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「失われた20年」と日本経済: 構造的原因と再生への原動力の解明 単行本 – 2012/3/1

3.7 5つ星のうち3.7 15個の評価
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この20年で日本は何を失ったのか。対外不均衡、成長率、生産性、貯蓄・雇用の変化など新しい視点から日本経済のパフォーマンスを多面的に分析・検証し、再生に向け何をすべきかを問う力作。
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  1. 本の長さ
    321ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
  4. 発売日
    2012/3/1
  5. 寸法
    15.7 x 2.4 x 21.7 cm
  6. ISBN-10
    4532134110
  7. ISBN-13
    978-4532134112
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版; New版 (2012/3/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2012/3/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 321ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4532134110
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4532134112
  • 寸法 ‏ : ‎ 15.7 x 2.4 x 21.7 cm
  • カスタマーレビュー:
    3.7 5つ星のうち3.7 15個の評価

著者について

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深尾 京司

深尾 京司

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日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所長，一橋大学経済研究所教授，経済産業研究所（RIETI）プログラムディレクター，英国経済政策研究センター（CEPR）リサーチ・フェロー．専門はマクロ経済学，経済発展論，国際経済学，経済計測．経済学修士（東京大学）．岐阜県立岐阜高等学校卒業，東京大学経済学部卒業，東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学．一橋大学経済研究所講師，一橋大学経済研究所助教授を経て，現職．イェール大学客員研究員，ボストン大学客員研究員，ボッコーニ大学客員教授，日本銀行金融研究所客員研究員，経済企画庁経済研究所客員主任研究官，内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官，日韓ＦＴＡ産官学共同研究会委員，アジア開発銀行研究所リサーチフェロー，一橋大学経済研究所経済制度研究センター主任，日本経済研究センターアジア研究部主任研究員，一橋大学グローバルCOEプログラム「社会科学の高度統計・実証分析拠点構築」代表，アジア歴史経済学会（AHES）会長，世界産業連関表データベース（WIOD）プロジェクト専門委員， Comparative Analysis of Enterprise Data（CAED）議長，内閣府統計委員会委員（委員長代理・国民経済計算部会長），文部科学省中央教育審議会大学分科会臨時委員，文部科学省科学技術政策研究所第一研究グループ客員総括主任研究官，一橋大学経済研究所長，アジアKLEMSプロジェクト議長，経済協力開発機構・産業分析のためのワーキングパーティー（OECD WPIA）副議長，等を歴任．現在，一橋大学社会科学高等研究院副院長，文部科学省科学研究費補助金基盤研究Sプロジェクト「サービス産業の生産性：決定要因と向上策」研究代表，ウォーリック大学CAGE研究員，フローニンゲン大学マディソン・プロジェクト顧問，日本経済学会会員，日本学術会議連携会員．

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上位レビュー、対象国： 日本

R&D professional
5つ星のうち5.0 個人と法人共に人的資本が比較劣位にあることがわかります。
2020年8月21日に日本でレビュー済み
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無形資産への投資がなく、人的資本の効率Up（非正規切り替え、労働時間の短縮）で利益を確保してきた結果、資本過剰に陥り、成長できていないことがよく理解できました。新技術への勉強を怠る個人と実態のないものに投資しない法人が分断されて、国単位での競争力が落ちてきているようです。AIに代表されるように求められる知性水準はますます高くなっていきます。個人と法人全体がこの知性水準で世界の先頭を走っているのが、今でも米国ということも改めて認識することができました。また、進化生物学における多階層選択とよく当て嵌まるとも感じました。人格階層で個人対法人の集団内淘汰、産業階層でICT生産業とICT利用業の集団内淘汰が起きているため、同盟国階層における集団間淘汰で米国に負けて、隣接地域階層における集団間淘汰で中国に負けていると思いました。国内の複数階層に利他がなくて、和をもって尊しとはほど遠い状態であると思います。個人、法人、それぞれに言い分はあると思いますが、最新を利他のために貢献するという点で協力して人的資本の質をあげていくことに取り組むべきと思います。
役に立った
 レポート
Boston Walker
5つ星のうち4.0 読みやすいです
2013年4月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
分析の評価はあと数年待つことになるのでしょうが、読み物としても読みやすい論調です。
役に立った
 レポート
Pollione
5つ星のうち5.0 20年間の日本の経済成長（停滞）の要因とその影響度を知る上で参考になった
2012年9月17日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
分析結果は概ね、多くの経済学者の主張に沿ったものかもしれない。が、それを様々な統計分析で
数量化した点が、20年間の日本の経済成長（停滞）の要因とその影響度を知る上で参考になった。
筆者は内閣府経済社会総合研究所や経済産業研究所で研究をされているので、こうした研究成果を
政治家、官僚の方々は参考にして政策立案、実施をして欲しいと願うばかりだ。

お奨めできる点
- マクロ・ミクロ、需要サイド・供給サイドの詳細な数量分析とそれに裏付けられた停滞脱出への提言
- 日本の生産性停滞に関して真の問題や、mythに過ぎないものが、数量化により提示されている点。
- 企業のプロファイルの違いによる雇用創出力の違いの分析は私は余り見たことがなく興味深かった。
- （2012/12/30追記）安倍自民党政権の短期はともかく中長期の経済政策の妥当性を考える点で
　ベンチマークとなりうる。

気になる点
- TFPの研究を中心にされてきたこともあり結果として供給サイドの分析に偏っている感はある。
15人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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虚子
5つ星のうち5.0 生産性の高い企業が出て行き、生産性の低い企業が留まる日本経済が低迷しています。
2014年8月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
深尾先生が記述していますので、数字、グラフが豊富にあり、専門的ですが、素人にも比較的判りやすいと思います。難しいと思われる箇所は、斜め読みしても、日本経済の病根は、生産性の高い製造業は、海外に脱出し、それ以外の産業（農林水産、製造中小企業、小売り等）が、その有様を変えずに、留まりつづけることが判りました。日本国の場合、生産性の高い製造業以外に生産性の高い次の産業が出てきていないので、将来は灰色という感じですか。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 データに基づく文章なのでとても説得力がある
2017年1月24日に日本でレビュー済み
こんな人がおすすめ
・データ　→　主張　という形式が非常に好きな方
・経済学という学問を専門でやってないけどちょっと触れてみたい理系脳の方
・経済学をバリバリやってるorやってたかた

この本の特徴はとにかくデータ量が多いのと解説なしで経済学の用語がどんどん出てくることです
そのデータが何を意味するかなんかは本文でいろいろ触れているので誰にでもわかりますし
経済学の用語は私自身知らないことだらけでしたけど、インターネットで調べればすぐわかったので問題ありません
むしろこれを機会に用語をしってちょっと通ぶれて？得したなという感想です
具体的にどんなものか挙げてみますと　FTP、人的資本築盛、ICP資本、潜在GDPなど
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
白兎
5つ星のうち4.0 失われた20年の包括的実証研究
2013年9月18日に日本でレビュー済み
になっていると思います。

失われた20年の原因が、
○資本や人材の産業間のミスアローケーションによるものなのか
○ゾンビ企業の蔓延のように、各産業内部での新陳代謝機能の低下によるものなのか
また、
○どういった企業・要因が生産性を高めているのか
○どういう改革が日本の経済成長に結びつくのか

を実証データをもとに非常にきちんとまとめられており、素晴らしい研究成果の結晶です。
ただ、内容的には経済学専攻の方でない場合は、ややハードルは高いと思われます。

一方で、読んいでいて？になったところとしては、
個別企業の生産性を比較していたところです。
法人企業統計を用いて、産業平均と比較した相対的ＴＦＰを求めて、それに対して企業規模ダミーを用いて推計するという部分については少し違和感を感じました。
同じ産業内と言っても、その産業の平均の産出額や中間投入額などをもとに相対TFPを出すというのは、やや強引な気がします
実証結果でも1982年から1990年のTFPレベルの分析に関してはRsquaredの値がその他の時期と比べて極端に小さいですし、この部分に関しては個人的にはまだ検討の余地がある気がします。

そういった、TFPのようなマクロ的な概念をミクロデータに適応するのは行きすぎではというところはありましたが、日本の経済停滞の理由が単に日銀のせいだという意見まで聞こえる昨今、きちんとした現状認識のためにも一読の価値はあると思います。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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清高
5つ星のうち4.0 おぼろげに　わかるが相当　難しい
2013年3月7日に日本でレビュー済み
１．内容
いわゆる「『失われた２０年』」に、何が起こったのかを、膨大なデータを用いて明らかにし、その知見から今後どうすべきかを明らかにした本。（以下清高のすごくラフなまとめ）失われた２０年に主に起こったのは、総需要の不足である。投資自体は決して少なくはなかった。情報通信技術（ICT）やオフ・ザ・ジョブトレーニングに対する投資がなく、パートタイム労働者も増え、労働力も劣化している（パートタイマーだから劣化しているのではなく、訓練がされない、ということ）。また、社齢の若い企業や外資系は、雇用を増やしている。今後の日本経済の活性化のためには、社齢の若い企業や外資系が参入しやすくし（法人税減税も一案）、労働者等の不安をなくすような施策をすべきである（社会保障等でも）。
２．評価
データをすっ飛ばして読めば、失われた２０年に何が起こったのかがおぼろげに分かる本だと思う。ただ、数学の知識や、データを読み解く根気がないと苦しい本である。というわけで、後者で星１つ減らして星４つ。
３．２０１３年３月７日現在の政治状況への応用（ただし、清高が本書を読んでの私見）
TPP参加は、外資の投資を呼び込む可能性があり、よい。金融緩和は必ずしも良いわけではない。バブルが生じる可能性があるので。それよりも、規制緩和とセーフティネットの充実を組み合わせたほうがよい。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Iwata, Yuichi
5つ星のうち3.0 経済成長率を上げたいのか、否か。それが問題だ。
2012年8月10日に日本でレビュー済み
「経済成長率を上げたくとも上げられず、●●の理由で、苦労している」のか、

それとも、

「経済成長率は必ずしも上がらなくとも良い、それよりももっと日本にとって大切なものが有る、といった狭間において、●●の面で苦労している」のか。

そんな、シンプルな結論が拝見できるのではないか、と思って本書を手に取ったが、

最終的な結論は、より分散化、複雑化したものに感じられて残念であった。

総花論は、時には、ホンキで立ち向かわない（立ち向かえない）理由として利用・活用されてしまうことが有る。
また、本当に悩ましい二択の狭間を、見えにくくする効果も有る。

本書がそういった活用をなされないことを願いたい。
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