20年くらい前に、アメリカに行ったときに、大学で議論した際に、中国人留学生とインド人留学生とはいろいろ議論できたが、日本人留学生との議論は少しだけだった。
現在の中国とインドのIT産業の興隆はすでに、20年以上前から始まっていることを感じていたので、現状には驚きがない。
本書でも、シリコンバレーの技術者に中国人とインド人が多いことを記載している。
中国人とインド人が、いかに昔からIT産業にい属していたかを知っていれば、驚くべきことは何も無い。
日本人でIT産業を書くのに、中国とインドが、日本文化の源泉のうちの2つであり、4大文明の2つであり、数学や算盤の土台を作った国々であることを知っていれば、何も驚くことはないはずだ。
本書の内容は丁寧で、ありがたいが、姿勢としては、より深いところ、歴史的なことまで、もっと紐解いて欲しいと思った。
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インド IT革命の驚異 (文春新書 169) 新書 – 2001/5/18
榊原 英資
(著)
いち早く世界的なIT先進国となったインド。この巨大な発展途上国で起きたことは決して奇跡ではない。秘密を明快に解き明かす
- 本の長さ217ページ
- 言語日本語
- 出版社文藝春秋
- 発売日2001/5/18
- ISBN-104166601695
- ISBN-13978-4166601691
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登録情報
- 出版社 : 文藝春秋 (2001/5/18)
- 発売日 : 2001/5/18
- 言語 : 日本語
- 新書 : 217ページ
- ISBN-10 : 4166601695
- ISBN-13 : 978-4166601691
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,717,902位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 1,899位文春新書
- カスタマーレビュー:
著者について
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1941年、東京都生まれ。東京大学経済学部卒業。
大蔵省入省後、ミシガン大学で経済学博士号取得。
IMFエコノミスト、ハーバード大学客員准教授、大蔵省国際金融局長、同財務官を歴任。
97年~99年財務官を務め、「ミスター円」の異名をとる。
慶応義塾大学教授、早稲田大学教授を経て、青山学院大学教授、財団法人インド経済研究所理事長。
2004年より高校生向けの合宿研修会「日本の次世代リーダー養成塾」を定期的に開き、日本の将来を担う人材の育成にも携わっている。
(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 「データ」で読み解く 安倍政権でこうなる! 日本経済 (2時間で未来がわかる!) (ISBN-10: 4776207710)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2013年3月20日に日本でレビュー済み
12年前、インドがどう思われえいたのか学ぶには良い本だと思います。
しかし、12年前を学んで、どれだけの意味があるか、疑問です。
已むをえませんね。
古いです。
しかし、12年前を学んで、どれだけの意味があるか、疑問です。
已むをえませんね。
古いです。
2003年8月1日に日本でレビュー済み
要旨は,「21世紀の日本の新しい外交戦略,なかんずくアジア戦略は,
まずインドとの関係を緊密にすることによってはじめるべきである」
(214頁,最終文)。なぜなら,インドのIT産業は「驚異」的だから。
ポイントは,インドであって<<中国ではない>>というところ。
普通の感覚なら,“なぜ?”と疑問を呈したいところだ。
本書最大の特徴は,一般的には中国が注目されている只中で
敢えてインドに注目したこと。しかし,残念ながら,この
“なぜインドなのか?”に本書は沈黙している。
これは僕には最大の不満。ITが最大の理由だろうが,
では中国のITはどうかという問題意識がない。
「2000余年前,インドは産業革命でイギリスに敗れた。しかし,
今度の情報革命では必ず勝ってみせる」(11頁)と
鼻息の荒いインド人たちは,九九ならぬ19×19までの掛け算を暗記して,
さらに韓国並みの激烈な受験戦争を生き抜き,優秀なプログラマーとして,
インド輸出の1割をしめるソフト産業に従事している。実際に,
「インドのビル・ゲイツ」と呼ばれるウィプロ社の会長=プレムジを筆頭に陸続たる人材が溢れている(らしい)。
本書第二の欠陥としては,第三章。インド近代経済史が一般的に過ぎて,IT革命とのかかわりが判明ではなく,冗長だった(僕は飛ばして読んだ)。
まずインドとの関係を緊密にすることによってはじめるべきである」
(214頁,最終文)。なぜなら,インドのIT産業は「驚異」的だから。
ポイントは,インドであって<<中国ではない>>というところ。
普通の感覚なら,“なぜ?”と疑問を呈したいところだ。
本書最大の特徴は,一般的には中国が注目されている只中で
敢えてインドに注目したこと。しかし,残念ながら,この
“なぜインドなのか?”に本書は沈黙している。
これは僕には最大の不満。ITが最大の理由だろうが,
では中国のITはどうかという問題意識がない。
「2000余年前,インドは産業革命でイギリスに敗れた。しかし,
今度の情報革命では必ず勝ってみせる」(11頁)と
鼻息の荒いインド人たちは,九九ならぬ19×19までの掛け算を暗記して,
さらに韓国並みの激烈な受験戦争を生き抜き,優秀なプログラマーとして,
インド輸出の1割をしめるソフト産業に従事している。実際に,
「インドのビル・ゲイツ」と呼ばれるウィプロ社の会長=プレムジを筆頭に陸続たる人材が溢れている(らしい)。
本書第二の欠陥としては,第三章。インド近代経済史が一般的に過ぎて,IT革命とのかかわりが判明ではなく,冗長だった(僕は飛ばして読んだ)。
2002年8月31日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この本を見て驚いた。インドは国を挙げてIT普及を推進している。
とにかく優秀な人材を育てる政策がインドで進められている。
ITをどこかの首相が英語のIt is・・・のITだと勘違いして「イット、イット」言っていたのは耳新しいが、もはや日本はIT技術の人材育成ではアジアの中で、インドにゆずったみたいだ。アメリカのMIT並みの大学がインドには8つもある。そこに入るのに大変な競争率である。ここの出身者はインドの年収を一月で稼いでしまう。電車の中で、携帯でメールをしている間に日本はどんどん取り残されてしまった。
とにかく優秀な人材を育てる政策がインドで進められている。
ITをどこかの首相が英語のIt is・・・のITだと勘違いして「イット、イット」言っていたのは耳新しいが、もはや日本はIT技術の人材育成ではアジアの中で、インドにゆずったみたいだ。アメリカのMIT並みの大学がインドには8つもある。そこに入るのに大変な競争率である。ここの出身者はインドの年収を一月で稼いでしまう。電車の中で、携帯でメールをしている間に日本はどんどん取り残されてしまった。
2003年11月4日に日本でレビュー済み
本書で現在そのIT産業が注目されるインドが、それに傾注していった経緯を知ることができた。1990年、中東で湾岸危機が起こる。インドは、①原油価格の暴騰による貿易収支の急速な悪化、②短期・投機的性質の強い印僑(NRI:Non-Resident Indians)預金の流出、③中東諸国への出稼ぎ労働者からの送金の激減、などによって財政破綻の危機に直面した。
翌91年1月の湾岸戦争勃発時には、インドの外貨準備高は輸入決済の2週間分にしか過ぎない7億ドルにまで落ち込む。またIMFやインド援助国会議も対インド融資の延期を決定、インドはデフォルト(債務不履行)寸前まで追い詰められたのだ。
この時、インドは政治的にも混迷を極めていた。1991年5月、選挙遊説中のラジブ・ガンジー元首相がLTTE(タミル・イーラム解放のトラ)の自爆テロで暗殺され翌6月、ナラシムハ・ラオ首相が誕生する。発足したラオ政権は早速翌7月、新経済政策(NEP:New Economic Policy)を打ち出す。NEPは経済自由化を推進するための構造改革と、マクロ経済不均衡を是正するための安定化政策を主眼としていた。危機を収容するためラオ政権はIMFと世界銀行から総額28億ドル弱の構造調整融資も受け、インドは従来の計画経済から自由経済へ180度転換することとなった。
そこでIT産業にだけは100%の外資出資が認められたのだ。米国を中心とするIT企業がソフト開発のためにインドに流れ込んだ。結果、インドのソフトウエア輸出は2001/02年度で全輸出の15%を占めるに到っている。
翌91年1月の湾岸戦争勃発時には、インドの外貨準備高は輸入決済の2週間分にしか過ぎない7億ドルにまで落ち込む。またIMFやインド援助国会議も対インド融資の延期を決定、インドはデフォルト(債務不履行)寸前まで追い詰められたのだ。
この時、インドは政治的にも混迷を極めていた。1991年5月、選挙遊説中のラジブ・ガンジー元首相がLTTE(タミル・イーラム解放のトラ)の自爆テロで暗殺され翌6月、ナラシムハ・ラオ首相が誕生する。発足したラオ政権は早速翌7月、新経済政策(NEP:New Economic Policy)を打ち出す。NEPは経済自由化を推進するための構造改革と、マクロ経済不均衡を是正するための安定化政策を主眼としていた。危機を収容するためラオ政権はIMFと世界銀行から総額28億ドル弱の構造調整融資も受け、インドは従来の計画経済から自由経済へ180度転換することとなった。
そこでIT産業にだけは100%の外資出資が認められたのだ。米国を中心とするIT企業がソフト開発のためにインドに流れ込んだ。結果、インドのソフトウエア輸出は2001/02年度で全輸出の15%を占めるに到っている。