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2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する 単行本 – 2012/8/3

3.8 5つ星のうち3.8 117個の評価

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シンクタンク機能を持った英『エコノミスト』誌が、2050年までの世界を20の分野で大胆に予測。「2050年の日本のGNPは韓国の半分になる」「2050年の日本の平均年齢は52.7歳。アメリカのそれは40歳」。人口動態、戦争の未来、次なる科学と技術、環境、生活などなど。あなたの未来も見えてきます。
・日本は、人類がまだ見たことのない老人の国へとつき進んでいる。2050年における日本の平均年齢は、52.7歳。米国のそれは40歳。
・しかし、中国も同じ少子高齢化に悩み、2025年に人口減少が始まり、経済成長は止まり、インドに逆転される。
・豊かさの指標であるGNPで、日本は韓国の約半分になる。
・今後もっとも進歩をとげる科学分野は、生物学である。
・英語はタイプライターのキー配列のように、いったん得たグローバル言語の座を維持する。
・人口の配当をうけるタンザニアなどアフリカ諸国が新興国として台頭。
『2050年の技術』に先行して出されたエコノミスト誌の未来予測本。
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 文藝春秋 (2012/8/3)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2012/8/3
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 429ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4163755004
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4163755007
  • カスタマーレビュー:
    3.8 5つ星のうち3.8 117個の評価

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英『エコノミスト』編集部
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上位レビュー、対象国: 日本

2012年9月19日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
1962年、英「エコノミスト」紙は、
やがて日本は世界の経済大国へとのし上がると予測し、
当時の世界を驚かせたようです。

少なくとも1990年の日本を考えると、その予測は大正解でした。

たとえば、わたしの記憶にある40年前(1972年)を回想すると、

テレビは白黒から、カラーに変わりつつあった。
固定電話は、まだ1家に1台ではなかった。
洗濯機も完全に普及していなくて、たらいで洗っていた。
電子レンジもなく、海外旅行は一部の富裕層のものであった。
などなど・・・

では「エコノミスト」紙は、2050年の世界をどう予測しているのか?

430ページ近い、分厚い本ですが、
是非とも一度は目を通して、損のない本です。

いや、時間のない人は、せめて各章に2ページごとのまとめがあります。
全部で20章あるので、ぜいぜい40ページです。
そこを俯瞰するだけでも、未来図が見えてきます。

そして、肝心の「日本」の2050年をどう予測しているのか?

残念ながら「日本」は2010年の人口ピークを終えて、
人口減少に伴う少子高齢化が進み、労働人口は減り、
毎年1%のGDPの減少が続き、
やがて米国、韓国の半分のGDPとなり、
世界への存在感が低下するとのこと。

少なくとも人類は、生存に対するリスク回避のために、
悲観論に走りやすく、悲観論に早く反応します。

しかし現実には、技術革新や叡智で、
それを乗り越えているのも現実なのです。
23人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2019年10月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この書籍では日本人は所詮欧米のモノマネで発展したにすぎず、ノーベル賞を取れないと書かれているが、それは見事に覆されるなど、現時点で、色々と相違点もある。しかし、アメリカが保護主義に走る、中国が経済・軍事大国化するという予測は見事に的中している。これからの日本がより豊かになっていくためのヒントも隠されている名著。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2015年11月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
2050年とはすごく近い将来だと思うけど、それでもここまでの変化をするのかというのが印象。特に世界は人口現象時代に入るというのは大きな変化だろう。これからの時代を生きる上で、未来予測を知っているか知らないかは大きな分水嶺となる気がする。未来予測についてあまり考えたことがない方にはおすすめ。

【学びのポイント】
1)二〇五〇年の世界は可能性に満ちあふれている
 ・人々は、もっと豊かにそして健康になり、人間同士の結びつきはさらに強くなる。より持続可能な社会になっているだろうし、生産性は向上し、より多くのイノベーションが起きるだろう。教育水準も向上する。
 ・貧富の差は縮まり、男女の差別も解消に向かい、数十億人の人々がより良い機会を享受できる。
 ・確実に世界は都市化が進み(都市部の人口は、現在の五十パーセント強から七十パーセント近くまで跳ね上がる)、高齢化が進み(中位数年齢は、現在の二十九歳から三十八歳に跳ね上がる)、アフリカ化が進むだろう(増加する二十三億人のうち、およそ半分をアフリカ人が占める)。
 ・このような変化の大半には、身がよじれるような動乱が伴うはずだが、エイドリアン・ウルドリッジが結論づけたように、「創造的破壊の嵐はわたしたちをより良い場所へ吹き飛ばしてくれる」だろう。

2)中国は若い女性を輸入し始める?
 ・中国は男女数の不均衡にも直面しなければならない。
 ・一人っ子政策と、男の跡継ぎを好む伝統と、男女を産み分けるための堕胎は、“〝裸の枝”〟──未婚の若い男たちを意味する──と呼ばれる世代を創り出してきた。
 ・二〇二五年の時点では、二十代男性(要するに結婚適齢期の男)が九千七百万人を数える一方、女性の数は八千万人にとどまると予想される。
 ・この比率はインドよりひどいが、一人っ子政策を撤廃しても是正効果は見込めない。
 ・小さな家族と低い出生率に対する社会の支持は、骨の髄までしみこんでしまっており、トレンドが変化することはないだろう。
 ・中国は“〝裸の枝”〟世代の花嫁として、若い女性を大量に輸入しはじめる可能性が高い(豊かなアジア諸国はすでに始めている)。
 ・中国は巨大なため、若い女性の移住を大規模に行なわざるをえず、他国の家族生活にきわめて破壊的な影響を与えるはずだ。
 ・しかし、ここまで手を打っても、堕胎が創り出した男女差を埋めることはできないだろう。
 ・今後四十年のあいだに、人口動態は共産党政府が直面する最大の問題となりうる。

3)二〇五〇年には労働人口は約五十三億人となる?
 ・国連が算出した予想の中央値によると、世界の労働人口(二十歳から六十四歳の人口)は、二〇一〇年の三十九億人から、二〇五〇年には約五十三億人まで上昇するかもしれない。
 ・五十三億人の労働者のうち約七十パーセントは、現在では広義の新興経済圏と見なされる国々に住んでいる(広義の新興経済圏は、国連の用語でいう後発開発途上国を除く開発途上国を含む)。

4)火星に有人飛行機が行く課題
 ・火星へ行く宇宙飛行士は、宇宙船内で六カ月を過ごさなくてはならない(月への旅なら三日)。
 ・道中では宇宙放射線も浴びるだろうし、太陽フレア(太陽表面で起こる予測不能なエネルギーの爆発)にあぶられる危険性もある。
 ・火星に着いたら着いたで、地球からあまりに遠くて、地球の管制室にメッセージを送っても、届くまでに数分、返事が返ってくるまでに数分かかる。
 ・つまりそれは、一挙手一投足を地球の専門家にあらゆる角度から監視してもらえる月面歩行者より、火星の宇宙飛行士のほうがずっと、自助努力を求められる場面が多いことを意味している。

5)情報量の未来
 ・二〇二〇年までの十年以内に、積極的に“〝管理”〟する必要のある情報量は、現在の五十倍になると思われる。
 ・あるいは、メイヤー=シェーンバーガーによる中世情報革命の検証に戻るなら、当時のヨーロッパが知的蓄財をほぼ倍にするのに五十年かかったのに対し、今日の社会では十年ほどで五十倍になる。
 ・しかもプラトンの洞窟のたとえにあるように、保存情報はそこに存在する実体の影にすぎない。
 ・IDCの計算によると保存データ一ギガバイトにつき一ペタバイト以上(百万ギガバイトを少し上回る数)の一次データ、例えば電話による通話やテレビジョン信号など、記録されることなく虚空に消えるだけのデータが発生する可能性がある。
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2012年9月16日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
【あらすじ】僕が注目した点を主に。
・主に人口データからの推測(正確な予測は出来ないが、人口統計はかなり正確でありまた経済動向とリンクしてきた)
・2050年、ますます日本は没落する。1人当りのGDPは韓国の50%になる。
・(日本などの先進国の経済減少は)高齢化(労働者人口の減少)と、それによる過度な政治的圧力による高齢者偏重の社会によってもたらされる
・根本は教育、特に英語が重要となるだろう(全世界的に)
・マスメディア、文化、芸術は現在の役割と大きく変わることはないだろう(有名なブロガーも現在は大手新聞社に所属してるし、ハリウッドの権限がどこかに
移り変わるメリットや根拠はない)。
・2050年の世界GDPの50%はアジアでありアジアの世紀となる(ただし、データ上、GDPは20世紀前後まで何百年もずっとアジアが過半数だった。この200年が欧州、そしてアメリカに移ってただけである)
・医師や弁護士などの専門職や金融職におけるプレッシャーと賃金の上昇が凄まじい
・それに釣られてそれを補佐する人々のプレッシャーも凄まじい(賃金上昇は見込めず)
・中国は急速に萎む(1人っ子政策のせいで超高齢化社会が始まるので)

【感想】
基本的には、昨今のビジネス雑誌や新聞に載ってることに相違はない。ただ数字を照らして言ってくれるので、非常に納得できるし理解しやすい。
例えば「1人当りのGDPで日本は韓国の50%になる」と言われて正誤を別にして納得できる日本人がいくらほどいるだろうか?
ここで英エコノミスト誌のトップインテリジェントがデータを基に述べていることで、初めて謙虚に理解できると思うよ。
そうやって(きわめて正確だと思われる)情報を得ることで、初めて効果的なキャリア形成や考え方ができるのではないだろうか?
19世紀を邁進させたのが鉄道と運河だったとある。僕はそれも知らなかった。またネット革命はそれに匹敵するのだそうだ。と言うことはこの先100年もネットの隆盛は続くのだろうか(僕はどこかで一過性、せいぜい10年ぐらいのものだと感じてた)。
となると就職活動で得た内的先では鉄道会社よりIT企業を選ぶ方が賢明かもしれない(まだまだ鉄道会社を選ぶ人が多いと思う)

【具体的にすべきこと】
・日本の土地は買わない(老人がますます増えるし、購買層は減る。価格の下落は避けられない)
・中国、インドネシア、ブラジル、メキシコに移住する(可能な限り専門職として)ことにメリット。
理由としては日本は今後の税金上昇、賃金低下が避けられないのに対し、新興国の上昇はほぼ確実だからだ。文化や治安の問題からアジア圏に移住することは
割と十分に有り得る手となるだろう
・日本に住む場合は専門職として働くこと(地域や国での不利有利は少なくなる
・世代間格差、職業別の格差の増大。国別、地域別の格差は減少されていくので、僕の敵は、中国人やアメリカ人ではなく町内の老人、そして医者と銀行員ってことになる。暴動や革命を起こす気はないが、若者の意見を取り入れる政党を担いで自分たちにメリットの大きい政策(医療費と固定資産税を引き上げ、教育費を下げ労働関係諸手当を充実させる)を進めさせる。現在では共産党だろうがイデオロギー的嫌悪で支持しない人が多いと思うので、非イデオロギーでこういった政策を実行できる組織を、数の論理でサポートするべきか。
・英語。自分もだし、自分の友人、子ども、社員に対して。使用できないものはこぼれ落ちることになる。

若い人が漠然と感じてる不安を解消?できます、と言う点でよい本です。
いま既に40歳以上の人には難しいでしょう。新たな価値観や職業観を身につけることも行うことも難しいと思われるからです。
例えばそれがもっとも有効な方法だと感じても今年中に地元での営業職を辞めて、ジャカルタやシンセンでコンサルタントになれるでしょうか?
東京の土地を売りに出して、ウラジオストックやソウルのマンションを買えますか?
恐らく(色んな理由から)ムリだと思うのです。
だったらこの本を読む意味は無いです。歴史書と同じでただ面白かったで終わるのです。
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