著作の主方針：
「株主偏重」の企業経営を「持続進化する」企業経営へと根本転換するための新たな企業経営要件と経営技術の体系提案。
その根本方針は、半世紀以上にわたり、金融資本至上主義によって消耗され続けた人間本来の未来創造力の復興。
関連著作：
過去25年間のほぼすべての産業を対象とした企業研修と過去10年以上の社会人大学院講義の提供内容に基づいて、持続的な進化成長を実現する創造力を実践する新たなマネジメント能力体系とそれを実現する企業経営要件を、以下の主な書籍で提案しています：
＝＞「創造進化の思考技術」(2022）
（2021年出版「利他主義の創造力革命」の改題版）
＝＞「キャリア設計の行動技術」(2021）
＝＞「創造力プログラミング」(2019）
＝＞「持続的進化を実践するマネジメント技術体系（上･中･下）」
(2014年出版「持続的進化を実践するマネジメント演習」の改題改訂版）
なお、上記の「創造進化の思考技術」については英語版「Creativity Installation Protocol」(2021）も出版しています。
著作方針の補足説明：
1．金融資本統制経済からの進化
20世紀中盤からシカゴ経済学派を率いるミルトン・フリードマンに提唱された自由主義経済は、半世紀を経て、金融資本の自由を最優先する「金融資本統制経済」を出現させています。
その結果、米国社会で途方もない社会格差を生じているのみでなく、リーマンショックと新型コロナに対応するために財政出動された膨大な米ドルが、実体経済の投資需要の乏しさのために、2022年現在、巨大な金融経済バブルを出現させています。
それは、金融資本経済の自由が、その急速拡大成長の代償として半世紀以上にわたり、実体経済の萎縮と自己消耗をもたらした結果でもあります。その事実認識に基づいて、2018年には、米国の有力経営者で構成される米国ビジネスラウンドテーブルも、脱株主重視経営（Scrapping Shareholder Primacy)を叫ばざるを得ない状況となっています。
一方で日本社会にも、20世紀末前後の本格的外資導入自由化とともに、その金融統制経済が「グローバル標準の株主重視経営」という光り輝く名を冠せられて流入定着しました。その結果日本の実体産業全体が、金融資本の短期業績実現欲求に翻弄され、「GDPも賃金も20年以上一貫して低迷し続ける！」という「失われた20年」が出現することになりました。
わたしたちが自由経済と思っていたのは、実は金融資本による統制経済であったのではないか。そうであればいま為すべきことは明らかでしょう。
２．新しい資本主義の時代へ
日本社会でも2022年2月現在、漸くこの失われた20年の日本経済閉塞を打開する動きが本格化し始めました。岸田内閣が「新しい資本主義」の大義のもとに「分配と成長」政策を提言しています。その中身は今後具体化されていくでしょうが、それ以前にこの政策に対する賛否両論の議論が巻き起こっています。
しかし、その大きな社会的議論のうねりそのものも、日本経済社会の底力の存在を示しているものと考えて良いのではないでしょうか？岸田内閣の真摯なる大風呂敷により、日本経済が漸くその20年以上にわたる混乱と疲労から立ち直ろうとしているかのごとくです。
しかしながら、最終的にこの「分配と成長」を日本社会に実現するには、日本企業自身が自由主義の名を冠した株主統制経済の首枷を外して、持続進化する活力を復興することが絶対的に不可欠です。
それはまさに第二次大戦直後に池田勇人首相が高度成長政策実現のために、大規模な財政投融資を実行する一方で、企業社会の自立的成長が不可欠であると強く迫った状況とも一致します。（池田勇人「均衡財政」中公文庫）時代の偶然か、いまや池田勇人首相の夢を引き継ぐ政策集団が、日本社会経済の舵取りを担い始めています。
夜明けの前が最も暗いとしても、日出づる国に再び日が昇り始めています。
その他の著作:
上記以外には、日本社会でMBA修得を目指す人材向けに：
＝＞「MBAケース速読の技術と効用」(2017)
＝＞「組織行動理論の発展連鎖と未来展望」(2016)
＝＞「リーダーシップ理論の発展連鎖と未来展望」(2016)
＝＞「超MBA進化論」(2010）
（ファーストプレス出版：電子書籍ではありません。）
＝＞「戦略リーダーの思考技術」(2001）
（ダイヤモンド社出版：電子書籍ではありません。）
など。
略歴：
株式会社グローバル･マネジメント･ネットワークス代表取締役(2004～）
CoachSource LLP エグゼクティブコーチ(2004～）
名古屋商科大学大学院教授(2009-20)客員教授(2021～）
カーネギーメロン大学 企業経営修士 (1983)、東京大学工学部原子力工学卒卒（1975）
三菱商事＝＞GE＝＞PricewaterhouseCoopers(現IBM)＝＞グロービス講師(1995-2008)＝＞Hewitt Associates(現AON)
著作に関するご意見など：
onakareserve@gmail.com
以上
