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預金封鎖: 「統制経済」へ向かう日本 単行本 – 2003/9/1
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- 本の長さ224ページ
- 言語日本語
- 出版社祥伝社
- 発売日2003/9/1
- ISBN-104396611943
- ISBN-13978-4396611941
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商品の説明
商品説明
属国日本とか、クロフォードお泊まり同盟、すでに日本経済は統制経済下にあるといった表現も、やや過激だが上手い表現か。国債・地方債を乱発して財政赤字を垂れ流している現状では、いずれ財政が破綻し預金封鎖につながるという。これも、諸外国や戦後の日本の事例とともに説明されていて説得力がある。
また、日本政府が発表しているGDPの数値が対外・国内向けで異なり国民は欺されているとか、政府は危機管理プロジェクトという名で国民の虎の子のタンス預金を取り上げて、国の借金を棒引きにしようと考えているという解説はかなりセンセーショナルだ。
預金封鎖や財産税まで行かなくとも、財政破綻からインフレとなって預貯金が価値を失う可能性まで含めれば著者が言うように実物と海外が自衛手段となることは確か。遠縁の若者に投資せよという対策は別格として、著者が独自の基準で選んだ海外ファンドのリストなどすぐに役立つ内容も使いやすい。(河野 幸吾)
内容(「MARC」データベースより)
登録情報
- 出版社 : 祥伝社 (2003/9/1)
- 発売日 : 2003/9/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 224ページ
- ISBN-10 : 4396611943
- ISBN-13 : 978-4396611941
- Amazon 売れ筋ランキング: - 596,000位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 189位日本の経済事情(一般)関連書籍
- - 1,306位一般・投資読み物 (本)
- カスタマーレビュー:
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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曖昧であったり、データがほとんど出てこない本が多い中、
この本は一線を画している。
内容は大変恐ろしいことであり、夢を打ち砕くような内容
だけに「クワバラクワバラ」であるが、それが現実性のある
事実ならば、それはそれで対策を講じる必要がある。
国民に国債を売り始めたら国家財政は終わりであるという
のは、実感である。
どんな状況下でも一番強いのは人間力です。余裕資金を若い起業家に投資して、若い力で日本経済を再生する。副島先生はこの事を一番先に読者に伝えたかったのではないでしょうか。
預金封鎖がくるまでに自分がどのように対処できるかが鍵になる
買って損した本でした。
気づかせてくれる。驕り高ぶった著者、論理薄弱は理論展開、怒鳴りまくっている文体、欠点だらけの本だが、その一点でカバーしてあまりある。ただ、結論部分は貧困にあえぎながら夢見ているのは若者だけではない中高年にも愛の手をがほしかった。これは個人的にだけど。
この本の中では、2005年に日本の金融システムの崩壊が始まると予測している。2005年の根拠は、2004年末に米大統領の改選があるから。選挙までは、経済を持たせるだろうという話だ。しかし経済の大きなトレンドそのものは動かせないから、長期的にはクラッシュは不可避だと言う。
このレビューを書いている2004年10月は、微妙な時期だ。この本の中でクラッシュの前触れと位置づけられていた2004年7月の新札切り替えは延期されたが、11月実施が発表されたばかりだ。米大統領選は最初は民主党優勢が伝えられたが、世論調査でブッシュ陣営が逆転している。
遅かれ早かれ、2005年は来る。著者は2005年でなくてもいいと言っているが、いずれにせよその「予言」は試される。そのような逃げ場のない立場に立つ著者の姿勢が、昂ぶった文体を生むのかもしれない。
私は著者の理論的予想に納得している。ただ、クラッシュがあいまいに回避され、宙吊り状態が延々と続くのかもしれない。「予言」が外れたとしても、私は著者の立論を評価する。
独特の口調だがこれくらいまだ、カワイイものじゃないかと思う。もっと気に触る書き方をされる方は沢山いる。
で、内容の方はというと、コレを信じてこの本どおりに生きる。ってわけでもないと思うが、特に内容に疑うわけでもなかった。それは、これから先のことは誰もわからないわけであって、当然、絶対ってのはないわけで、あらゆる可能性を否定できないからね。といっても、arloに疑問を持つだけの知識があるのかといったら、そっちの方が疑問だが。。。
良かったのは、新聞の記事とかが抜粋してあったこと。新聞の抜粋等により、事実の確認と、適度な間が保たれたと思う。
まっ何を語っても経済のことは語れないんで、ただ一つの参考には面白い本ではないかな~と思いました。
興味を持って次々と呼んだ時期がある。
この本は発売が2003年
私が読んだのは2013年
結論は、現在「預金封鎖」「ハイパーインフレ」は起きていない。
しかし、アメリカ発の恐慌のリスクがないわけではない。
発売から10年経過した後に読んだ上で、当たっていたのは、日本の
大地震、つまり、東日本大震災が起きたこと。