本書はＮＨＫのディレクターによって書かれた、
アメリカでの新聞崩壊の経過である。
ネットの普及による衝撃波は、
新聞に限らず、雑誌、テレビを直撃しつつある。
これは広告出稿の変化によるところが大きい。
ネット広告の料金は、新聞の１０分の１でしかない。
安いうえに、広告対象を絞ることができ、効果も検証しやすい。
さらに有料の情報からは客が逃げ、
無料で手に入るネットへ流れていく。
売上の８割を広告に頼るアメリカの新聞が、
どんどん消滅しているのも無理はない。
しかし、それに代わるジャーナリズムのモデルがない。
これは問題ではある。
一方、日本の新聞は、売上に占める広告の割合が３割に過ぎないという。
しかし著者は指摘しないが、
販売店にとっては折り込み広告の減少は経営に関わる問題だ。
日本の新聞を支えるのは、圧倒的な宅配率の高さ（９４．６％）だ。
それを担っている販売店が崩壊すれば、新聞社も道連れである。
本書を読む限りでは、日本はまだまだのように思えるが、
すでに朝日や毎日も２００９年には赤字転落している。
（本書では２００８年までの数字で黒字）
そして、これは広告の減少が大きな原因である以上、
テレビや雑誌も無縁ではない。
雑誌は既に廃刊が相次いでいるし、
テレビ局の予算減少はよく知られている。
新聞とテレビという、ジャーナリズムを担ってきたメディアが、
ビジネスモデルの崩壊という危機にある中、
本書では、著者も新しいモデルを見出すことはできなかった。
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