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不況は人災です! みんなで元気になる経済学・入門(双書Zero) 単行本 – 2010/7/7
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ご存じのとおり、失業者の数は今も300万人以上。新卒採用も、厳しい状況が続きます。
給与所得にしても、ここ10年ほどでぐっと下がってしまい、低水準のまま。
なぜ、こんな泥沼のような不況に陥ってしまったのでしょう?
(本書を読めば、その主因が、間違った政策や無策にあることが、よく分かります)
ならば、どうすればいい?
(そのための処方箋も、明快に語られています。その一端を紹介するなら、経済学の新理論に基づいて、これまでの金融政策を改めること、です)
そして、本書を読めば、世界標準の経済学のエッセンスが理解できるようになります。「新しいケインズ理論」です。キーワードの一つは、「流動性のわな」(これに陥ると大変。そして日本は現に今、そうなっているのです)。もちろん、むずかしい数式や曲線は一切、ありません。
間違った金融・経済政策を見抜くためにも。
一日も早くこのデフレ不況から脱するためにも。
新しい経済学のエッセンスが身につく本書を、ぜひ、ご一読ください。
- ISBN-104480864032
- ISBN-13978-4480864031
- 出版社筑摩書房
- 発売日2010/7/7
- 言語日本語
- 本の長さ219ページ
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商品の説明
著者について
1964年生まれ。神戸大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、立命館大学経済学部教授。理論経済学を専攻。論文「商人道!」で第3回河上肇賞奨励賞を受賞。著書に『対話でわかる 痛快明解経済学史』(日経BP社)、『「はだかの王様」の経済学』(東洋経済新報社)、『商人道ノスヽメ』(藤原書店)、『近代の復権』(晃洋書房)、『標準マクロ経済学』(中央経済社)など、共著に『マルクスの使いみち』(太田出版)、『市民参加のまちづくり』(創成社)、『経済政策形成の研究』(ナカニシヤ出版)などがある。
About this Title
登録情報
- 出版社 : 筑摩書房 (2010/7/7)
- 発売日 : 2010/7/7
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 219ページ
- ISBN-10 : 4480864032
- ISBN-13 : 978-4480864031
- Amazon 売れ筋ランキング: - 885,626位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 80,540位ビジネス・経済 (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
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中身はリフレ、量的緩和などの流動性選好を崩す仕組みで、総需要を増やし、
景気を回復するとのこと。
クルーグマンの本当合わせて読むとなるほどと思うが
不況の時は不況のことに専念した方が、いいらしい。
そういう経済床屋談義にニューケインジアン的な政策を知れる好著である。
そういった人たちに対して
・不況は人為的な政策の失敗であること
・経済は政策次第で良い方向に動かすことができること
を教えてくれる本です。
基本的には金融緩和/デフレ脱却の話題が中心になっている一種のリフレ本で、
主に2000年代の日本の金融政策が題材になっています。
この点については他のリフレ本を読んでいる人には目新しいところはそれほどないと思います。
重要なポイントは著者の松尾先生がマルクス経済学者で左派であることでしょう。
マルクス(及びマルクス経済学)の話題が出てきたり、日本と各国の左派政党の経済政策に触れたりしています。
リフレ本は数あれど、このような本は極めて珍しいです。
主張される処方箋にも最低賃金の引き上げが含まれるなど左派的な価値観が反映されており、
左寄りで経済学を信用していない人でも比較的受け入れやすいと思います。
最近ですとアベノミクスを頭ごなしに全否定する人は多いですが、
この本を読めばアベノミクスのどこが良くて、どこが悪いかもある程度、理解できるはずです。
少し残念なのは「思います」が非常に多いことです。
松尾先生個人が思ってるだけなんでしょうか。そうじゃないだろうと考えますが。
もう少し客観的に記述されていると説得力が上がったのではないでしょうか。
(ポップで軽い感じの表紙は、賛否両論だと思う)
言葉は、くだけた感じで書かれている。しかし、ケインジアン、新古典派経済学、
新しいケインズ理論等について、非常にうまく解説しているし、
各章のおわりには、データの出所、HPなどがしっかり列挙してあって、
読者は、自分で根拠となるデータにあたることができる。
デフレの原因は、誰もお金を使おうとしないところに原因があるという。
なぜお金を使わないか? それは、もう少し待てば、さらに安くなると
思っているから。皆が、お金を使わないと、モノが売れなくなって、
余って、予想通り、モノの値段が下がる。すると、景気が悪くなって、
リストラになったり、給料が下がったりする。だから、なおさら、お金を使わない。
これを解決するには、モノの値段が上がりそうだ、と思わせることだという。
これば、インフレ期待をつくるということで、そのためには、お金を
市中に出す=日銀が国債を引き受けるとか、政府が100兆円コインを
発行する!!(政府には紙幣を発行する権限がないが、コインならあるため)
のが良いということらしい。
インフレターゲット論者とか、リフレ派の人々の意見らしいが、
この本を読めば、それなりに、理論家になれるのではないか。
また、経済理論の進化と、政府の経済政策がズレるために、経済運営が
うまく行っていない、というのは、非常に納得感があった。
ケインズは、不況が起こる原因をどこに見ていたのでしょうか。
「人々には、何も買いたいものがなくてもとりあえずおカネを持っておこうとする性質がある」― これです。
この性質のことを、ケインズは「流動性選好」と呼びました。・・・
ケインズ理論が登場する前の経済学の世界では・・・おカネを持つのは何か買いたいものがあるからであって、
それでなければ利子をかせぐために誰かに貸すはずだと考えられていました。
本当にそうだとすれば、売れ残りや失業があっても、じきに解消されていくことになります。
流動性選好
おカネのまま自分で持っておこうとする・・・すると、
おカネを貸そうとする力は十分ではなくなり、利子率の動きは、たいして下がらないうちに止まってしまいます。
そのため、設備投資や、車とかマイホームなどの需要は十分には起こってきません。
結局、総需要が不足したまま事態が落ち着いて、大量の失業者が残ってしまう。
流動性選好 ⇒ 貨幣のバブル
デフレ・・・本来利子がないはずの貨幣から、物価が下落する分、実質的な収益が得られることになる・・・
何もしないで持っているだけで。だから、支出を抑えておカネを持とうとし、
その結果またモノが売れなくて予想通りデフレになる。ここにはまり込むと、どんどんデフレが進行していきます。
バブルのとき人々が株や土地を追い求めてバブルを再生産したように、
デフレのとき人々はおカネを追い求めてデフレを再生産するわけです。
日本銀行
働く庶民にひどい犠牲を強いて・・・おカネを・・・もっと出すべきだったのに出さなかった
・・・それでインフレを芽のうちにつむことでお金持ちの資産を守り、
景気拡大をセーブすることで失業者がいる状態をキープし、
いつでも企業が人手を取り替えられるようにして賃金を抑え・・・『不況は人災です!』
私たちは不況の原因を、現代のケインズ理論を用いて突き止めました。
それは「流動性選好」、つまり、何も買うものがなくても人々がおカネをほしがることでした。
これが分かれば、不況を克服するためにとるべき政策の本質が分かります。
なるべくおカネの魅力を減らして、人々があまり持ちたがらないようにすればいいわけです。
・・・中央銀行が無からおカネを作って世の中にどんどん出していくべきことを主張しているのです。
中央銀行が、マイルドなインフレ目標を立てて、それが実現するまで金融緩和を続けることを約束する政策は、
まさにこの発想から提案されているものです。おカネを手元に残しておくことのメリットを減らして、
いまモノを買うのに使った方がマシにさせるのです。
つまり、人々がデフレを予想したときの悪循環を逆まわしにさせるわけです。
将来物価が上がると予想されるならば、モノを買うのを先送りすると損です。安い今のうちに買っておいた方がいい。
しかも、借金して今買っておけば、将来の収入はインフレによって増えるので、借金を返すのは楽になります。
こうしてモノへの需要が増えて、その結果、予想通り物価が上がるというわけです。
このような、再びマイルドなインフレにしようという脱デフレ志向は「リフレ論」と呼ばれますが、
ただ単にインフレによって景気を好くしようとするだけなら、昔のケインジアンも言っていたことだと思います。
でも、たいていそういう議論は、名目賃金はゆっくりとしか変わらないことを見越して、
総需要を増やして物価を上げることで実質賃金を下げようという「たくらみ」だったと思います。
つまり、人件費に比べて売値が上がるということですから、利潤が増えて会社はもうかってウッシッシ。・・・
現代のデフレ論が言っているのは、実質賃金を切り下げるためのそんな陰謀ではありません。・・・
賃金と物価の割合を変えるのが目的なのではなくて、現在の物価と将来の物価の割合を変えるのが目的なのです。
したがって、操作すべきは目の前の物価ではなく、将来に対する人々の予想なのです。
私が提唱したいことの柱
人々の頭の中にインフレ予想が定着するように、
日銀が具体的なインフレ目標値を約束して、大幅な金融緩和を行うこと。
そして必要ならば、当面そうやって日銀が無から作ったおカネを原資にして、
政府支出を拡大して総需要を増やしてやることです。
金融緩和以外の景気回復策
所得から消費を引いたのが貯蓄ですから、所得税を増税して消費税を減税することは、
貯蓄に課税することを意味します。おカネを貯めると損になるわけで、使った方がトクになります。