率直に言って京都大学教授が書いたとは思えない本である。基調はフリーター
はけしからんから若者は正社員になって働け、政府は若者が正社員になるのを
促進する政策を行うべきというものである。若者に職業訓練を施して、正社員
になりやすくするようサポートする政策を薦めるのは理解できるが、正社員を
雇用しない企業を批判し、企業に正規雇用を増加するよう倫理的に求めている
あたりは現実を知らない象牙の塔の住人であることを窺わせる。フリーター問
題の本質はデフレによって正社員の実質賃金が上昇しているものの名目賃金が
下げられないためそのしわ寄せが若者に行っていること、市場経済では避けら
れない変化の調整費用を誰が負担するか、合理的企業が正規雇用よりも非正規
雇用を優先してしまう社会保障制度（企業はフリーターの健康保険や年金の負
担をする必要がない）をどう変えていくかであるが、その点に対する言及は見
られない。あえて評価するとすれば、大学の文理比率の問題に言及しているこ
とだろう。確かに私大を主として日本は文科系の比率が高すぎ、これが問題を
増幅しているのは自明である。本書では文科系の大学教員のリストラを求めて
いるが、現実的に不可能であろう。総合的に見て中身のない軽薄な本と結論付
けざるをえない。
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