現代日本の最高知識人に属する副島隆彦氏と佐藤優氏との第4弾目に当たる対論である。まさしく副島氏がつけた「手裏剣対談」の銘にふさわしい、スリリングで白熱した言説の応酬に、しばしば圧倒された。討議される内容は実に幅広く、それぞれが大マスコミではタブーとされている貴重な情報だ。ここではその一部を紹介させていただく。
まず本書の冒頭で、副島氏は「世界皇帝だったデイヴイッド・ロクフェラーの今年3月の死後、直臣だったキッシンジャーが“世界皇帝代理”となり、トランプ政権を誕生させ、以降、彼の判断と努力で現在の世界は動いている」と持論を展開する。「それは聖書世界での“パウロの回心”に近いくらいの重要な出来事だった。巨大な世界史の大転換が起こったのだ」。「古代のデス(死)・カルト」ともいうべき「死のカルト集団」(統一教会、イスラム国)が蘇り、再び世界戦争を始めようとしていると、断定する。
本書のハイライトは、第2章の「第2次朝鮮戦争は勃発するか」で、目前に起こっている北朝鮮の暴走を巡る討議である。副島氏はこの章で、「2018年4月にアメリカは北朝鮮を空爆する」と大胆予測する。まずアメリカは北朝鮮に、韓国にミサイルで先制攻撃させるように仕向ける。その後、バンカーバスター(地中貫通型爆弾)で北朝鮮を一斉攻撃する。1週間程度で、この攻撃は終始し、アメリカは次に、亡命している故・金正男の長男である金漢率を担ぎ出し、「亡命政権」を樹立するだろうというのだ。
これに対して佐藤優氏は、むしろ金正恩の「中立化(斬首)」作戦の可能性を説いている。さらに副島氏は、北朝鮮は韓国にミサイル攻撃は行なうが、日本がミサイル攻撃を受けることは絶対にないと断言している。
その成否はともかく、ここまで明確に北朝鮮脅威の行方を断じる知識人は皆無であろう。
副島氏はこの章で、中国の国際関係についても卓説を述べている。最近、「党の核心」という言葉を唱え出した中国の習近平政権は、あと10年間は維持されていくだろうと推論する。数年前に実際にあった“習近平暗殺計画”を防ぐために、習近平は最近、7大軍区から、「広州軍区と成都軍区」を解体し、「5戦区」に再編した。そのうえ、習近平は「宇宙軍」を創設し、核ミサイルを一元管理する手筈を整えた。
2016年2月のキッシンジャー訪ロに於ける、キッシンジャーとプーチンの会談が鍵を握っており、これから2024年まで、トランプ、習近平、プーチンによる「3巨頭体制」(米中ロの「新ヤルタ体制」)が続くと鋭く分析している。
周知のように、副島氏は佐藤優氏の「IS(イスラム国)=コミンテルン説」を高く評価している。かつての世界革命を起こそうとしたコミンテルンと同じように「IS」は、世界イスラム革命を志向しているという。佐藤氏は、「差別され嫌悪され絶望的になって自殺願望を抱いている人物を探し、インターネットで、過激派のジハードの思想を洗脳したら、自爆爆弾を身体に巻き付けて敵に突っ込むことなど簡単だ」と述懐する。また、「ISは世界に散らばり、中央アジアは”第2イスラム国”化していく」と断言している。それゆえ、自殺志望者対策をきちんと行なえば、国際テロはかなり防止できるという佐藤氏の説は説得力がある。
最終章の「共同謀議とは何か」で、両氏が鋭く対立する場面は見物である。副島氏は、「共謀罪や特定秘密保護法などは、アメリカのCIAが日本で働きやすくなるために、司法省官僚たちから日本にもつくれと言われて出来た法律」だと説く。佐藤氏は共謀罪のポイントは「内心の監視」であり、思想自体をウオッチし、取り締まろうとするところにあると解説する。
副島氏は、「この共謀罪は所詮、日本には馴染まず、うまく適用されない」と予測している。むしろ共謀罪を適用するなら、“アベ友ジャーナリスト”の山口敬之が起こした「レイプ事件」だという。安倍晋三を直接防御している、警察官僚上がりの内閣情報官や警察庁刑事部長たちの「権力者共同謀議」こそ共謀罪として裁かれるべきという説には評者も大賛同する。
本書全体を通して両氏は殆ど意見を一致しているが、唯一つ、両氏が意見を異にしたのが、加計学園への獣医学部認可について、「首相からの“ご意向”はあった」とする前川喜平・文科省前事務次官に対する評価である。佐藤氏は前川喜平氏の“出会い系バー”へ通った事件を週刊誌報道通りだと是認して、「前川さんは、とんでもない人です。彼は霞が関では悪名高かった」と批判している。これに対して、副島氏は、「そうやってあなたは安倍政権の肩を持ちますけれど、それはよくないですよ」と咎める場面にはハッとさせられた。さすがの佐藤氏も自らの出身である「官僚」に対する評価に対しては厳しいものがある。
また、佐藤氏が官僚時代に関わった「北方領土返還問題」に関し、プーチン・安倍首相との長門市での首脳会談での成果に対しても意見が割れた。佐藤氏は、日本が北方領土を返還されれば、直ちに米軍基地がつくられるというロシア側の危惧は、「日米合同委員会」の合意レベルで解消できるとして、安倍首相を擁護している。ここでの元外交官の意見は説得力があると思った。
さらに、最終章の「共同謀議とは何か」で、都知事選挙における小池百合子の「都民ファースト」の大勝利にも副島氏は疑念を投げかけている。「ムサシという会社の不正集計に寄らなければあの大勝利はありえない。小池百合子は統一教会に属し、安倍晋三ファミリーは統一教会信者であり、国際勝共連合の人間である」と告発する。また、小池百合子は、エジプトにあるCIAがつくった大学の隣に位置するカイロ大学を卒業しているが、この組織は、若い美人アナウンサーをCIAのオルグとして早くから育成しているという奇説を述べている。佐藤氏は断定を避けながらも鋭く対応している。
本書は時には礼を逸脱して、甚だしい論戦に及ぶが、それでも最後には、「副島さんはいろいろ激しい表現をするけれども、本当はとても他者に優しい人だ」という佐藤氏の好意的な認識を引き出す。
「私も外務省を離れて8年になる。(そろそろ)官僚的な冷たさを克服して、副島さんのような”自由人”になる努力をしなくてはならないと再認識しました」と、佐藤氏は最後に率直な心境を吐露して対論を終えている。
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世界政治 裏側の真実 単行本(ソフトカバー) – 2017/9/28
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権力者は裏でつながっている! トランプ米大統領誕生後、激変する世界と日本の“今"がわかる!
トランプ(アメリカ)、プーチン(ロシア)、習近平(中国)……。権力者たちの共同謀議(コンスピラシー)とインテリジェンスの正体とは!? 緊迫する国際情勢の深部を日本最高知性の2人が縦横無尽に語る。メディアでは絶対に伝えられない真実が満載! 日本文芸社のベストセラーシリーズ、第4弾。
●2018年4月にアメリカが北朝鮮を空爆する ●欧米との戦いに打ち勝ったプーチン ●第2次ヤルタ体制と拡大するテロリズムの行方 ●諜報大国イギリスのインテリジェンス能力を読む ●安倍政権のコンスピラシーを暴く
「忍者・佐藤優と狂犬・副島隆彦の手裏剣対談」というキャッチコピーは、副島先生が考案し、佐藤先生も承諾されました。過激で知的でエキサイティング! 丁々発止の手裏剣対談をお楽しみください。
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- 本の長さ256ページ
- 言語日本語
- 出版社日本文芸社
- 発売日2017/9/28
- 寸法18.8 x 12.8 x 2.5 cm
- ISBN-104537261730
- ISBN-13978-4537261738
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商品の説明
著者について
副島隆彦(そえじま たかひこ)
評論家。副島国家戦略研究所(SNSI)主宰。1953年、福岡市生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。政治思想、金融・経済、歴史、社会時事評論などさまざまな分野で真実を暴く。「日本 属国論」とアメリカ政治研究を柱に、日本が採るべき自立の国家戦略を提起、精力的に執筆・講演活動を続けている。鋭い洞察とタブーを恐れない歯に衣着せぬ発言で、カリスマ的な人気を誇る。
主な著書に、『属国・日本論』(五月書房)、『世界 覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』(講談社+α文庫)、『アメリカに食い潰される日本経済』(徳間書店)、『税金(タックス・)恐怖(テロ)政治(リズム)が資産家層を追い詰める』(幻冬舎)、『ユーロ恐慌』(祥伝社)、『ニーチェに学ぶ「奴隷をやめて反逆せよ! 」』(成甲書房)、『トランプ大統領とアメリカの真実』『ロスチャイルド200年の栄光と挫折』(以上、日本文芸社)などがある。
佐藤 優(さとう まさる)
1960年、東京都生まれ。作家、元外務省主任分析官。同志社大学大学院神学研究科修了後、外務省入省。在英日本国大使館、在ソ連・在ロシア日本国大使館勤務を経て、本省国際情報局分析第一課主任分析官として、対ロシア外交の最前線で活躍。2002年、背任と偽計業務妨害容疑の「国策捜査」で逮捕され、東京拘置所に512日間勾留される。2009年、最高裁で上告棄却、有罪が確定し、外務省職員を失職。圧倒的な知識と経験を活かし、執筆活動など多方面で活躍中。
主な著書に、ベストセラーとなった『国家の罠』、『自壊する帝国』(以上、新潮文庫)をはじめ、『悪の正体』(朝日新書)、『キリスト教神学で読みとく共産主義』(文春新書)『読書の技法』、池上彰氏との共著『僕らが毎日やっている最強の読み方』(以上、東洋経済新報社)、副島隆彦氏との共著『崩れゆく世界 生き延びる知恵』(日本文芸社)などがある。
評論家。副島国家戦略研究所(SNSI)主宰。1953年、福岡市生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。政治思想、金融・経済、歴史、社会時事評論などさまざまな分野で真実を暴く。「日本 属国論」とアメリカ政治研究を柱に、日本が採るべき自立の国家戦略を提起、精力的に執筆・講演活動を続けている。鋭い洞察とタブーを恐れない歯に衣着せぬ発言で、カリスマ的な人気を誇る。
主な著書に、『属国・日本論』(五月書房)、『世界 覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』(講談社+α文庫)、『アメリカに食い潰される日本経済』(徳間書店)、『税金(タックス・)恐怖(テロ)政治(リズム)が資産家層を追い詰める』(幻冬舎)、『ユーロ恐慌』(祥伝社)、『ニーチェに学ぶ「奴隷をやめて反逆せよ! 」』(成甲書房)、『トランプ大統領とアメリカの真実』『ロスチャイルド200年の栄光と挫折』(以上、日本文芸社)などがある。
佐藤 優(さとう まさる)
1960年、東京都生まれ。作家、元外務省主任分析官。同志社大学大学院神学研究科修了後、外務省入省。在英日本国大使館、在ソ連・在ロシア日本国大使館勤務を経て、本省国際情報局分析第一課主任分析官として、対ロシア外交の最前線で活躍。2002年、背任と偽計業務妨害容疑の「国策捜査」で逮捕され、東京拘置所に512日間勾留される。2009年、最高裁で上告棄却、有罪が確定し、外務省職員を失職。圧倒的な知識と経験を活かし、執筆活動など多方面で活躍中。
主な著書に、ベストセラーとなった『国家の罠』、『自壊する帝国』(以上、新潮文庫)をはじめ、『悪の正体』(朝日新書)、『キリスト教神学で読みとく共産主義』(文春新書)『読書の技法』、池上彰氏との共著『僕らが毎日やっている最強の読み方』(以上、東洋経済新報社)、副島隆彦氏との共著『崩れゆく世界 生き延びる知恵』(日本文芸社)などがある。
登録情報
- 出版社 : 日本文芸社 (2017/9/28)
- 発売日 : 2017/9/28
- 言語 : 日本語
- 単行本(ソフトカバー) : 256ページ
- ISBN-10 : 4537261730
- ISBN-13 : 978-4537261738
- 寸法 : 18.8 x 12.8 x 2.5 cm
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著者について
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2017年10月6日に日本でレビュー済み
2017年11月5日に日本でレビュー済み
凄い内容である、副島氏が終盤にブレーキが効かなくなり、佐藤氏が抑え気味になる緊張感のある攻防は読みごたえはある、少し内容を纏めてみる。
トランプは徹頭徹尾、商売人で、物凄く泥臭い、ど汚い経営者の連合体のトップがトランプである。
大統領選に当選した直後に、トランプの盟友「カール・アイカーン」が明け方に、お仲間たちとみんなで株をつり上げ、NYダウ平均株価は1万8000ドル台が、いまや2万2000ドルに、株さえ上げていれば文句はないだろう!アメリカの経済学者たちの倫理経済学は滅び、もう、難しい経済学理論もへったくれもない。トランプはアメリカを「1つの企業」と考えている。
トランプの支えている原理は、最初にガツンとかまし「取引(ディール)」そして相手を引き付け、お互いの取り分を決める「駆け引き(ネゴシエイション)」これは地上げ交渉に似ている。
トランプには帝国主義的な覇権主義というものがまったくなく、できるところでひとつひとつ、自分のビルを増やす、トランプタワーを建てていこうという感覚で、その延長線上で政治をやっている。
もしイスラエルがガザ地区や、シオン丘を含む西岸地区まで占領してワンステイト(1国)にしたら、イスラエルの人口は830万人で、ユダヤ人が600万人、パレスチナ人が200万人、その他のパレスチナ人を併合したら、1500万人の国なり、まともに選挙をしたら、ユダヤ人が負けてしまう。
西岸地区は主にロシアから移民してきた人たちで、イスラエルの第2言語はロシア語であり、ベンヤミン・ネタニヤフ首相もそんなにうまくないがロシア語をしゃべる。イスラエルはツーステイト・ポリシーである。
1月20日の大統領就任演説で、旧約聖書を引用していて、イスラエルと全世界のユダヤ人に、「私はあなたたちと価値観を共有しています。私はユダヤ人の味方です」とメッセージを送り、それはトランプがイスラエル中心主義をとるという事である。
選挙では、「ロシア疑惑」とか言われていたが、ロシアのサイバー攻撃は、ヒラリーにとって不利な情報で、ロシアがトランプ大統領を操ろうとしても、途中でいろいろな力学が働き絶対に思惑どおりにはいかない。
FBI長官のジェームス・コミーが、自分の味方だったリベラル派(反トランプ派)の信頼を失い、自らゲロをして崩れクビを切られ、この後さらに、トランプの弁護士が「FBI長官が上司である大統領の会話を録音して記者に渡す、これは政府高官による国家機密の漏洩にあたり、刑事捜査すべきだと」声明を出した、これでFBIやCIAの幹部たちが機密漏洩出来なくなり金縛りになった、トランプは駆け引きの天才である。コミーの首切りの裏には、キッシンジャーが助言したはず。その後、ジョゼフ・リーバーマン弁護士( ヒラリー・クリントンの元愛人だった人物 )を次のFBI長官に指名しようとして、辞退をしながらトランプ派に鞍替えし、外国政府の裁判、トランプも抱える裁判も多くなる。
トランプは、これまでアトランティク・シティのカジノとか、いっぱい恐ろしい裏ビジネスもやってきて、正に、マフィアの大親分そのものである。また、ロシアでトランプタワーを建設計画は頓挫しているが、ロシアにおいて不動産業はマフィアが暗躍している分野でそこに参入しようとしたほどの人物、腹は据わっている。しかも、トランプが付き合ってきた、アメリカのトラック運転手の組合「チームスター」は荒っぽいマフィアの労働組合である。
大統領就任直後から、首席戦略官だったスティーブ・バノンと一緒になって、“Drain the swamp”「泥沼の腐った水を掻き出せ」をスローガンに、ポヒュリズムの民衆反乱を指導していて、ヒラリー派や既得権益層にとって死ぬほどイヤなことだった、バノンは辞退し、再び「ブライトバート」に戻っている。
「ブライトバート」は、オルトライト(オルタナティブ右翼)と呼ばれる新しい保守勢力の一部の旗頭で、始まりは、「アメリカン・マガジン」という雑誌で、アメリカのさびれた田舎町の床屋さんとか、ドラックストアーの脇で2,3ドルで、売られていた安っぽい雑誌で、エスタブリッシュメント(支配階級)が読む高級新聞に書かれているこるようなことは、本当ではなく、実際には世界はこのように動いていると、「真実は、そうじゃないんだ」と、ブライトバートが毎日やり、これとポヒュリズムとリバータリアニズムが合体して、アメリカの民衆の反官僚の思想になっている。
いくらニューヨークタイムスやCNNがトランプを叩いても、トランプは直接3,600万人の人がフォロワー登録されているツゥイッターで、反撃する、実際には3倍の一億人が見ている、こうなると既存メディアの方が死につつある。本当のトランプ色が出てくるのは、中間選挙の後の2019年からで、大統領に対する評価は2年後にならないと出来ない。
トランプは、土建屋で経営者で、きれい事なんか言わずに、誰がどれだけお金を支払うか(負担するか)の話に理想主義はなく、医療制度改革に優れた考えなどどこにもなく、オバマケアは米会議で決めるのであって、大統領府の責任ではなく、トランプは税金を集める側の人間で、オバマケア廃止で嬉しがっているだろう。
アメリカの官僚たちは、徹底的に抵抗していいるが、官僚組織の若い世代が下から這い上がって、上司である局長たちに向かって「ジジイども出て行け、あとはトランプ派である俺たちがやる」と大喧嘩になっている。
「アメリカ・ファースト」は、アメリカの建国の理念からすれば当然で、アメリカはイギリスの王様(ジョージ3世)から独立し、ヨーロッパとなるべく関わりたくない、というのが建国の理念である。
アメリカは「世界の警察」ではなくて、「世界のセコム」になり、アメリカはただでセキュリティーサービスをしていたけど、守って欲しいなら、改めて契約しろ、金を払え、これがトランプの本音だろう、これからは危険なところに民間の戦争請負会社をガンガン送っていくようになる。
トランプは、権力を拡大するためには、自分が信頼できる人間を増やさなければならなく、家族関係をどんどん拡大し、イヴァンカやクシュナーのような人が私的アドバイザーが諮問をして、政策を決めて行く、格好よくて立派で金持ちでハンサムな彼等に対する同じニューヨーカーたちの激しいジェラシーが今のアメリカ政治で、それを支えている田舎の経営者や農業主たちは、「官僚どもをたたきのめしてくれ」と言っている、この構造体がアメリカ政治である。
2018年4月に、北朝鮮に対して米軍が攻撃(空爆)すると、副島氏は予言している。アメリカの軍事用偵察衛星(スパイ衛星)は、マッチ箱ぐらいの大きさでも見られ、北朝鮮の核施設を破壊するのが、アメリカの仕事になる。佐藤氏は「中立化」米韓合同軍事演習では、平壌に突入して、金正恩(キム・ジョンウン)を殺す訓練をやっていて、「斬首作戦」は十分に可能である。2018年3月に全人代(中国の国民会議)でチャイナ7が正式に決定され、主要国が足並みを揃え、その翌月の4月に北朝鮮を爆撃し占領する。
アメリカは、北朝鮮が核ミサイル開発を放棄した場合に、「4つのノー」を約束すると説明しティラーソン米国務長官は中国にも水面下で伝えている。
万が一、日本が自衛隊を北朝鮮空爆に参加させることになったら、韓国のナショナリズムは、北に向かわないで日本に向かうだろう。
ヘンリー・キッシンジャー(93歳)は、プーチン、習近平に、会いに行き、「死のカルト集団が世界戦争を始めようとしている、(ヒラリー・ビル・クリントンに任せていたら、第三次世界大戦が起きる)この動きを止めてくれ」と二人に伝えている。副島氏にとって、ディビット・ロックフェラーとヘンリー・キッシンジャーは、生涯の大きな敵だったが、巨大な世界史の転換が起きて、副島氏の味方になってしまった。この急激な変化を自分でもまだよく分析出来ていない。副島氏は、次の世界覇権国は中国であり、佐藤氏も認めていて、中国軍が、DFー21D(東風“トンプー”)というものすごい対艦ミサイル(空母キラー)を持っていて、これを、1988年にロックフェラーとキッシンジャーが中国にプレゼントしていた。二人は中国を育て、責任はあると、アメリカは中国沿海で衝突しても中国には勝てないだろう。
THAAD(サード)ミサイルは、もう日本国内に数基、据え付けているらしく、THAADミサイルは、アメリカの産業政策で、あんなものでは全然、防衛は出来なく、世界はそんなことはわかっていて、核弾頭を多弾頭化することで対応出来る。多弾頭を北朝鮮が持ってしまうとアメリカは本気になる。トランプは、ロッキード・マーチン社、レイセオン社とかのTHAADやらをつくっている連中を抑え付けなければならなく、金融業界とメディア、軍需産業も感染汚染されている。
なぜ米軍が北朝鮮爆撃をやるのか、そのもう1つの理由は、トランプにとって唯一、交渉や駆け引きが出来ないのが軍需産業であり、軍需産業界は政府に兵器さえ買ってもらえばOKで、朝鮮半島でバンカーバスターなど200億ドル分位の兵器を使ってくれればそれでよく、だから、トランプは爆撃をやる、トランプは軍需産業を敵に回せない。
中国では、2012年薄熙来(ハクキライ)による軍事クーデター計画があったようで、習近平暗殺、広州軍区と成都軍区等が動く計画があったが、2012年2月に、薄熙来事件が起き、3000人ぐらいの幹部が捕まり、習近平は、クーデターを画策した広東省と四川省の軍隊をたたきつぶした。
最近、2010年以降、中国でスパイ活動をしていた米中央情報局(CIA)の情報提供者12人以上が中国当局によって殺害されたと、2017年5月20日付ニューヨーク・タイムズで報じられている。薄熙来の奥さん(谷開来“かくかいらい”)の愛人だったMI6の男がこの時期に殺されている。
シリアのアサド政権がサリンを撒いたはずがなく、実行犯はシリアの反政府勢力で、サリンは熱に弱く、サリンを弾頭ミサイルにつけるということは、あり得ない、あのサリンは、おそらくイスラエル製で、反政府武装勢力が、売り付け先としてISに仲介して、サリンが保管されている反アザド軍の倉庫をシリア軍が爆撃している。2013年にもシリア政府(アザド政権)がサリンを撒いたと報道されたが、これを副島氏の尊敬する、国連人権委員会の主任捜査官女史の「カルラ・デルポンテ」が否定した。
トランプは、自分にとって死活的な利益のないところは軍事介入しなく、是々非々で儲かりそうなところに介入する考えで、プーチンと棲み分けをしていて、世界の各地域が安定することがなりよりで、中東アラブの北半分だけでなく、「ヨーロッパはプーチンに
任せるよ」となり、結局シリアをロシアに任せると腹を見せている。
7月15日のトルコクーデターは、プーチンに助けられ、命拾いをしたエルドアンは、ロシアにすり寄り、ここで重要なカギは資源戦争で、西側諸国は、ロシア(プーチン)が持つ天然ガスの世界的価格支配力を奪いとる計画で、
カスピ海の天然ガスをアゼルバイジャンやトルクメニスタンからロシアを迂回して、トルコ経由で、欧州に送る「ナブッコ・ライン」をつくっていた、ロシアから天然ガスの輸送力を取り上げようとしたが、ロシアがこのクーデターを防止したおかげで、ナブッコ・ラインが出来なくなった。
今、「ノルド・ストリーム2」がロシアからドイツへ天然ガスを北回りで送るパイプラインをつくっている。
トランプがプーチンと仲良くすることを、とにかく米議員たちは邪魔したい。
ロシアとの関係で、トランプ政権で一番重要なのは、「レックス・ティラーソン国務長官」(エクソン・モービル元CEO会長)、で、資源外交が出来る、今回も北極海のロシア側の天然ガスを掘り、この天然ガスの共同開発が、アメリカとロシアにとって最大の利益であり懸案事項である。
副島氏は、今の世界の戦後秩序を作ったヤルタ会議体制と同じように、「第2次ヤルタ会議」が開かれ、新しい体制ができ、プーチン、トランプ、習近平体制が続くと冷静にみている。
ISは、もう表面に出ている分は殲滅されて、残りは世界中に散らばり、フィリピンのミンダオナ島、キルギス、タジキスタン、そして、エジプトは、コプト教(キリスト教の一種)とイスラム教徒の双方に民族意識が芽生えで、協力しあってオスマン帝国から、19世紀に独立をした。このときに影響力を持ったのがコプト教徒である。
ISは、リビアにつぶされるのは時間の問題で、エジプトのイスラム教徒に「お前らの政権は異教徒であるキリスト教徒の味方をして、同胞のイスラム教徒を殺している」このようにしてエジプトでISは基盤を拡大している。フィリピンで蠢いているイスラム教過激派は、マレーシア、インドネシアから、IS運動に賛同するグループであり、短期間でテロリストを育てるのが、最近の流行りで、借金でも、学業に失敗した者でも、とにかく、自殺を決めているやつにアプローチする、腹が決まっているヤツを自爆攻撃の人間兵器に変える。
フランスでいま、1万6000人が監視リストに入っていて、そのうちの37%がキリスト教からイスラ教への改宗者である。2020年の東京オリンピックに、テロが及び血のオリンピックになる可能性は十分にある。
2014年にキム・フィルビー(1912~1988年)について書かれた『キム・フィルビーかくも親密な裏切り』という本が出ていて、佐藤氏は『MI6対KGB』の本の監訳していて、この2冊は、イギリス側の謀略書とロシア側の謀略書であり、改めて、イギリスは情報大国である。
CIAの創設者の一人、「ジェームス・アングルトン」は、キム・フィルビーに育てられた男で、CIAの長官にはならなかったが、カウンター・インテリジェンス(積極防謀“ぼうちょう”)の最高責任者でCIAの文章は彼が全部握っていたが、このアングルトンが最大の裏切り者(ソビエトのスパイ)だった。
優れたスパイは、必ず二重スパイ(ダブル・エイジェント)で、その存在が、国家間の激しい情報戦争の中で、一番、重要な役割を果たし、ここで両方が真に結びつく、戦争中の日本の陸軍、海軍の情報部もアメリカとつながっていた。
スパイという本業とスパイ小説を書く仕事は隣り合わせで、インテリジェンスは国民の支持かなかったら成り立たないが、国民が具体的な工作の実態を明かすことはできないから、フィクションという手法を用いる。スパイドラマから、『スプークス』、『シャーロック』を紹介している。
コンスピラシー、Conspiracyを「陰謀論」を使わずに、『共同謀議』と正しく訳すべきで、コンスピラシー・セオリーとは、「(権力者による)共同謀議(は有る)理論」の事で、そこらの暴力団やテロリストたち程度の共同犯罪程度のものではなく、本当はもっと上の、各国の政治や最高権力者自身が仕組んで実行している犯罪のことである。共謀罪は、アメリカの司法省官僚たちから日本もつくれと言われて、できた法律で、その前の「特定秘密保護法」(2014年12月10日施工)もそうであった。
事件になりそうになると、普段、日常で使われている「思いやり」とか、「気配り」という言葉が「忖度(そんたく)」に変わり、下が、勝手に推量して判断して実行すれば、責任の主体がなくなり、これは戦前の作戦業務令で独断専行を広範に認めているのと同じである。
山口敬之レイプ事件は、高輪署の刑事たちが成田空港で逮捕令状を持って、帰国した山口を捕まえようとしたら、警察庁の刑事部長だった中村格が、この逮捕令状を差し止めた、内閣官房副長官の杉田和博(警察庁警備局長・政治・公安警察のトップの経歴)が命じた。これが、まさしく「権力者共同謀議(コンスピラシー)」であり、操作妨害、証拠隠滅で強姦罪とは個別に、共謀罪が成立する。裁判官が一旦逮捕令状を出してから、横から止めている。
警察は劣化していて、TBSは公安警察と近い、だから、私はTBSには出ない、公安警察は、検察庁が嫌いである。佐藤氏は、「これは、われわれ国民には何も関係ない話、あの人たちの話」
財務官僚(ドンは長岡實・”みのる”)が安倍首相を一番嫌っている。この問題の奥底に、公務員制度が根本のところに持つ、「ノンキャリア(高卒)ーキャリア(東大卒)」の根深い対立があり、高輪署の刑事は高卒で、杉田・北村・中村たちは東大法学部である。
加計学園の場合は、補助金全部で80億円ぐらいで、(事業規模はこの倍になる)、ここから20億円を抜き、この半分の10億円が”山賊分け”で安部首相に渡っただろう。30億円から40億円の事業のスキームで、全国で毎年、何百回もやっている。そのうちのたった二つがバレた。「かき鐵」の話は、是非、本章を。首相は警察を動かす力が有るから捕まらない。
「チャンネル桜」に集まるような安倍晋三応援団が、日本の大儀やら、愛国の理屈やらを持ち出して、歴史修正主義を唱えていているが、彼らが何を言ってもアメリカを説得出来るわけがない。東條英樹以下16柱を合祀なんかするから、1978年に、昭和天皇がストライキを起こして、以後、靖国神社に行かなくなった。
北方領土問題では、プーチン自身が会見で、「日本とアメリカは特別な関係があり、日米安保条約がある。日本はその義務を負っている」ということを、はっきり言っていて、プーチンはそれでも話をまとめようと言っている訳だから、これは日米安保条約に触わらなくてもいいということで、要するに日米の合同委員会の合意レベルで大丈夫で、日米合同委員会で、歯舞、色丹には米軍を配備しないと担保すればロシアの懸念を十分に払拭することができる。「佐藤談」
7月2日の東京都議選では、「都民ファースト」が第1党になるが、ムサシという会社の、投票紙を集計する機械の大型コンピューターで数字をいじくる仕組みができていてる不正選挙で、小池百合子は統一教会で、統一教会は恐ろしい集団である。
佐藤氏は、副島氏のことを「リバータリアン」と、たった一行で正確に定義づけてくれた。お互いに簡潔に相手の思想を認め合った上で議論を闘わすことが生産的であり、それが相手への最大級の尊重、敬意の表し方で、議論の後は、何が成果であったかをお互いに確認し合うべきだ。それが知識人というものだ。日本人は、世界で通用する知識人、言論人の水準に達しない、佐藤氏の世界基準で知識、思想を語ることのできる能力を高く評価し、世界基準とは、「ワールド・スタンダード」という英語はなく、「ワールド・ヴァリューズ(World Values)と言う。
「アメリカ・ファースト!」を愚かに「アメリカ第一主義」などと誤訳し続けている、新聞記者や言論人、「アメリカ・ファースト」とは、「アメリカは出来るだけ外国のことに関わるべきではなく、国内のことを優先にしよう」という思想で、空の英雄、チャーチル・リンドバーグが使い始めた政治標語(スローガン)だ、「国内問題優先主義」と正しく訳さなければならない。そうすれば、トランプの首席戦略官のスティーヴ・バノンの辞任が「アフガニスタンや北朝鮮への軍事行動に反対する」という、反グローバルの立場で、トランプ大統領とぶつかったからだとわかる。バノンは、アメリカのエスタブリッシュメント(支配階級、権力者層)と戦うポピュリスト(人民主義者、大衆主義者)である。
「リバータリアンあるいはポピュリストの副島さん」と気軽に定義づけることの出来る佐藤氏は日本では珍しく世界基準(ワールド・ヴァリューズ)で物事を考えられることの出来る極めて限られた人である。と、締めている。
非常に深い内容で、あくまで副島氏のリバータリアンからの指摘が中心になり、加計学園の分析は共感でき、これが正しく、権力者共同謀議・コンスピラシーである。この様なスキームが当たり前にあり、法の手の届かない、権力者の利益誘導で有ろう、私自身は、政治家には、アメリカのトランプを含めて、ろくなヤツはいないだろう、只、そいつらが、我々の将来を預けているのも事実で、副島氏には、日本のスティーヴ・バノンに、なってもらいたい、日本にもリバータリアンの影響力が高まりはじめている。今後の二人の発言に期待したい。
トランプは徹頭徹尾、商売人で、物凄く泥臭い、ど汚い経営者の連合体のトップがトランプである。
大統領選に当選した直後に、トランプの盟友「カール・アイカーン」が明け方に、お仲間たちとみんなで株をつり上げ、NYダウ平均株価は1万8000ドル台が、いまや2万2000ドルに、株さえ上げていれば文句はないだろう!アメリカの経済学者たちの倫理経済学は滅び、もう、難しい経済学理論もへったくれもない。トランプはアメリカを「1つの企業」と考えている。
トランプの支えている原理は、最初にガツンとかまし「取引(ディール)」そして相手を引き付け、お互いの取り分を決める「駆け引き(ネゴシエイション)」これは地上げ交渉に似ている。
トランプには帝国主義的な覇権主義というものがまったくなく、できるところでひとつひとつ、自分のビルを増やす、トランプタワーを建てていこうという感覚で、その延長線上で政治をやっている。
もしイスラエルがガザ地区や、シオン丘を含む西岸地区まで占領してワンステイト(1国)にしたら、イスラエルの人口は830万人で、ユダヤ人が600万人、パレスチナ人が200万人、その他のパレスチナ人を併合したら、1500万人の国なり、まともに選挙をしたら、ユダヤ人が負けてしまう。
西岸地区は主にロシアから移民してきた人たちで、イスラエルの第2言語はロシア語であり、ベンヤミン・ネタニヤフ首相もそんなにうまくないがロシア語をしゃべる。イスラエルはツーステイト・ポリシーである。
1月20日の大統領就任演説で、旧約聖書を引用していて、イスラエルと全世界のユダヤ人に、「私はあなたたちと価値観を共有しています。私はユダヤ人の味方です」とメッセージを送り、それはトランプがイスラエル中心主義をとるという事である。
選挙では、「ロシア疑惑」とか言われていたが、ロシアのサイバー攻撃は、ヒラリーにとって不利な情報で、ロシアがトランプ大統領を操ろうとしても、途中でいろいろな力学が働き絶対に思惑どおりにはいかない。
FBI長官のジェームス・コミーが、自分の味方だったリベラル派(反トランプ派)の信頼を失い、自らゲロをして崩れクビを切られ、この後さらに、トランプの弁護士が「FBI長官が上司である大統領の会話を録音して記者に渡す、これは政府高官による国家機密の漏洩にあたり、刑事捜査すべきだと」声明を出した、これでFBIやCIAの幹部たちが機密漏洩出来なくなり金縛りになった、トランプは駆け引きの天才である。コミーの首切りの裏には、キッシンジャーが助言したはず。その後、ジョゼフ・リーバーマン弁護士( ヒラリー・クリントンの元愛人だった人物 )を次のFBI長官に指名しようとして、辞退をしながらトランプ派に鞍替えし、外国政府の裁判、トランプも抱える裁判も多くなる。
トランプは、これまでアトランティク・シティのカジノとか、いっぱい恐ろしい裏ビジネスもやってきて、正に、マフィアの大親分そのものである。また、ロシアでトランプタワーを建設計画は頓挫しているが、ロシアにおいて不動産業はマフィアが暗躍している分野でそこに参入しようとしたほどの人物、腹は据わっている。しかも、トランプが付き合ってきた、アメリカのトラック運転手の組合「チームスター」は荒っぽいマフィアの労働組合である。
大統領就任直後から、首席戦略官だったスティーブ・バノンと一緒になって、“Drain the swamp”「泥沼の腐った水を掻き出せ」をスローガンに、ポヒュリズムの民衆反乱を指導していて、ヒラリー派や既得権益層にとって死ぬほどイヤなことだった、バノンは辞退し、再び「ブライトバート」に戻っている。
「ブライトバート」は、オルトライト(オルタナティブ右翼)と呼ばれる新しい保守勢力の一部の旗頭で、始まりは、「アメリカン・マガジン」という雑誌で、アメリカのさびれた田舎町の床屋さんとか、ドラックストアーの脇で2,3ドルで、売られていた安っぽい雑誌で、エスタブリッシュメント(支配階級)が読む高級新聞に書かれているこるようなことは、本当ではなく、実際には世界はこのように動いていると、「真実は、そうじゃないんだ」と、ブライトバートが毎日やり、これとポヒュリズムとリバータリアニズムが合体して、アメリカの民衆の反官僚の思想になっている。
いくらニューヨークタイムスやCNNがトランプを叩いても、トランプは直接3,600万人の人がフォロワー登録されているツゥイッターで、反撃する、実際には3倍の一億人が見ている、こうなると既存メディアの方が死につつある。本当のトランプ色が出てくるのは、中間選挙の後の2019年からで、大統領に対する評価は2年後にならないと出来ない。
トランプは、土建屋で経営者で、きれい事なんか言わずに、誰がどれだけお金を支払うか(負担するか)の話に理想主義はなく、医療制度改革に優れた考えなどどこにもなく、オバマケアは米会議で決めるのであって、大統領府の責任ではなく、トランプは税金を集める側の人間で、オバマケア廃止で嬉しがっているだろう。
アメリカの官僚たちは、徹底的に抵抗していいるが、官僚組織の若い世代が下から這い上がって、上司である局長たちに向かって「ジジイども出て行け、あとはトランプ派である俺たちがやる」と大喧嘩になっている。
「アメリカ・ファースト」は、アメリカの建国の理念からすれば当然で、アメリカはイギリスの王様(ジョージ3世)から独立し、ヨーロッパとなるべく関わりたくない、というのが建国の理念である。
アメリカは「世界の警察」ではなくて、「世界のセコム」になり、アメリカはただでセキュリティーサービスをしていたけど、守って欲しいなら、改めて契約しろ、金を払え、これがトランプの本音だろう、これからは危険なところに民間の戦争請負会社をガンガン送っていくようになる。
トランプは、権力を拡大するためには、自分が信頼できる人間を増やさなければならなく、家族関係をどんどん拡大し、イヴァンカやクシュナーのような人が私的アドバイザーが諮問をして、政策を決めて行く、格好よくて立派で金持ちでハンサムな彼等に対する同じニューヨーカーたちの激しいジェラシーが今のアメリカ政治で、それを支えている田舎の経営者や農業主たちは、「官僚どもをたたきのめしてくれ」と言っている、この構造体がアメリカ政治である。
2018年4月に、北朝鮮に対して米軍が攻撃(空爆)すると、副島氏は予言している。アメリカの軍事用偵察衛星(スパイ衛星)は、マッチ箱ぐらいの大きさでも見られ、北朝鮮の核施設を破壊するのが、アメリカの仕事になる。佐藤氏は「中立化」米韓合同軍事演習では、平壌に突入して、金正恩(キム・ジョンウン)を殺す訓練をやっていて、「斬首作戦」は十分に可能である。2018年3月に全人代(中国の国民会議)でチャイナ7が正式に決定され、主要国が足並みを揃え、その翌月の4月に北朝鮮を爆撃し占領する。
アメリカは、北朝鮮が核ミサイル開発を放棄した場合に、「4つのノー」を約束すると説明しティラーソン米国務長官は中国にも水面下で伝えている。
万が一、日本が自衛隊を北朝鮮空爆に参加させることになったら、韓国のナショナリズムは、北に向かわないで日本に向かうだろう。
ヘンリー・キッシンジャー(93歳)は、プーチン、習近平に、会いに行き、「死のカルト集団が世界戦争を始めようとしている、(ヒラリー・ビル・クリントンに任せていたら、第三次世界大戦が起きる)この動きを止めてくれ」と二人に伝えている。副島氏にとって、ディビット・ロックフェラーとヘンリー・キッシンジャーは、生涯の大きな敵だったが、巨大な世界史の転換が起きて、副島氏の味方になってしまった。この急激な変化を自分でもまだよく分析出来ていない。副島氏は、次の世界覇権国は中国であり、佐藤氏も認めていて、中国軍が、DFー21D(東風“トンプー”)というものすごい対艦ミサイル(空母キラー)を持っていて、これを、1988年にロックフェラーとキッシンジャーが中国にプレゼントしていた。二人は中国を育て、責任はあると、アメリカは中国沿海で衝突しても中国には勝てないだろう。
THAAD(サード)ミサイルは、もう日本国内に数基、据え付けているらしく、THAADミサイルは、アメリカの産業政策で、あんなものでは全然、防衛は出来なく、世界はそんなことはわかっていて、核弾頭を多弾頭化することで対応出来る。多弾頭を北朝鮮が持ってしまうとアメリカは本気になる。トランプは、ロッキード・マーチン社、レイセオン社とかのTHAADやらをつくっている連中を抑え付けなければならなく、金融業界とメディア、軍需産業も感染汚染されている。
なぜ米軍が北朝鮮爆撃をやるのか、そのもう1つの理由は、トランプにとって唯一、交渉や駆け引きが出来ないのが軍需産業であり、軍需産業界は政府に兵器さえ買ってもらえばOKで、朝鮮半島でバンカーバスターなど200億ドル分位の兵器を使ってくれればそれでよく、だから、トランプは爆撃をやる、トランプは軍需産業を敵に回せない。
中国では、2012年薄熙来(ハクキライ)による軍事クーデター計画があったようで、習近平暗殺、広州軍区と成都軍区等が動く計画があったが、2012年2月に、薄熙来事件が起き、3000人ぐらいの幹部が捕まり、習近平は、クーデターを画策した広東省と四川省の軍隊をたたきつぶした。
最近、2010年以降、中国でスパイ活動をしていた米中央情報局(CIA)の情報提供者12人以上が中国当局によって殺害されたと、2017年5月20日付ニューヨーク・タイムズで報じられている。薄熙来の奥さん(谷開来“かくかいらい”)の愛人だったMI6の男がこの時期に殺されている。
シリアのアサド政権がサリンを撒いたはずがなく、実行犯はシリアの反政府勢力で、サリンは熱に弱く、サリンを弾頭ミサイルにつけるということは、あり得ない、あのサリンは、おそらくイスラエル製で、反政府武装勢力が、売り付け先としてISに仲介して、サリンが保管されている反アザド軍の倉庫をシリア軍が爆撃している。2013年にもシリア政府(アザド政権)がサリンを撒いたと報道されたが、これを副島氏の尊敬する、国連人権委員会の主任捜査官女史の「カルラ・デルポンテ」が否定した。
トランプは、自分にとって死活的な利益のないところは軍事介入しなく、是々非々で儲かりそうなところに介入する考えで、プーチンと棲み分けをしていて、世界の各地域が安定することがなりよりで、中東アラブの北半分だけでなく、「ヨーロッパはプーチンに
任せるよ」となり、結局シリアをロシアに任せると腹を見せている。
7月15日のトルコクーデターは、プーチンに助けられ、命拾いをしたエルドアンは、ロシアにすり寄り、ここで重要なカギは資源戦争で、西側諸国は、ロシア(プーチン)が持つ天然ガスの世界的価格支配力を奪いとる計画で、
カスピ海の天然ガスをアゼルバイジャンやトルクメニスタンからロシアを迂回して、トルコ経由で、欧州に送る「ナブッコ・ライン」をつくっていた、ロシアから天然ガスの輸送力を取り上げようとしたが、ロシアがこのクーデターを防止したおかげで、ナブッコ・ラインが出来なくなった。
今、「ノルド・ストリーム2」がロシアからドイツへ天然ガスを北回りで送るパイプラインをつくっている。
トランプがプーチンと仲良くすることを、とにかく米議員たちは邪魔したい。
ロシアとの関係で、トランプ政権で一番重要なのは、「レックス・ティラーソン国務長官」(エクソン・モービル元CEO会長)、で、資源外交が出来る、今回も北極海のロシア側の天然ガスを掘り、この天然ガスの共同開発が、アメリカとロシアにとって最大の利益であり懸案事項である。
副島氏は、今の世界の戦後秩序を作ったヤルタ会議体制と同じように、「第2次ヤルタ会議」が開かれ、新しい体制ができ、プーチン、トランプ、習近平体制が続くと冷静にみている。
ISは、もう表面に出ている分は殲滅されて、残りは世界中に散らばり、フィリピンのミンダオナ島、キルギス、タジキスタン、そして、エジプトは、コプト教(キリスト教の一種)とイスラム教徒の双方に民族意識が芽生えで、協力しあってオスマン帝国から、19世紀に独立をした。このときに影響力を持ったのがコプト教徒である。
ISは、リビアにつぶされるのは時間の問題で、エジプトのイスラム教徒に「お前らの政権は異教徒であるキリスト教徒の味方をして、同胞のイスラム教徒を殺している」このようにしてエジプトでISは基盤を拡大している。フィリピンで蠢いているイスラム教過激派は、マレーシア、インドネシアから、IS運動に賛同するグループであり、短期間でテロリストを育てるのが、最近の流行りで、借金でも、学業に失敗した者でも、とにかく、自殺を決めているやつにアプローチする、腹が決まっているヤツを自爆攻撃の人間兵器に変える。
フランスでいま、1万6000人が監視リストに入っていて、そのうちの37%がキリスト教からイスラ教への改宗者である。2020年の東京オリンピックに、テロが及び血のオリンピックになる可能性は十分にある。
2014年にキム・フィルビー(1912~1988年)について書かれた『キム・フィルビーかくも親密な裏切り』という本が出ていて、佐藤氏は『MI6対KGB』の本の監訳していて、この2冊は、イギリス側の謀略書とロシア側の謀略書であり、改めて、イギリスは情報大国である。
CIAの創設者の一人、「ジェームス・アングルトン」は、キム・フィルビーに育てられた男で、CIAの長官にはならなかったが、カウンター・インテリジェンス(積極防謀“ぼうちょう”)の最高責任者でCIAの文章は彼が全部握っていたが、このアングルトンが最大の裏切り者(ソビエトのスパイ)だった。
優れたスパイは、必ず二重スパイ(ダブル・エイジェント)で、その存在が、国家間の激しい情報戦争の中で、一番、重要な役割を果たし、ここで両方が真に結びつく、戦争中の日本の陸軍、海軍の情報部もアメリカとつながっていた。
スパイという本業とスパイ小説を書く仕事は隣り合わせで、インテリジェンスは国民の支持かなかったら成り立たないが、国民が具体的な工作の実態を明かすことはできないから、フィクションという手法を用いる。スパイドラマから、『スプークス』、『シャーロック』を紹介している。
コンスピラシー、Conspiracyを「陰謀論」を使わずに、『共同謀議』と正しく訳すべきで、コンスピラシー・セオリーとは、「(権力者による)共同謀議(は有る)理論」の事で、そこらの暴力団やテロリストたち程度の共同犯罪程度のものではなく、本当はもっと上の、各国の政治や最高権力者自身が仕組んで実行している犯罪のことである。共謀罪は、アメリカの司法省官僚たちから日本もつくれと言われて、できた法律で、その前の「特定秘密保護法」(2014年12月10日施工)もそうであった。
事件になりそうになると、普段、日常で使われている「思いやり」とか、「気配り」という言葉が「忖度(そんたく)」に変わり、下が、勝手に推量して判断して実行すれば、責任の主体がなくなり、これは戦前の作戦業務令で独断専行を広範に認めているのと同じである。
山口敬之レイプ事件は、高輪署の刑事たちが成田空港で逮捕令状を持って、帰国した山口を捕まえようとしたら、警察庁の刑事部長だった中村格が、この逮捕令状を差し止めた、内閣官房副長官の杉田和博(警察庁警備局長・政治・公安警察のトップの経歴)が命じた。これが、まさしく「権力者共同謀議(コンスピラシー)」であり、操作妨害、証拠隠滅で強姦罪とは個別に、共謀罪が成立する。裁判官が一旦逮捕令状を出してから、横から止めている。
警察は劣化していて、TBSは公安警察と近い、だから、私はTBSには出ない、公安警察は、検察庁が嫌いである。佐藤氏は、「これは、われわれ国民には何も関係ない話、あの人たちの話」
財務官僚(ドンは長岡實・”みのる”)が安倍首相を一番嫌っている。この問題の奥底に、公務員制度が根本のところに持つ、「ノンキャリア(高卒)ーキャリア(東大卒)」の根深い対立があり、高輪署の刑事は高卒で、杉田・北村・中村たちは東大法学部である。
加計学園の場合は、補助金全部で80億円ぐらいで、(事業規模はこの倍になる)、ここから20億円を抜き、この半分の10億円が”山賊分け”で安部首相に渡っただろう。30億円から40億円の事業のスキームで、全国で毎年、何百回もやっている。そのうちのたった二つがバレた。「かき鐵」の話は、是非、本章を。首相は警察を動かす力が有るから捕まらない。
「チャンネル桜」に集まるような安倍晋三応援団が、日本の大儀やら、愛国の理屈やらを持ち出して、歴史修正主義を唱えていているが、彼らが何を言ってもアメリカを説得出来るわけがない。東條英樹以下16柱を合祀なんかするから、1978年に、昭和天皇がストライキを起こして、以後、靖国神社に行かなくなった。
北方領土問題では、プーチン自身が会見で、「日本とアメリカは特別な関係があり、日米安保条約がある。日本はその義務を負っている」ということを、はっきり言っていて、プーチンはそれでも話をまとめようと言っている訳だから、これは日米安保条約に触わらなくてもいいということで、要するに日米の合同委員会の合意レベルで大丈夫で、日米合同委員会で、歯舞、色丹には米軍を配備しないと担保すればロシアの懸念を十分に払拭することができる。「佐藤談」
7月2日の東京都議選では、「都民ファースト」が第1党になるが、ムサシという会社の、投票紙を集計する機械の大型コンピューターで数字をいじくる仕組みができていてる不正選挙で、小池百合子は統一教会で、統一教会は恐ろしい集団である。
佐藤氏は、副島氏のことを「リバータリアン」と、たった一行で正確に定義づけてくれた。お互いに簡潔に相手の思想を認め合った上で議論を闘わすことが生産的であり、それが相手への最大級の尊重、敬意の表し方で、議論の後は、何が成果であったかをお互いに確認し合うべきだ。それが知識人というものだ。日本人は、世界で通用する知識人、言論人の水準に達しない、佐藤氏の世界基準で知識、思想を語ることのできる能力を高く評価し、世界基準とは、「ワールド・スタンダード」という英語はなく、「ワールド・ヴァリューズ(World Values)と言う。
「アメリカ・ファースト!」を愚かに「アメリカ第一主義」などと誤訳し続けている、新聞記者や言論人、「アメリカ・ファースト」とは、「アメリカは出来るだけ外国のことに関わるべきではなく、国内のことを優先にしよう」という思想で、空の英雄、チャーチル・リンドバーグが使い始めた政治標語(スローガン)だ、「国内問題優先主義」と正しく訳さなければならない。そうすれば、トランプの首席戦略官のスティーヴ・バノンの辞任が「アフガニスタンや北朝鮮への軍事行動に反対する」という、反グローバルの立場で、トランプ大統領とぶつかったからだとわかる。バノンは、アメリカのエスタブリッシュメント(支配階級、権力者層)と戦うポピュリスト(人民主義者、大衆主義者)である。
「リバータリアンあるいはポピュリストの副島さん」と気軽に定義づけることの出来る佐藤氏は日本では珍しく世界基準(ワールド・ヴァリューズ)で物事を考えられることの出来る極めて限られた人である。と、締めている。
非常に深い内容で、あくまで副島氏のリバータリアンからの指摘が中心になり、加計学園の分析は共感でき、これが正しく、権力者共同謀議・コンスピラシーである。この様なスキームが当たり前にあり、法の手の届かない、権力者の利益誘導で有ろう、私自身は、政治家には、アメリカのトランプを含めて、ろくなヤツはいないだろう、只、そいつらが、我々の将来を預けているのも事実で、副島氏には、日本のスティーヴ・バノンに、なってもらいたい、日本にもリバータリアンの影響力が高まりはじめている。今後の二人の発言に期待したい。
2017年11月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
佐藤氏の世界観に引き込まれるが、途中、冗長の部分があり、読了するのにやや骨が折れた。
2017年12月9日に日本でレビュー済み
以前も二人の対談本読んで、
本屋で是非読んでみたいと購入。
副島さんの裏知識とか世間、世界を恐れないストレートな話。
ドキドキします。
で、
やっぱり
官僚にいて牢屋に入っていた経験からの佐藤さんの、最後の方での会話での会話力だったり、「凄み」がすごくて・・
この内容を信じる信じないは、読み手の判断だけども、情報として大事だと思うし、とても内容濃いです。
本屋で是非読んでみたいと購入。
副島さんの裏知識とか世間、世界を恐れないストレートな話。
ドキドキします。
で、
やっぱり
官僚にいて牢屋に入っていた経験からの佐藤さんの、最後の方での会話での会話力だったり、「凄み」がすごくて・・
この内容を信じる信じないは、読み手の判断だけども、情報として大事だと思うし、とても内容濃いです。
2019年1月31日に日本でレビュー済み
副島先生の言うことにエビデンスはほぼない。まともな人間にとっては一つの推測、予言、陰謀論でしかない。けれどその予言の確たる部分は大抵当たる。読者の副島先生に対しての信頼はエビデンスもとづいた話ではなく、狂犬たるその嗅覚だ。我々凡人には絶対的にないもの、世界の流れを読む力を副島先生は持ってらっしゃる。佐藤優さんの素晴らしいところは、副島先生のその話に対して否定も肯定も示さず、たんたんと意見を述べるところだ。副島先生の聞き手として良い人選だと感じる。
2018年1月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本文中、佐藤氏の世界情勢に関する現状分析と将来展望には首肯する点も多々あったのだが、副島氏の「ロックフェラーとキッシンジャーが世界の指導者を裏で操っている」とする陰謀論はにわかには信じ難く、よほどの副島信者でないとついていけないと感じた。「炎と怒り」を読んだ後で、この本を再読すると、副島氏はトランプ大統領を買い被り過ぎと思う。「ヒラリーが当選していたら、第三次世界大戦が起きていた。その危険を察知し、キッシンジャーとプーチンが大統領選挙を操作し、トランプを当選させた」との見方に賛同する人は少ないのではないか。
2018年3月24日に日本でレビュー済み
二人の意見が対立しないで、ほとんどの議論が調和的に流れてしまうのが残念。
ホテルカリフォルニアの歌詞の意味とか、トランプ安倍会談の裏事情とか、面白い情報が盛りだくさん。
とりあえずは副島氏の第二次朝鮮戦争の予言に注目したい。
この二人による続編を期待している。出版社、よろしくお願いします。
ホテルカリフォルニアの歌詞の意味とか、トランプ安倍会談の裏事情とか、面白い情報が盛りだくさん。
とりあえずは副島氏の第二次朝鮮戦争の予言に注目したい。
この二人による続編を期待している。出版社、よろしくお願いします。
2017年10月7日に日本でレビュー済み
副島隆彦先生の最新刊は、佐藤優との対談ですが、はっきり言って、先生単独の書籍に比べはるかにつまらんです。
まず、両者が遠慮がちにやってますし、副島先生もいつものどぎつさや切れ味がありません。ただ、最後の方で佐藤優に向かい「あなたは安倍政権の肩を持つけれど、それは良くない」とか「リベラルと保守がごちゃ混ぜになっているところが佐藤さんのずるさ」とか、飛ばしまくって痛快なところも。
実際、佐藤優は、なんでも「ロシア」「マルクス主義」「神学」という自身の得意領域に無理やり持ち込んで、読者を煙に巻くようなところがあります。本質に切り込むよりも、自身の博学、それも誰もついてこれないような領域(ポーランドの神学者の話など)をひけらかして、自分を守るような狡猾な感覚もあります。だから、もう読むのをやめたんです。
その点、副島先生は極めてストレート。分からないことは分からない。世の中に無視されてもへこたれない。そして何より、その専門が「アメリカ」というところが強いですね。現代を理解するのは、やはりアメリカから。なんでも無理やり「ロシア」の切り口で説明するなんて、所詮無理ですもんね。副島先生、さらについて参りますから!
まず、両者が遠慮がちにやってますし、副島先生もいつものどぎつさや切れ味がありません。ただ、最後の方で佐藤優に向かい「あなたは安倍政権の肩を持つけれど、それは良くない」とか「リベラルと保守がごちゃ混ぜになっているところが佐藤さんのずるさ」とか、飛ばしまくって痛快なところも。
実際、佐藤優は、なんでも「ロシア」「マルクス主義」「神学」という自身の得意領域に無理やり持ち込んで、読者を煙に巻くようなところがあります。本質に切り込むよりも、自身の博学、それも誰もついてこれないような領域(ポーランドの神学者の話など)をひけらかして、自分を守るような狡猾な感覚もあります。だから、もう読むのをやめたんです。
その点、副島先生は極めてストレート。分からないことは分からない。世の中に無視されてもへこたれない。そして何より、その専門が「アメリカ」というところが強いですね。現代を理解するのは、やはりアメリカから。なんでも無理やり「ロシア」の切り口で説明するなんて、所詮無理ですもんね。副島先生、さらについて参りますから!