超円高恐慌については、最近の黒田さんや岩田先生の日銀の政策で正しいことがよくわかりました。
この本を読んだ理由は、岩田先生がユーロの危機をどのように解釈しているか知りたかったからでした。
最適通貨圏理論というのがあって、それに従えばドイツ、フランス、オランダ、ベルギー、ルクセンブルクの5ヶ国しか適合しない。
これ以上の国が入ると、この5カ国がいつも援助するような図式となり、国家主権が有る限りそれは無理ではないかというのが結論でした。
従って、ユーロは遅かれ早かれ崩壊するのだろうと思いました。
これほど明快に、実証的に説明している人を他に知りません。
ユーロの危機について興味のある方は、ぜひ一読をお勧めします。
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イメージ付きのレビュー
真の経済学がここにある
著者は、今の経済危機、恐慌への対応として冒頭で明言する。「欧州中央銀行が目標とするインフレ率を現在の２％から４％程度に引き上げ、南欧国債を大量に購入する買いオペ（量的緩和）の実施に踏み切る」べきである。 今日の事態を招いた要因は、端的に、ユーロ統合により金融政策は一つになったのに、財政政策は各国別にまちまちで、そこに齟齬が出た事によるものである、と喝破する。 日本でならできる量的緩和政策は、ユーロの基にあるギリシアやスペイン等々では不可能であり、かつ財政が事実上破綻している事は既に経過した現実であって、付け焼き刃の支援や救済は、各国危機以上のユーロ崩壊、引いては世界経済の崩壊自体の先延ばしにしかなっていない、はっきり言えば全部無駄であるということになる。 遣るべきことは、緩和し、正常な信用秩序を取り戻せるよう雇用と消費が健全に回復、もはや復興というべきものができる規模、性格のものでそれはなければならないだろうということだ。
