スラッファは、実質賃金と生産条件が現実の物量タームで規定されている時には生産価格と利潤率を決定するのに十分なものとなり、何らの需要の理論も要求されない、との立場をとる。そこからマーシャル批判が生まれ立場的にマルクス(転形問題を参照)に近くなる。マルクスと違うのは搾取を強調していない点だ。標準商品という概念は価値形態論を可逆的に捉えるということだ。以下本書邦訳目次。
『商品による商品の生産——経済理論批判序説——』ピエロ・スラッファ (Piero SRAFFA)
1962年邦訳初版
目 次
復刊によせて
訳者のことば
序 文
第一部 単一生産物産業と流動資本
第一章 生存のための生産
一 二生産物
二 三コないしそれ以上の生産物
三 一般的な場合
第二章 剰余を含む生産
四 利潤率
五 利潤率の例
六 基礎的生産物と非基礎的生産物
七 術語上の注釈
八 生存賃金と剰余賃金
九 生産物から支払われた賃金
一〇 労働の量と質
一一 生産方程式
一二 自己補填的体系における国民所得
第三章 生産手段に対する労働の割合
一三 国民所得の割合としての賃金
一四 国民所得全体が賃金にあてられるばあいの価値
一五 生産手段に対する労働の割合における多様性
一六 「欠損の産業」と「剰余の産業」
一七 分水線を示す割合
一八 バランスを回復する価格変化
一九 生産手段に対する生産物の価格比
二〇 生産物間の価格比
二一 くりかえされる割合
二二 バランスを保つ比率と極大利潤率
第四章 標 準 商 品
二三 「不変の価値尺度」
二四 完全な合成商品
二五 このような商品の構成一例
二六 標準商品の定義
二七 等しい百分率の超過
二八 生産手段に対する純生産物の標準比率
二九 標準比率と利潤率
三〇 標準体系における賃金と利潤率との関係三一 あらゆる体系に拡大された関係
三二 例
三三 標準商品の構成——ｑ体系
三四 単位としての標準国民所得
三五 非基礎財の除外
第五章 標準体系の一意性
三六 前置き
三七 標準体系への変形は常に可能である
三八 何故一意性の問題が生ずるのか
三九 あらゆる賃金水準における正の価格
四〇 ゼロの賃金における生産方程式
四一 正の乗数の一意的な組合せ
四二 正の乗数はＲの最低の値に対応する
四三 標準生産物はそれと同値の労働量によって置きかえられる
四四 独立変数としての賃金ないしは利潤率
第六章 日付のある労働量への還元
四五 生産費の側面
四六 「還元」の定義
四七 分配の変化にともなう個々の項の運動の型
四八 項の集計量の運動
第二部 多生産物産業と固定資本
第七章 結 合 生 産
四九 価格の下落率は賃金の下落率を超過できない
五〇 二つの結合生産物に対する二つの生産方法、あるいはそれらの結合生産物を生産するための一つの方法とそれらを第三の商品の生産に使用するための二つの方法
五一 普遍的な結合生産物の体系
五二 標準体系構成上の複雑さ
第八章 結合生産物をふくむ標準体系
五三 負の乗数 一、使用の割合と両立できない生産の割合
五四 負の乗数 二、結合的に生産された基礎財と非基礎財
五五 負の乗数 三、特殊な原料
五六 標準商品の負の構成要素の解釈
五七 基礎財と非基礎財、新定義の必要
五八 非基礎財の三つの型
五九 第三の型の例
六〇 一般的な定義
六一 非基礎財の消去
六二 基礎的方程式の体系
六三 標準体系の構成
六四 Ｒの最低の値だけが経済的に意味がある
六五 非基礎的生産物に対する租税は利潤率と他の生産物の価格とを無影響のままに残す
第九章 結合生産の他の効果
六六 二つの過程によって結合的に生産された二商品に投ぜられた労働量
六七 ただ一つの過程によって結合的に生産された二商品に投ぜられた労働量
六八 日付のある労働量への還元は一般的に可能ではない
六九 賃金の変化にさいしてあらゆる価格が正に止まる確実性はない
七〇 負の労働量
七一 価格の下落率はもはや賃金の下落率によって制限されない
七二 これが意味するもの
第一〇章 固 定 資 本
七三 一種の結合生産物としての固定資本
七四 異なった生産物とみなされる異なった経過年数をもつ機械
七五 年金の方法によって計算された耐久的用具に対する年々の費用
七六 結合生産方程式の方法によって計算された同じ費用
七七 方程式の方法はより一般的である
七八 異なった用途における同じ用具の異なった減価
七九 目付のある労働量への還元は固定資本については一般に不可能である
八〇 ｒ＝０ならば、機械の帳簿価値は経過年数につれていかに変化するか
八ー 一部分消耗した機械に「含まれた」労働量
八二 ｒ＞０ならば、帳簿価値は経過年数につれていかに変化するか
八三 あらゆる経過年数の機械の完全な組合せの帳簿価値のｒの変化に応ずる変動
八四 標準体系における固定資本
第一一章 土 地
八五 地代を稼得する自然資源の非基礎的生産物に対する類似性
八六 差額地代
八七 単一の品質の土地に対する地代
八八 「外延的」ならびに「内包的」収穫逓減に対する地代の関係
八九 農産物の多数性
九〇 「単一生産物体系」と「多生産物体系」の区別の改訂
九一 準地代
第三部 生産方法の切換え
第一二章 生産方法の切換え
九二 簡単な場合、非基礎的生産物
九三 基礎的生産物——方法と体系の双方の切換え
九四 利潤率の上昇が常により高い標準比率への切換えに導くための条件
九五 体系から体系への一系列の切換えを通じて（それらが単一生産物体系だと仮定すれば）より高い利潤率には賃金の下落が対応する
九六 多生産物体系における方法の切換え
付録 Ａ 「小体系」について
付録 Ｂ 自己再生産的な非基礎財に関する注
付録 Ｃ 「基礎的体系」の工夫
付録 Ｄ 文 献 引 証
一 重農主義者とリカードにおける循環的過程としての生産
二 標準的価値尺度と「支配労働」
三 極大利潤率
四 結合生産物としての残余の固定資本
索 引
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