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日本経済新聞は信用できるか 単行本 – 2004/11/23
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著者は昨年(平成15年)、この十数年のエコノミストたちの言説を検証した『エコノミストは信用できるか』という本を上梓し、多数の読者より支持を得た。同書において著者は、巨大な経済マスコミがエコノミストの発言を大きく左右することを指摘したが、経済マスコミがどのような「世論」を形成してきたかについては十分に検証できなかった。読者からも「経済マスコミの分析をもっと」との指摘があり、また検証の対象としたエコノミストからも「エコノミストは経済マスコミに頼まれて書いているだけ」との反論もあったという。
そこで本書では、さまざまな経済議論を形成するうえで最大の影響力を振るってきた日本経済新聞の論調を検証。「バブル」「日本的経営」「グローバル・スタンダード」「成果主義」「IT革命」「構造改革」「中国経済」等について、“日本最大の経済メディア”が何を報じ、そしていま、どのような論を展開しているかを克明に分析する。
- 本の長さ254ページ
- 言語日本語
- 出版社PHP研究所
- 発売日2004/11/23
- ISBN-104569639127
- ISBN-13978-4569639123
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登録情報
- 出版社 : PHP研究所 (2004/11/23)
- 発売日 : 2004/11/23
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 254ページ
- ISBN-10 : 4569639127
- ISBN-13 : 978-4569639123
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,379,845位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 574位メディアと社会
- - 1,727位ジャーナリズム (本)
- - 15,191位ビジネス・経済ノンフィクション
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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対日要求=外圧が「日本の消費者のためになる」と買い被り、
日本は「遅れていて閉鎖的である」と決めつけ、
流行を後追いして、転変極まりない社説を掲げ続ける某経済新聞を読む読者への鋭い警告。
日本に規制緩和を迫る米クリントン政権が、
日本の保険第三分野(医療・傷害・ガン保険)では米系某企業がすでに市場で
独占的に扱っているために、逆に規制緩和に頑強に反対したという事実ひとつを取っても
「日本の消費者のため」と外圧を捉えることの愚かしさが分かるというものである。
いったいどの国の利益を考えて世論を誘導しようとしているのだろうか?
経済通になりたければ日経を読みなさい、と教えられる。
多くの人は、何の疑いもなく読み始め
日経に書かれていることは「すべて真実」と思い込む。
そして、日経に書かれた事実と違うことが起こると
世の中で起こった事実が間違っていると言い出す馬鹿が現れる。
例として、ジャスダックの値幅上限の発表にに対し
日経に書かれている上限値と異なるため
ジャスダックは間違っている、と真顔でいった馬鹿。
情報なんてものは、もっと冷ややかに接するものだ。
自分が目にし耳にし、体感して確信したものを信じ行動しなければ
マスコミに踊らされ、財産を食いつぶすだけだ。
世の中の常識を疑い、真実を見抜く目を養おう。
そのための材料として、本書を薦める。
日経新聞を読みこなすには相当な自己研鑽が必要なのが当然なのに加えて、データという名の食材を如何に料理し摂取するか、ひとえに消費者である読者の腕・眼力・先見性にかかっている。
本書は残念ながらそういった点に全く触れていない。著者ほどのジャーナリストなら前記のことは当然知っている、調べてあるはずで、ルーツ・経緯に触れない批判は単なる枝葉末節的な言葉の遊戯でしかない。
ただ、この手の本のような各種論調は希少なため貴重で、「礼賛ばかりで批判ゼロ」は確かに好ましくない。昨今の日経グループの不祥事や業績低迷の根本原因はそこにあると、部外者ながら思えてならない。かつて産経新聞がその名の通りの経済新聞であったのに早々と総合紙に鞍替えし、日刊工業、旧日本工業(現フジサンケイビジネスアイ)も、日経のライバルにはなり得ていないために、経済情報は日経の独壇場的状態が長く続いた。その辺りの事情も知っておく必要がある。
私見では日本経済新聞(勿論その影響力の大きさから問題ありナンバ-ワンです)の問題もさることながら、他紙(朝日、読売)や読者の問題でもあると思います。「もっと事実を書け」と要求する前に、自分のセンスを磨く必要があるのではないでしょうか?事は経済に関する問題だけではありません。新聞やテレビ報道を自分の得た情報や己の価値基準で判断できる知識・価値観・判断力が必要とされると思います。例えば本書で田中弘氏の「時価主義を考える」を引用していますが、(P.84)
この本がどう評価されているか、是非チェックしてみてください。
何れにしろ多くの読者がいる新聞をしっかりと批判し、その問題点を論証し、読み方を教えてくれる(P.246)本書を多くの人にお勧めします。
当然、経済学者百人いれば、百の経済理論があるような、経済に関する分析であるから、
記者の願望や見解が入りやすく、当たりはずれがあって当然ではある。
それを事後的に批判するのであるから、いくらでも言える部分が多々あるのことは、
十分承知したうえで、本書は読む必要がある。
かといって、私は日経の肩を持つ気はサラサラない。
分析・評論・予測・はたまたキャンペーン
結構である。
しかし、それに対して日経が言い放しであることが問題なのである。
全く持って、経済紙といい経済学者といい、反省する気があるのかといいたいほど、
彼らは言い放しである。
自己検証という言葉を知らないのかと言いたくなるほどである。
自然科学系の人間から見れば、信じられないような世界である。
検証バブルと言いながら、他人の検証ばかりしている日経こそが最たるものであろう。
そこに切り込んでいっているのが著者の東谷氏なのである。
日経に言いたい
「こんな他人の本で検証される前に自己検証してみろ」
「自己検証能力で勝負してみろ」
本書を切っ掛けにした日経の自己検証に期待したい。
と言ってみても、無理かなーーー。
日本経済新聞は、日本で唯一の日刊経済新聞であり、日本最大の経済マスコミである。ただ、ある調査では、「でも・しか」読者が多いそうだ。詳しく調べると、その時々によって論調を変えたり、アメリカや中国を礼賛しつつ日本を貶めたり、キャンペーンを張って現象を煽ったりする一方で、取材力がなく、批判精神もない。このような日本経済新聞(や、その系列紙)の特徴を踏まえて、批判的に、時には他のメディアを用いて経済現象を理解すべきである。
2.評価
得てして信用しやすいと思われる日本経済新聞にも、一定の傾向があることを明らかにし、経済現象を丁寧に書いたことは評価できる。ただ、著者が正しいという説が正しいのか疑問(こちらの勉強不足もあるが、たとえば、「小池和男氏」(p57)の説は信用できるのか?)、論調の変化自体は仕方のない側面があること(社会が動いても論調が全く変わらないのはむしろおかしい側面もある。たとえば、支持者には申し訳ないが、現在でも共産主義が最善の体制だと論ずるようなもの)、以上2点で星1つ減らし、星4つ。