何と言っても実際に現地をしっかりと取材しているから説得力があります。人口1万人の小さな島国ツバルは沈みつつあるんだということが感じられます。
一方で「潮位は変わっていない。ツバルが沈むなんて嘘だ」という論調もあるんです。ですが、その点についても著者は取材を敢行しています。
潮位は変わっていないという主張はオーストラリアの国立潮位研究所(NTF)の観測結果に拠っています。著者は対応してくれた所長の態度には誠実なものを感じ、その言葉に嘘はなさそうだと述べます。
ところが、取材を進めるうちに、平均潮位こそは変化は無いものの、最大潮位は大きく変化しているという事実を知ります。学問的には平均潮位が大事なのだということですが、平均の標高が1.5mに過ぎないツバルの国民にとっては、最大潮位が重要なのに、です。
実際には最大潮位は93年には2.4mだったのが、01年には最大3.35mを記録。その一方で最低潮位が下がっているため、平均潮位には変化が無かったのです。
このような事実はジャーナリストの多くが報じません。というのもツバルはまさに孤島で、最も近い陸地から1000キロ以上も離れ、週に2便の飛行機で結ばれているに過ぎないために、そこまで足を運ぶ人が少ないのです。NTFのレポートを鵜呑みにしているだけなのです。そして著者のようにNTFにも取材しないのですね。これでは怠慢の誹りを免れませんね。
温暖化は切実な問題だと理解させてくれる本だと思います。
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ツバル: 地球温暖化に沈む国 単行本 – 2007/7/1
神保 哲生
(著)
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- 本の長さ316ページ
- 言語日本語
- 出版社春秋社
- 発売日2007/7/1
- ISBN-104393741501
- ISBN-13978-4393741504
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登録情報
- 出版社 : 春秋社 (2007/7/1)
- 発売日 : 2007/7/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 316ページ
- ISBN-10 : 4393741501
- ISBN-13 : 978-4393741504
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,175,772位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
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上位レビュー、対象国: 日本
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2011年2月27日に日本でレビュー済み
ツバルは珊瑚礁で出来た国で、珊瑚のもろい支えで海上に地面を作っている。
そのため何十年も人が活動していると、もろい地下の構造が崩れて、地面が下がり、自然と海面に侵食されるようになると言う。
環境問題を発信する方がツバルを語るとき、決してそのことを語らないのはなぜなのでしょうか?
自分は理系の脳なので、このようにすべてを語らないことは、話し手の人間の誠実さに問題があるように感じてしまう。無いことを言うのは虚言であるが、言わないと人が誤解することをあえて言わないことも、自分には虚言の範疇であると思う。
だとすると、バランスをとるためには反対意見の本も読み、自分で考え、自分の意見にたどり着くのがいいように思います。
そのため何十年も人が活動していると、もろい地下の構造が崩れて、地面が下がり、自然と海面に侵食されるようになると言う。
環境問題を発信する方がツバルを語るとき、決してそのことを語らないのはなぜなのでしょうか?
自分は理系の脳なので、このようにすべてを語らないことは、話し手の人間の誠実さに問題があるように感じてしまう。無いことを言うのは虚言であるが、言わないと人が誤解することをあえて言わないことも、自分には虚言の範疇であると思う。
だとすると、バランスをとるためには反対意見の本も読み、自分で考え、自分の意見にたどり着くのがいいように思います。
2011年11月18日に日本でレビュー済み
大阪市の臨海部で、昭和三十年代に海水面が上昇し、満潮時に海水が防潮堤を超えるようになり、対策が迫られたことがあります。 現在、橋下氏に攻撃されている大阪市ですが、どこかの島嶼国とは違い、科学的に原因を究明した結果は、当時急激に事業を拡張しつつあった製造業を中心とする工場群が、地下水を大量に組み上げていることが原因と突き止めたのです。
大阪市は、地下水の過剰な組み上げを防止するべく次々と対策を講じて、沿岸部の防潮堤も補強したのです。市の地盤沈下の詳細な調査報告と、科学的な対応策の連続には、当時の行政庁が市と市民を守るため気概を持っていたことが証明されています。
彼の島嶼国は、海水面の上昇と、地盤沈下とを、意識的に取り違えて、対外的にアピールし、外国からの援助を当てにするような安易な国策を講じていると、何時かは、見捨てられるでしょう。 何処かの島嶼国のPRマンになられるような方ではないのですが、神保氏は。 (ネット検索されると、海水面の国際的調査の専門家が、こうした俗説を否定されている事実を簡単に知ることが出来るのですが。)
大阪市は、地下水の過剰な組み上げを防止するべく次々と対策を講じて、沿岸部の防潮堤も補強したのです。市の地盤沈下の詳細な調査報告と、科学的な対応策の連続には、当時の行政庁が市と市民を守るため気概を持っていたことが証明されています。
彼の島嶼国は、海水面の上昇と、地盤沈下とを、意識的に取り違えて、対外的にアピールし、外国からの援助を当てにするような安易な国策を講じていると、何時かは、見捨てられるでしょう。 何処かの島嶼国のPRマンになられるような方ではないのですが、神保氏は。 (ネット検索されると、海水面の国際的調査の専門家が、こうした俗説を否定されている事実を簡単に知ることが出来るのですが。)