トウモロコシから作るバイオエタノールは、石油枯渇と、地球温暖化を背景として、
近年、急激に生産が盛んになってきた。
地球温暖化は全地球的規模でみると、食料の増産に結びつくようなメリットもあり、
そう差し迫った問題ではない。
バイオエタノールは、パンがあまったからといって、暖炉にくべるのと同様、もったいない。
（エネルギー効率から見れば約五分の一となってしまう）
私達は、必ずやってくるエネルギー問題（石油の枯渇）と食糧問題を、バイオエタノールに
頼ることなく解決しなくてはいけない。という主旨。
国別の（１）エネルギー問題（２）食料問題（３）環境問題（京都議定書）への取組みが
各章にバラバラに出てきますのでまとめてみました。ご参考にどうぞ。
アメリカ
（１）当面は他国の資源を買うことにより、自国の石油資源を温存する戦略をとっている。
（２）トウモロコシ、小麦、大豆の大生産国。食料問題では非常に有利な立場にいる。
（３）８％の二酸化炭素の排出削減が課せられたが、議定書を批准していないので、当面
国内に影響はない。
ロシア
（１）石油は世界第二位、天然ガスは世界第一位の生産を誇るエネルギー大国。
（２）ウクライナの独立と経済発展により、食糧自給率は下がりつつある。
（３）共産主義時代のデータが不明確。元になる基準値が低いため、排出権を大量に販売
することができる。
ヨーロッパ
（１）北海油田が枯渇し始めたため石油の輸入が増えつつある。
（２）フランスは農業国、イギリスでも自給率は１００％程度、ドイツは工業国だが日本
ほど低くはない。
（３）議定書が９０年を基準としているため、旧東欧諸国との域内の交換で７％の削減義務
は楽に達成でき、排出権を売ることができる。
中国
（１）石油の生産量は多いが、人口比少ないため、世界から戦略的に資源を購入中。
（２）小麦、米の生産量は多いが人口も膨大。経済発展に伴い食料輸入国になりつつある。
（３）アメリカに次ぐ二酸化炭素排出国であるにも拘らず、削減義務はない。
日本
（１）全て海外に依存する。
（２）食料の自給率は約４０％。先進国中、断トツに低い。
（３）議定書により、実質的に二酸化炭素の削減義務を負ったのは日本だけ。
日本は、当面は地球温暖化問題など忘れ、エネルギーと食料の確保に全力を上げるべき
というのが武田先生の意見であり、私も全面的に賛成。
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