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海を渡る新幹線: アジア高速鉄道商戦 (中公新書ラクレ 61) 新書 – 2002/9/1
読売新聞中部社会部
(著)
- 本の長さ216ページ
- 言語日本語
- 出版社中央公論新社
- 発売日2002/9/1
- ISBN-10412150061X
- ISBN-13978-4121500618
登録情報
- 出版社 : 中央公論新社 (2002/9/1)
- 発売日 : 2002/9/1
- 言語 : 日本語
- 新書 : 216ページ
- ISBN-10 : 412150061X
- ISBN-13 : 978-4121500618
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,227,992位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- カスタマーレビュー:
カスタマーレビュー
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2010年7月20日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
台湾と中国に日本勢が新幹線を売り込み、台湾では逆転勝利した経緯を関係者への詳細なインタビューを通じて明らかにしている。本書の言い分では、日本の新幹線は技術的には優れているが、仏TGVや独ICEは、日本の新幹線に対するネガティブ・キャンペーン、関係者への接待攻勢、首脳によるトップセールスなど不当な手段を使って受注を有利にしている。だが、ちょっと距離を置いて本書に書いてあることを反芻すると、「政治」を利用したのは日本側も同様であり、日本が台湾で逆転勝利したのは李登輝総統を動かしたからだ。本書が、一方的に日本側に味方した書き方になっているのは、結局日本側関係者にしか取材していないからである。こういう客観性に欠けた取材姿勢は果たしてジャーナリストとして適格なのか? 本書が書かれた後、日本の新幹線の海外売り込みはさらに連敗記録を続けている。日本の新幹線がTGVやICEより技術的に優れているという本書の前提が正しいのか、疑ってかかる必要がある。
2015年5月31日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
実際に日本の逆転受注前からプロジェクトに参加し、その後の設計や試験走行から開通後までを現地で携わりました。
私がこの世に生き、少しだけ社会に貢献できたと自負できる、大仕事の記録です。
自身が老後に読み返すために、そして子供や孫たちにも読んで貰いたいと思い、購入しました。
私がこの世に生き、少しだけ社会に貢献できたと自負できる、大仕事の記録です。
自身が老後に読み返すために、そして子供や孫たちにも読んで貰いたいと思い、購入しました。
2007年6月3日に日本でレビュー済み
ずいぶん昔の話だが、アメリカのロッキード社が自社開発の旅客機トライスターを全日空に売り込むために、時の首相に多額の賄賂を渡した事件(ロッキード事件)があった。
本書では日本の台湾、中国への新幹線売り込みをドキュメンタリータッチで描いている。
「新幹線は世界最高の鉄道技術であり、開業以来1名の乗客死亡事故を出しておらず安全性、信頼性は極めて高い。」という自負のもと、あくまで「技術的優位性」で勝負するのが日本の基本姿勢であった。
ところが、それで勝負がつくほど海外市場は甘くない。冒頭の「露骨な賄賂」は、今はさすがにないだろうが、売り込む相手国の実力政治家への接近、ライバル社の製品に対する容赦ないネガティブキャンペーン、最初の見積りは低めに出して契約を勝ち取り、その後追加仕様に対して割高追加費用を要求する等の、一見なりふり構わない行動はごくあたりまえなのだ。
台湾では「敵失」もあり、車両も含むかなりの部分を応札することができた。
次の中国では、車両の一部を応札できたにとどまる。ライバルは欧州メーカーだけではない。中国自身が輸入を最小限に抑え、いずれ国産化を考えていることが台湾とは違う。
2002年9月出版なので、一部の情報が古新聞である感は否めない。ただし、「海外大型プロジェクト」を取ることが、「政府も含めた総力戦」であることえを理解する参考書としては、よい例であろう。
本書では日本の台湾、中国への新幹線売り込みをドキュメンタリータッチで描いている。
「新幹線は世界最高の鉄道技術であり、開業以来1名の乗客死亡事故を出しておらず安全性、信頼性は極めて高い。」という自負のもと、あくまで「技術的優位性」で勝負するのが日本の基本姿勢であった。
ところが、それで勝負がつくほど海外市場は甘くない。冒頭の「露骨な賄賂」は、今はさすがにないだろうが、売り込む相手国の実力政治家への接近、ライバル社の製品に対する容赦ないネガティブキャンペーン、最初の見積りは低めに出して契約を勝ち取り、その後追加仕様に対して割高追加費用を要求する等の、一見なりふり構わない行動はごくあたりまえなのだ。
台湾では「敵失」もあり、車両も含むかなりの部分を応札することができた。
次の中国では、車両の一部を応札できたにとどまる。ライバルは欧州メーカーだけではない。中国自身が輸入を最小限に抑え、いずれ国産化を考えていることが台湾とは違う。
2002年9月出版なので、一部の情報が古新聞である感は否めない。ただし、「海外大型プロジェクト」を取ることが、「政府も含めた総力戦」であることえを理解する参考書としては、よい例であろう。