207頁)といった調子である。しかし、著者の意図とは反するかもしれないが、ソ連の東欧支配よりは米国の日本に対する政策の方が寛容だったことを勘案し、さらに米国勝利で終わった冷戦において日本が結果的に「勝ち組」に乗ったことを思えば、日本の政治家の選択は概ね正しかったのではないかと思った。また、日本が米国にとって魅力的な市場であることは経済面のみならず政治面でも重要であると思った。
34人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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