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この金融政策が日本経済を救う (光文社新書 381) 新書 – 2008/12/16
●とっつきにくい金融政策のことを、高校生でもわかるようにやさしく解説。国民のための正しい金融政策入門。
●日本経済は先行き不安感に覆われています。多くの人は「アメリカの強欲資本主義が破綻したせいで、サブプライムの損失が少ない日本で円高・株安が進んでいる。いい迷惑だ」と思っていることでしょう。
しかし日本経済の不調の原因は、サブプライムとはあまり関係ありません。こういうと「えっ」と驚くかもしれませんが、その原因は日本の金融政策の失敗にあります。
本書は、おそらく世界一簡単な金融政策の入門書です。数式を使わず、平易に、高校生でもわかるようにしました。なぜ今、金融政策が重要なのか、財政政策だけではダメなのか、そして、なぜ金利を上げてはダメなのか、本書読めば、理解していただけるはずです。
●2008年10月末。政府は早々と大型経済対策を固め、もはや日銀も逃げ切れず、政府筋から利下げの観測が出ていました。当然、政策金利を0.25%下げて0.25%にする、場合によってはゼロ金利政策までやるかもしれないとマーケットは予想し、株式市場は盛り上がりました。日経平均株価は、10月27日から30日にかけて7162円から9029円まで上昇したのです。ところが31日、日銀の利下げがわかるとともに8576円まで下がりました。市場は、利下げが0.25%ではなく0.2%だったことにあきれたのです。
【著者紹介】
高橋洋一(たかはしよういち)
一九五五年東京都生まれ。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。一九八〇年、大蔵省(現・財務省)入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、などを経て、二〇〇六年から内閣参事官。二〇〇七年に特別会計の「埋蔵金」を暴露し、一躍、脚光を浴びる。二〇〇八より東洋大学経済学部総合政策学科教授、金融庁顧問。著書に『財投改革の経済学』『霞が関をぶっ壊せ』(以上、東洋経済新報社)、『さらば財務省!』『日本は財政危機ではない!』(以上、講談社)、『霞が関埋蔵金男が明かす「お国の経済」』(文春新書)などがある。
- 本の長さ216ページ
- 言語日本語
- 出版社光文社
- 発売日2008/12/16
- ISBN-104334034845
- ISBN-13978-4334034849
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登録情報
- 出版社 : 光文社 (2008/12/16)
- 発売日 : 2008/12/16
- 言語 : 日本語
- 新書 : 216ページ
- ISBN-10 : 4334034845
- ISBN-13 : 978-4334034849
- Amazon 売れ筋ランキング: - 716,994位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 212位日本の経済事情(一般)関連書籍
- - 2,061位光文社新書
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
レビューのフィルタリング中に問題が発生しました。後でもう一度試してください。
原則を知るだけでも大分違ってみえる。
金融緩和こそが日本経済を救う処方箋とのことで、だいたい他のレビューで書かれているとおりのことが内容です。
この本、金融について非常に読みやすく、また、官僚マインドについてもわかりやすく書かれているため、一読するだけの価値は十分にあると思います。
日本の場合、やっぱり、円を少々安くする必要はあるのではないでしょうか。
そうなると、やはり、金融緩和し、円の価値を下げる必要があると思います。
それと、やはり、名目賃金が上昇した方が、デフレで実質賃金が上昇するより心理的にはいいと思います。
読みやすい本なので一読してみてください。
著者:高橋洋一(東京大学理学部卒、06年より内閣参事官に従事)
(2008.12.20 – 2009.1.15 2刷発行)
政策について、“金融”に的を絞って様々に事例を検証する。
“金融”政策とは簡単に言えば、世の中に流通するお金を増やすか・減らすか、これを色んな手段を通じて行うことによって景気を変化させる。
『世界一~」と謳われているけれど、そんなに易しいものじゃなかった。
「最近色んなものが値上げ(値下げ)したように感じる」と感じた時、コア(コア)CPIを調べれば、世の中の金融政策にも興味が持てるかも。
最近は、特に金融緩和によって怖いほど円安ドル高が進んでいる…海外に行く予定がある自分にとっては、今だけ金融緩和を止めてほしい。
───しかも、欧米経済史の事実として、ルーズベルトのニューディール政策は、公共投資でなく、金輸出・外国為替取引の停止(事実上の金本位制度離脱)と銀行の閉鎖でした。要は、金融政策が先に行われたのです。(p.57)
2014年/131冊(9月/12冊)★3.2
マンデル・フレミング理論(開放経済の下での財政拡大は通貨上昇により効果が無くなる)等を駆使して、わかりやすく現在の日本経済、とりわけ輸出関連企業の苦境への処方箋を提示します。
第一に、日本が米国など海外に比べてインフレ率が低いので円高になってしまうのです。従って、海外と同じインフレ目標を設定すべきです。
第二に、景気が悪くなったのは日銀の金融政策の失敗です(しぼりすぎ)。日銀は早急に0金利政策及び量的緩和を実施すべきです。
第三に、日本は輸出産業のほうが輸入産業よりもウエイトが高いので(榊原英資の言う)「円高は日本経済にプラス」はナンセンスです。
この本は、特に円高に苦しむ製造業の経営者・管理者が読むと良いと思いました。日銀が金融緩和をするように皆で声を上げないと、日本の優良企業が壊滅してしまうと思うからです。
本書を読んだ人は、現在の日本が陥っている不況が、人災であることを知るでしょう。
そして、こう叫びたくなるはずです。「日銀! いい加減にしろ!!」
非はなく、講談社が悪いと責任を押し付けているようである。本作品は、きちんと
自分で責任を持って全て執筆したのかという問題がまず出てくる。
・円安が経済に良かったのは昔の時代。未だに昔の製造業だけの知識しかない。
・その他の知識もアメリカのサプライサイドの意見の受け売りであると思うが、
アメリカのFRB中央銀行は、公的機関ではなく欧州の金持ちが株主のため、一部の人
のための政策を実行している。彼らのマネや言いなりをする=日本のことを考えていないことになる。
・日本国内からの輸出が減り、内需で経済が支えられている日本は円高により
市民の生活費が高くなてしまう。円安誘導する日本の政府は市民を苦しめているだけである。