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検証IMF経済政策: 東アジア危機を超えて 単行本 – 1999/4/1
- 本の長さ287ページ
- 言語日本語
- 出版社東洋経済新報社
- 発売日1999/4/1
- ISBN-104492652434
- ISBN-13978-4492652435
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商品の説明
メディア掲載レビューほか
1997年央に発生したアジア通貨・金融危機に際してIMFが果した役割については多くの議論がなされてきた。海外においては,1999年初,米国議会におけるIMF増資引受承認の過程での国際通貨制度としてのIMF機能の再検討や,同時期のルディ・ドーンブッシュによるIMFの不作為責任論など,「そもそも論」に立ち返った議論が主であった。しかし,本邦においてはIMFの処方せんの有効性に対する批判的な議論がややナショナリスティックなニュアンスで展開されがちであり,こうした議論の中には,著者が指摘する通り「IMFのアプローチについて十分な理解のないままに,非経済学的な側面にのみ焦点を当てた見解」が少なくなかった。
5年間にわたってIMFエコノミストとしてその経済政策の立案・策定に携わってきた著者は,まずIMFによる経済プログラムの理論的裏付けとその歴史的経験・実績,策定プロセスを詳細に紹介することでこうした感情論を一蹴するとともに,数多くの実証研究を紹介しつつIMFプログラムの現段階における有効性をさまざまな角度から検討し,それらを踏まえて国際機関としてのIMFの将来のあり方を展望している。
現在のアジア経済はマクロ指標の面ではおおむね順調な回復を見せているものの,次回の危機発生を予防し得る新たな通貨制度についての国際的コンセンサスが形成されていないという「不発弾」を抱えており,特に民間部門の資本取引が再び危機の引き金を引く可能性を否定できない。1998年初における韓国金融機関の外貨債務リスケジューリング以降,アジア各国支援プランに民間部門を(建前上はあくまでも自発的協力の形を取りつつ)巻きこむことが必須であることが明確になったものの,民間のベイル・イン・ルールが確立したわけではない。著者の,経常取引におけるWTOに相当する機能が資本取引については存在しない以上,資本取引規制に関するガイドラインを早急に作成する必要がある,という指摘は当を得ている。
本書は体系的な学術書であり,現代の国際金融にかかわるフレームワークについての論点を広汎にカバーしている。国際金融の現場に携わる実務家に是非一読を薦めたい。 (静岡産業大学 経営学部 助教授 浅田 一)
(Copyright©2000 ブックレビュー社.All rights reserved.)
-- ブックレビュー社
内容(「MARC」データベースより)
登録情報
- 出版社 : 東洋経済新報社 (1999/4/1)
- 発売日 : 1999/4/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 287ページ
- ISBN-10 : 4492652434
- ISBN-13 : 978-4492652435
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,693,994位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 128位東アジアの経済事情
- - 83,060位投資・金融・会社経営 (本)
著者について
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