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ネットは新聞を殺すのか-変貌するマスメディア単行本（ソフトカバー） – 2003/9/25

国際社会経済研究所 (著), 青木日照 (著), 湯川鶴章 (著)

4.1 8個の評価

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インターネットが急送に普及拡大し、社会のあらゆる領域にさまざまな変革をもたらしている。
ジャーナリズムの世界でも、インターネットが新しいメディアの一つとして注目され、既存のマスメディアにも影響を与えている。日本の「2ちゃんねる」、米国の「ウェブログ」等は、草の根ジャーナリズムの誕生とも言える。
　既存のジャーナリズムを「速報性」「詳細性」において圧倒しつつあるインターネット。若年層ではすでに新聞離れが進み、ネットで情報を得る傾向がどんどん強まっている。いつしかネットのジャーナリズムは既存のメディアを圧倒するのであろうか。紙の新聞はネットに殺されるのであろうか？本書はこの疑問に正面から答えるものである。

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本の長さ

227ページ
言語

日本語
出版社

NTT出版
発売日

2003/9/25
ISBN-10

4757101104
ISBN-13

978-4757101104
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商品の説明

著者からのコメント

技術的な動向を踏まえた上での新聞の近未来予測
新聞は今後どうなるのか－。この問いに答えようとした試みは過去にもあった。しかし技術の動向を理解した上で新聞の将来予測を行ったのはこの本が初めてではないだろうか。
ハーバード大ギルバート教授の調査結果など、意義深いデータやコメントを多く集めることができたことは幸いだった。

第一章のジャーナリズムの今後、第２章の新聞社経営の今後は、新聞関係者以外の一般読者にも読み応えのある内容になっていると思う。一方、第３章の技術動向は、新聞社関係者にとって貴重な情報になるのではないだろうか。

内容（「MARC」データベースより）

既存のジャーナリズムを「速報性」「詳細性」において圧倒するインターネット。若年層ではすでに新聞を離れ、ネットで情報を得る傾向が強まっている。新聞はインターネット時代に生きのびることができるのかを考える。

登録情報

出版社 ‏ : ‎ NTT出版 (2003/9/25)
発売日 ‏ : ‎ 2003/9/25
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 227ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4757101104
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4757101104

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青木日照
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湯川鶴章
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nyangoro

個人発信の情報ツール

2006年1月4日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

本書で言うところのネットというのは個人をさしている。つまりは個人発信による情報メディアがマスメディアを駆逐するかということを論じている。

2003年当時の本ということもあり、同時のブログ熱が沸き起こってくる予感がふつふつと伝わってくるから面白い。

実際にメディアとしてもしくはツールとしてブログなどがどのような位置づけで落ち着くのかはまだまだ定かではないが、ひとつの情報発信としてのツール。情報共有のツールとしての価値は確実に根付いていくものと本書を読んで感じた。

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助三

どうやら「殺す」まではいかないようなのですが・・・

2003年10月4日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

ネットの普及で新聞を読むひとが少なくなったとはよく聞くもののわたしのような３０代サラリーマンは新聞購読をやめてしまうにはちょっと勇気が要ります。確かに本書が指摘するように「ニュース」をどこから仕入れているかは年々ネットの比率が高まってきている実感はあるのですが・・・・
本書は時事通信社編集委員とＮＥＣ広報マン兼マスコミアナリストという「報道側」エキスパートからみた今後の行く末予測。ご両人とも米国経験が長いだけにニューヨークタイムスを代表例に新聞社のネットへの取り組みと日本のメディアの取り組みの対比、ネットバブル崩壊後の問題点、そして２ちゃんねるの影響、と新聞媒体の行く末を占う上で必要な現状分析が前段でスッキリ展開され、後段で電子ペーパーやユビキタなどの最新テクノロジー、ネットでの収益性改善＝ターゲット広告などの技術動向をわかりやすく解説。
結局、われわれ旧人類の保守性（惰性）や紙媒体の優位性を圧倒的に凌駕する媒体が未だ発明されてないことから「暫く」新聞は殺されないですみそうです。というかカタチを変え、プレゼンスを変質させるのは必然なので、いまの新聞のコアである「報道」のあり方がネット社会でどう変わるのかがこの本の主眼です。
ちょっとショッキング・キャッチ狙いなタイトルですが、もうこれだけネットが普及したんだから新聞なんてすぐなくなるよ的な安易な偏向・決め付けはなく、極めて客観的かつ論理的な議論が展開されてます。メディアの現在を知りたい人にはおすすめです。

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たこやき21

そのまま日本に当てはめられるか？

2005年7月1日に日本でレビュー済み

この書、タイトルは『ネットは新聞を殺すのか』と刺激的なものであるが、どちらかといえば、ネットの台頭によって、新聞という媒体はどのように変化していくのかを考察した書である。
この書によれば、ＢＬＯＧ、掲示板などによって誰もが情報の発信者になり得る状態により、既存のマスコミの専門分野とアマチュアジャーナリストのすみわけが起こる。既存のマスコミも、ネットと紙媒体の使い方を工夫することで新たなビジネスチャンスが生まれる。また、広告媒体としても、大きな変化が起こる、と言ったことである。
つまり、突き詰めて行けば、ネットによって新聞（社）という存在が消失することは無いが、従来の状態からは大きな変革が起こるだろう、ということである。様々な実例が出されて紹介されているので、すんなりと納得できる。
ただ、この書で書かれていることは、あくまでもアメリカを中心とした海外の事情が殆どである。これをそのまま日本に持ち込んで同じ事がいえるのか、というと疑問が残る。
アメリカと日本の新聞の最大の違いは、日本では各新聞社の下に、独占的な契約を結んでいる販売店が無数に存在し、そこから宅配という形の売り方が主流という点である。駅売りのような形の販売が主流のアメリカでは、紙媒体がなくなっても販売方法の変化、という形で新聞社が生き残るであろうが、日本でそれを行う際には、この販売店による宅配制度が最大のネックとなる。販売店による宅配制度、というものは紙の新聞あってこそのものである。アメリカと同じような事をしようとすれば、当然、全国に無数にある販売店が反発することだろう。そうなると、アメリカと同じような事が行えるのだろうか？　日本の大手新聞社へのインタビューなどでも一切、その点には触れられていなかったのが残念である。
興味深い点が多かったのは事実だが、それをそのまま日本に適応できるか、という点に付いては疑問である。

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えせんこ

現在起こっているまさにその事象

2003年10月10日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

「ネット」対「新聞」を「草の根ジャーナリズム」対「マスコミ」で対比させ、どちらが上か下かを争うのではなく、各視点に立った様々な提案がなされています。
特に新聞社に対しては、生き残りをかけた方法を提案するとともに、いまのままではいずれ無くなる事を警鐘しており、読んでいて今現実に起こっている事が伝わってきます。
新聞と広告に関して非常に多くのページが割かれており、広告関係の方が読んでも非常に参考になるのでないでしょうか。
これを読んで、あと数年で「ネット広告業界」VS「既存メディア向け広告業界」が起こるのではないかという、予感さえしました。

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銀爆

参考に成りました。

2013年1月15日に日本でレビュー済み

出版された頃と比べてネットの環境も変わりましたが、今でも参考になります。

2005年7月2日に日本でレビュー済み

著者の一人は新聞社の現役デスク。
アメリカと日本の関連事象をかなりきちんと押さえている。
この世界は、毎秒走り続ける「速い」業界なので
すでに１年半たった情報は古くなってはいるが、
教科書的概論としては大変役に立つ。
現在のネット・ジャーナリズムやネット・ビジネスの動向と
照らし合わせる際の視点としても役に立つ。

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coolsunnyday

テクノロジーとアマチュアの力の使い方が大切

2003年11月29日に日本でレビュー済み

報道機関VSネット、既存広告VSネット広告　と言ったを中心とした本。
結論として、ネットが新聞を殺すのではなく、プロとアマチュアが融合
した報道に変わる。但し、従来の新聞人がネットを担当しても旧来の考
え方ではネット社会に対応できない。広告も同様でオンライン広告には
新しい考え方が必要である。
おもしろかったのは、機械が自動に作るコンテンツについて述べられて
いたところ。いずれにしても急速に進歩するテクノロジーとアマチュア
の力をいかに上手に使うかが大切だと言うことが分かった。

12人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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tsingtao

誰もが信じなくなってきた

2004年1月11日に日本でレビュー済み

インターネットと既存のマスメディアを比較した書籍の中で、買って読んでも損をしない一冊。
基本的な論点は４つ。
1.従来情報の受け手側だった一般人が容易に情報を発信できるようになった。
2.受け手側のメディアリテラシーの高まりによって、受け手側が積極的に情報発信者の選別を行うことになる。
3.その能力の高まりによって、既存メディアに広告を出稿していた企業は、より効果的な媒体であるインターネットへ比重を移すだろう。
4.広告主の動向の変化によって、大部分の収入を広告に頼っていた既存のメディアは統廃合が進むだろう。
論じている点はすでに潮流となって現れているが、今後既存のメディアでその流れに対応できないメディア（会社）は消えていくと結論づけている。
そして、米国の新聞社の幹部が新聞社はあっても、新聞「紙」が必要とされるかどうかに懐疑的な考えをしていることが印象的だった。

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青木 日照

湯川 鶴章

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