1990年代のアメリカは未曾有の好景気に沸いた。それを支えていたのがハイテク関連株、特にインターネット銘柄である。1995年8月にネットスケープが新規株を公開して以来、ネット株は軒並み高騰した。この史上最長の強気市場に対しては楽観論も唱えられている。インターネットは私たちの社会を比類なきスピードと規模で変革しつつあるため、もはや伝統的な景気変動は当てはまらず、今後数十年は好景気が続くという「ロングブーム」説だ。しかし、本書では株式時価総額が1億ドル以上の企業133社を対象にした試算からネット株の高騰を「バブル」と断定し、一般投資家に警告する。すなわち「インターネットは確かに現実だが、株価は現実離れしている」と。 ただし、本書は単なるバブル批判書ではない。著者はシリコンバレーの世界的ハイテクビジネス誌「レッド・ヘリング」の編集者であるパーキンス兄弟。マイクロソフトのビル・ゲイツ、アマゾンのジェフ・ベゾス、ヤフーのジェリー・ヤンをはじめ、ネットビジネス界に膨大な人脈を持つ事情通だ。この本の一番の魅力は、ネットビジネスのインサイダーたち―― ベンチャーキャピタリストや投資銀行―― にスポットが当てられていることである。ネットビジネスに限らず、アメリカ経済のキープレイヤーである彼らの内情をここまで描いた本はないだろう。また、自動車やPC、バイオテクノロジーなどの黎明期を引き合いに出し、バブルはアメリカに新しい市場が現れたときに起こるゴールドラッシュのような必然的現象だと指摘する点も興味深い。IT革命が声高に叫ばれ始めた1999年に、日本のインターネット株も高騰した。監訳者である斎藤精一郎のあとがきにあるとおり、期待先行の日本のネットバブルはアメリカの投影に過ぎない。アメリカのそれがいずれ崩壊するとすれば、日本経済も無関係でいられないのは明らかだ。投資家は言うまでもなく、来るべきIT時代に備えるためにぜひ読んでおきたい1冊である。（斎藤聡海）
バブルを試算し、日本にも警鐘
インターネットをはじめとするIT(情報技術)革命は「次代を担う技術革新」だが、現在のハイテク関連企業株価の高騰は、明らかに「根拠なき熱狂」すなわちバブルである、というのが本書の論旨だ。本書を読めば、昨今の米店頭株式市場(ナスダック)の混乱、インターネット関連銘柄の乱高下も当然の帰結と思えてくるだろう。 著者は、米国ハイテク業界で権威を持つ高度技術関連情報誌の創始者であるパーキンス兄弟。彼らは話題のアマゾン・ドット・コムやヤフー、ビル・ゲイツ氏などハイテク業界の要人たちにもパイプを持つ。本書では単に数値分析にとどまらず、バブルのもう1人の主役ベンチャーキャピタリストらの実態についても取材を重ねている。
驚くべき報告は、彼らが試算したインターネット主要企業133社のバブル指数である。株式時価総額と弾き出した市場価値の差は、何と2300億ドル。こうしたギャップを埋めるためには、各社が今後5年間で売り上げを18倍増やす必要があるという。しかし「今後も決して利益を出すことはない」と結び、ハイテク関連株への投資運用が想像以上に危険だということを繰り返し呼び掛けている。
(日経ビジネス2000/5/8号 Copyright©日経BP社.All rights reserved.)
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内容（「MARC」データベースより）
インターネットは現実である。だが、株価は現実離れしている。過大評価された株式に支えられているインターネット銘柄黄金時代は、まもなく終わる可能性が高い。徹底的な取材をもとにITベンチャーの光と闇を検証する。
