「大学生の内定獲得」と書かれていますので、魅力的な書名の本のはずでした。
就活生本人は元より、保護者も関心を持つでしょう。何か内定獲得につながるノウハウが書かれているのではと思う方もいるかもしれませんので。
採用担当者も、新卒者の確保に苦慮しているわけですから、自社に取り入れられる方策の模索に必要となるかもしれません。
各大学の就活担当者も同様の興味を覚えるものだと思いました。
本書は序章で「就活で内定を取るためにはどうすればいいのですか？」という問いに対して、「どのような学生が内定を獲得しているのかについて、日本全国の就職活動を行う大学生のデータを用いて実証的に明らかにすることである。」と目的を明確に提示していました。
そして「本書で紹介する数々の知見は、大学生の内定獲得にかかわる多くの人々に、その根拠を提供する。」とも書かれていました。とても大切な方向性です。異論はありません。
目的や狙いは良かったのですが、第1部の就職活動支援編の第1章「学生の就職意識はどのように変化したのか？」では、2005年卒から2013年卒までの学生を調査の対象にしていました。
同様に20ｐの「学生の就職人気企業ランキング（理系・文系）」とも2005年から2011年までの企業のランキング表が掲示されています。
そして「近年の学生のほうが中堅・中小企業を志向している傾向が読み取れる。（22ｐ）」という結論があったので違和感を覚えました。
近年の「売り手市場」そして「中小企業の採用難」のマスコミ情報とのかい離が大きく、不思議な気がしました。ここでどうしてなんだろうという疑問が湧き、奥付や巻末の情報を確認した次第です。
本書は、2019年2月8日刊行の書籍です。新しいですよね。
あとがきには「法政大学キャリアデザイン学部の教員と株式会社マイナビによる産学連携調査プロジェクトの研究成果である。」なのにどうしてか、と思って調べたら、第1章は2013年に発表された論考の再録でした。どおりでデータが古いのも理解できましたが、本にまとめるのなら、出来るだけ最近のデータで取り直すべきではないでしょうか。数年で就活状況は大きく変化するのは自明ですから。
前年度のデータすら役に立たないほど就職環境の変化は大きく、経団連会長の意見のように就活スケジュールの変化や通年採用への動きなど、日程も考え方も1・2年で変わっていくのは著者たちもご存じのはずです。つまり過去の経験則がなかなか通用しないほど目まぐるしく変化しているのが実情ですので。
続いて関心のある章として第5章「大学院進学は内定獲得を促すのか？」を挙げます。
大学院進学について「ここ10年ほど文系は横ばい・やや減少基調にあるが、理系の伸びは変わらず顕著である。（75ｐ）」と状況下での内定獲得について調査されました。
結論として「初職の獲得における優位性は、理系大学院＞理系大学・文系大学＞文系大学院という順番になる。（93ｐ）」としています。
「その後のキャリア（特に賃金）において、文系大学院教育の収益が投資に見合わないという事態が社会的に発生しかねない。また、条件の良くない職の獲得は教育過剰につながり、学歴と職のミスマッチが生産性にロスを生むことになる。（94ｐ）」とありました。
そして一つの可能性の示唆として「文系大学院卒のペナルティと理系大学院卒のプレミアムは、個人の能力差と選択の結果を反映したものになり、労働供給側の要因も無視できないことになる。（94ｐ）」と述べていました。
本書のデータの有効性がどこまであるのかは別として、一般的に文系大学院への進学は就職に不利という社会での「共通理解」を裏付けた結果だと思っています。
今後、欧米型の通年採用、ジョブ型採用へ移行した時に欧米のように大学院卒へのアドバンテージが生ずれば良いのですが、その頃でも、もし文系大学院のペナルティの現象があるのならば、日本中の大学院教育が問われ、大学院そのものの存在意義が疑われることになります。大学院の定員割れの現在の状況は、やはり各大学法人に問われている命題だと思いました。
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