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恐慌の罠: なぜ政策を間違えつづけるのか 単行本 – 2002/1/1
- 本の長さ216ページ
- 言語日本語
- 出版社中央公論新社
- 発売日2002/1/1
- ISBN-104120032337
- ISBN-13978-4120032332
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商品の説明
商品説明
著者によると、日本のリセッションには、高い貯蓄率と労働年齢人口の減少といった構造的要因がある。同時に、1990年代初めの大蔵省や政治家の失敗など、政策の失敗によるものもあるという。
現在、日本経済は1930年代の恐慌直前を思い起こさせるデフレ・スパイラルにあり、金利引き下げの金融政策や財政政策はもはや有効な手段ではなくなりつつある。著者によると、名目金利をこれ以上引き下げられない、つまり金融政策が機能しない「流動性の罠」の状況から抜け出すには、実質金利を低下させるためにある程度のインフレが必要であるという。そのために著者は現実的に2.5%程度のインフレターゲットを設定するのがよいと説いている。
本書は5つの章からなり、第1章は「恐慌の罠」と題して、日本の危機や世界の不安について、第2章は「恐怖の経済」と題して米同時多発テロと日米経済について、第3章は「恐怖経済学の復権」と題して1930年代の危機と現在について、第4章は「罠から抜け出せない日本」と題して簡単な経済モデルを挙げ、第5章では「かわいそうな日本」と題してここ数年の日本の現状を解説している。
著者は、かつてアジア経済が好調な時期に、アジア経済の奇跡についてその経済発展には限界があると警鐘を鳴らしたことでも有名である。本書は日本経済に関する問題点と選択肢がないなかでの方策を平易に解説しており、学生、ビジネスパーソンなどに広くすすめたい。(木村昭二)
内容(「MARC」データベースより)
登録情報
- 出版社 : 中央公論新社 (2002/1/1)
- 発売日 : 2002/1/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 216ページ
- ISBN-10 : 4120032337
- ISBN-13 : 978-4120032332
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,078,194位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 27,018位経営学・キャリア・MBA
- カスタマーレビュー:
著者について
1953年生まれ。マサチューセッツ工科大学(MIT)でPh.D.を取得。イェール大学、MIT、スタンフォード大学などで教鞭をとる。現在プリンスト ン大学教授。82~83年、大統領経済諮問委員会委員。IMF、世銀、EC委員会のエコノミストも務める。91年、40歳以下の最も優れた経済学者に贈ら れるジョン・ベーツ・クラーク賞を受賞、2008年、ノーベル経済学賞を受賞した。著書多数(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 自己組織化の経済学―経済秩序はいかに創発するか (ISBN-13: 978-4480092564)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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黒田日銀が2013年4月に行った金融緩和の意味がわかる本。
日本はデフレで経済成長していないが、これは不況が続いていることであり、その原因は経済用語でいうと『流動性の罠』にはまっていることであり、そこから抜け出す方法としていわゆるインフレーターゲット(黒田日銀用語で言うと、物価安定目標)を具体的な数値で勧めている。
インフレターゲットの肝は、インフレ率を上げることで、実質金利(=名目金利ーインフレ率)を下げて、投資を増加させて、デフレギャップ(=総供給力ー総需要)を解消して、経済を成長させること。
日本の経済が成長することは、マクロに考えると日本全体にとって良いこと。
なかでもその先見性と大胆さに驚く。曰く、「取り付け騒ぎは、銀行だけで起こるものでないことが明らかになったのである。アメリカでは、投資に向けることができる流動的な資産がまったくなくても、投資家は、悲劇的な資産をベースに"流動"資産を保有したり、投資資金を調達することができるのである。…これは、その証券を誰かが買い続ける限り、うまく機能するのである。しかし、もし皆が一斉に売ろうとすると、モーゲージ担保証券の価格は暴落し、自己実現的なパニックが起こることになる。…FRBの担当者は、かろうじて狙撃兵が撃った銃弾をよけたのであって、狙撃兵はまだそこに留まっているかもしれないという危機感を持っている」 念のために確認しておくと、この本は2002年1月に出版されている。今2008年に現実に起こっている証券化危機の6年前であると共に、証券化ビジネス華やかりし頃である。
やはりPaul Krugmanの発言は要チェックです。
よく変節やら転向が指摘される人ですが、本質的な指摘はほぼ変わっていないので今読んでも十分参考になります。
テーマは不況、恐慌の類に絞られており、当時の日本の状況が中心にすえられています。
要は「日本のデフレ不況から教訓を引き出そう」という本です。
1章がインタビューを基に構成されている以外は新聞や自身のホームページなどに掲載していたエッセイ、論文を収録。
全体的に当時の日本の状況の分析とそれに対する処方箋が中心なのですが、
「米国や欧州でも同様の事態が起こりうる」ことを強調しまくっています。
面白いのは後のユーロ危機における問題点(財政は各国で分かれているのに金融政策はユーロによって統合されてしまったこと)や
米国の住宅投資バブルの指摘が既に出ており、危機後の問題を先取りしているところがあります。
この辺りは経済学が大雑把な将来予測に使えるツールであることを示していると思います。
また、時期的に911同時多発テロの影響についての考察も多いです。
2章以降の論文等については恐らく他のところで読めるものもあるので、
普段から彼の本を読んでいるようであれば既読のものがあるかもしれません。
アベノミクスの理論的なバックボーンを知りたい人、当時のクルーグマンがどう考えていたかを知りたい人にオススメです。
この本の問題点はまとまりのないところである。日本経済について語ったり、アメリカについて語ったり..。それぞれの話はなるほど説得的だし、ものの見方もシンプルかつ大胆で面白い。ただ、1冊の本として考えると中途半端な感が否めない。ただし、この時期にこの本が出版されていたということは賞賛に値する。
経済の専門書を現在最も多発しているMIT出身1953年生まれのポール・クルーグマンが超多忙につきオリジナルな原稿が書けないため代わりに訳者がインタビューし日本語化したものである。簡単に言えばバブル期の負の資産たる不良債権処理まっただ中であった日本経済についてデフレ・スパイラルを警鐘し、インフレ・ターゲット政策を提唱している本だ。つまりは日本銀行や欧州中央銀行(ECB)の施策を徹底批判し、そこが発震地となって恐慌が起こりえない間違いを冒し続けていると述べている本である。
で、この提唱に対して日本銀行はインフレ・ターゲッティング論についてホームページで自説を展開、徹底反論をしていたりする。そこがなかなか面白い(●^o^●)。ポール・クルーグマンの説を読めば読むほど今の日本経済新聞の経済論調は彼の理論の受け売りに過ぎるという気になる。つまりは理論に自論がないのである。
当時一橋大学教授で現在東京大学大学院経済学研究科教授の伊藤隆敏氏はマクロ経済学の権威だが同じような理論を展開していた。2005年の今、当時の2人のインフレ・ターゲット政策を振り返り考えてみるにむしろ正解は日本銀行だった気が僕はする。ただ、それは偶然で日本銀行が無策でただ単に何もしなかっただけかもしれないが、だ。
そして思うこと各国の経済学者は各国の経済のためにその知識と技術の粋を結集し、グローバルにしてボーダーレスな経済の世界で戦わねばならない時代に成ったということだ。不安なのは祖国日本にはノーベル経済学賞を受賞した学者が一人もいないという事実である。経済学者よ、君たちが頑張らねばただでさえ厳しい今の金融の世界ではお先真っ暗である。こんなおせっかいな本まで出してくるアメリカの経済学者に負けてはいけないのだ。(●^o^●)