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発売元 買取王子 本店
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小林 雅之
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進学格差: 深刻化する教育費負担 (ちくま新書 758) 新書 – 2008/12/1

5つ星のうち4.0 14
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  1. ISBN-10
    4480064613
  2. ISBN-13
    978-4480064615
  3. 出版社
    筑摩書房
  4. 発売日
    2008/12/1
  5. 言語
    日本語
  6. 本の長さ
    186ページ
  7. すべての詳細を表示
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 筑摩書房 (2008/12/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2008/12/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 186ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4480064613
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4480064615
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.0 14

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小林 雅之

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上位レビュー、対象国： 日本

カスタマーka
5つ星のうち5.0 論文用
2017年7月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
論文を書くために購入しました。助かりました。ありがとうございました。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
藤崎健一
5つ星のうち3.0 現実は把握できた。が、その先は？
2009年6月14日に日本でレビュー済み
　親の収入が多ければ、子の最終学歴も高くなる（乱暴に書けばそれだけ多くの
お金を教育費に割ける）ことは、既に他の本でも明らかにされていますが、本書
は高校生とその親に対し2005年の本調査と、翌年の追跡調査（サンプル4,000人
親の調査は05年のみ）によって、冒頭に記した主題を細かに分析しています。

　やはり親の収入（本書では家計負担力としている。収入が多くても子が1人と
2人では、国立なのか私立なのか、家から通うのか別に部屋を借りるのか、そして
子の歳の差（年子なのか、4・5年の間があるのかで家計の資金繰りは異なる）
教育費に回せる総予算は変わる為）等と、子の最終学歴には相関が認められます。

　では、そういった現実に対してどういう処方箋があるのか？という問いに
対し、著者は奨学金（それも貸付では無く、無償援助に。但し、世界の趨勢は
貸付。中でも日本は最右翼に位置すると）に活路を求めています。

　親の収入が子の可能性を狭める、つまり階層の固定化を招く恐れが強い、と
いうことを明らかにしたのはそれだけも成果として十分と言えるでしょう。

　しかし、ではどうするか？のところは、諸外国の例を引くだけで、例えば
どうやってそれを捻出するのか？や、教育を個人の責（受益者負担）にするのか
（北欧諸国の様に）公で支えるのか？と言った点に対する著者の論考が（良し
悪しは別にして）無いのは、ちょっと物足りない感を受けるのです。
これがルポものなら、それでも良いのでしょうが・・・

　その道のプロが著した一冊。読者としては、自分の中で考える為にも、その
材料が欲しいな、と思うのです。

附：著者曰く「大学進学は人生において2番目に高い買い物。でも、教育はその
性格上、やり直しが極めて難しい」は現実を見事に言い表しています。
だからこそ改善が求められるのですが・・・
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
りり
5つ星のうち5.0 わかりやすく、深い！
2016年8月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この分野で一番わかりやすく、データも豊富です！この間のクローズアップ現代で拝見した先生でした。いろいろな方面からのアプローチに説得力と深みがあります。日本の教育に対する国の支出の少なさが恥ずかしい、、、
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
アジアの息吹
5つ星のうち3.0 絶望感だけ投げ出されても・・・
2009年9月16日に日本でレビュー済み
誰もがなんとなくは感じている、大学進学にあたっての、
特に保護者の年収を主とした経済的格差を
様々な調査により数字で明らかにしてくれる一冊。

しかし昨今の厳しい経済/財政状況により
官からも民からも今後の高等教育に対し、
我が国には有効な経済的支援方法が無い、
ということも明らかにしてしまっている。

そして筆者は残念ながら、その状況を踏まえた上で
今後どうしていこうか？という前向きな議論を
（寄付に基づく大学独自奨学金の充実、という提案はあるが）
殆ど展開してくれていない。

もちろんそういう本ではないと言ってしまえばそれまでだが
絶望感だけ投げ出されても・・・
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
蜀山人
5つ星のうち5.0 大学教育の費用は誰が負担すべきなのか？
2009年1月18日に日本でレビュー済み
私が大学生だった頃（１９７０年代前半の話になるが）、理学部とか文学部には大学生を定職として選んだのかという御仁が結構いた。何年も留年し、次から次へと色々な学問を渡り歩くのである。昨年度は物理をやったから、今年度は生物をやろうとかいった具合である。こういうことが可能であったのは、国立大学の授業料が破格的に安かったからで、自分の生活費さえ、バイトで稼ぎ出せれば、年限の限度一杯まで大学にいても、親はなんともできなかった。だって、親に仕送りを受けてない以上、親としてもどうしようもないのである。それから私立大学と国立大学の学費にかくも開きがあるのは教育の機会均等に反するとかいって、私立大学の学費が下がるのではなく、国立大学の授業料等がどんどん値上がりし、国立大学の１年間の学費が車一台買えるぐらいの値段になってしまった。一体この費用は誰が負担すべきなのか、学生個人なのか、学生の親なのか、あるいは社会全体で支えるべきものなのか、イギリス、スウェーデン、ドイツ、フランス、オーストラリア、アメリカ、中国、韓国といった国と比較しながら、色々と考えさせてくれる１冊である。
24人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
ささみ草
5つ星のうち3.0 教育費と奨学金
2009年1月2日に日本でレビュー済み
「進学格差」というタイトルは間違いではないが、ややミスリーディングな感じ。本書の議論は、ほぼ高等教育に関わる教育費負担の重さと奨学金制度の国際比較に収斂されている。日本は国際的に見ても親の負担が重過ぎるというのが、統計など見ても分かる。家計負担で何とか無理してもやりくりしてきたので大した議論にもならずに済んだが、それももう限界になりつつある。誰が高等教育の費用を負担するのか？は今後議論になる、著者は主張する。

高等教育を受けるか否かの選択において、学力のほか経済力が重要な要因になっていることを統計が明らかにする。高等教育の費用はヨーロッパにおいては国が主に負担しており、学生が自分で負担しているとの言説が広く出回るアメリカにおいても国・自治体の奨学金で相当数の学生がカバーされているほか、授業料を高く取ってその分奨学金に充てるという手段も多い。日本のように、学生・親の負担が大きいというのは中韓と同じであるようだ。高等教育も公共セクターが負担するというのが先進国の「スタンダード」のようだが、ほかの途上国はどうなのか気になる所だ。

著者も国の危機的財政下で「国の負担増」を単純に訴えはしない。とはいえ、寄付に基づく大学独自奨学金の充実以外、著者にもまだはっきりした答えは見えていないようだが。
16人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
sasabon
5つ星のうち4.0 経済的な側面から大学進学の差が生まれる要因を分析し提示した新書
2010年11月7日に日本でレビュー済み
帯に書かれているように「親の無理はいつまでもつか？」という状況が続いています。
それについて様々な観点から大学教育と学費や奨学金、親の財政状況と進学率の変化などを、統計資料を駆使して解説した本でした。

18ページに書かれているように大学の学費の５割から８割ほどを人件費が占めているということです。「質の高い教育を行おうとすれば、多数の教員を雇わなければならない。教育の質は教員１人当たりの学生数が少ないほど高いと考えられているためである」。またコンピュータの更新や学生を惹きつけるためのきれいなキャンパス整備も必要で、それは日本だけでなくアメリカや中国でも同様だと述べています。大学独自の給付型の奨学金の拡充も経費の増大につながると指摘しており、最善の策はなさそうです。

大学進学を果たす見返りとして、大学教育の収益率は、年率にして6％から8％くらいで、教育に投資する見返りとしては十分だと言う話も参考になりました。
また一方で、「日本における高等教育に対する公的負担はきわめて少ない」と書かれています。対ＧＤＰ比で、アメリカが1.2％であるのに対して日本は0.5％と半分以下でした。またヨーロッパとりわけ北欧諸国は「教育は社会のものだから、社会全体で教育費を負担しようとする公的負担の考え方が徹底している」わけで、「私的教育費の負担が重くなることで教育機会の均等の危機はますます深まってしまう」というのは重要な指摘でした。

学力と所得階層、性別における大学進学の格差についても詳述してあり、また所得階層と親の学歴が進路希望に強く影響していることも頷けました。

日本の現状では、親が子供の教育費を負担するのは当然と従来から続いている親の強い意思は健在ですが、それによって親の経済状況がますます混迷を極め、進学の差を生むことにつながるのです。

103ページ以降は、イギリス、スウェーデン、ドイツ、フランス、オーストラリア、アメリカ、中国、韓国各国の授業料と学生支援制度について比較検証してありました。それぞれの国の考え方や充実ぶりが理解できましたし、羨ましく思いました。

本書は公的負担と私的負担、親負担と子負担の問題を指摘していますが、どのようにすれば改善するのかという提案、改善方法まで記述が及んでいませんので、少しその点は今後の課題とされたのでしょう。
筆者の小林雅之氏は、東京大学教授で、教育社会学の研究者で、博士（教育学）の学位を取得された研究者です。
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
marumaru
5つ星のうち4.0 教育費、の問題。
2010年9月25日に日本でレビュー済み
大学全入時代（＝入学生を受け入れる枠が増えた）と言われる今日、
「希望さえすれば誰でも」大学進学を果たすことができるのか？
はてさて、「能力に応じた教育均等の機会」は設けられているのか？
というところに興味がある方は是非読んでほしいと感じる。

「”大学全入時代”という言葉は、そういった問題を覆い隠してしまっている」
といったところから本題に入っていく。

学力の問題だけでは解決できない。
日本では多額の「教育費」がかかる。
正直、偏差値が飛び抜けていても、大学入試に合格しようとも、能力があろうとも、
「教育費」が用意できなければどうしようもない。
入学してからも、教育費はかかり続ける。
「奨学金制度」も貸与型がほとんどであるので、
卒業後も（学資ローン同様）長年の支払いが必要となる。

「答えが見つかる」「（読後）すっきりした」という類の本ではない。
所得階層別の学力や進学に関するデータや
各国の大学教育の現状などを踏まえ、
進学格差問題について俯瞰し、考察するための手がかりになる良書であると思う。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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