これは意外なメディア論だ。
われわれは一般に、テレビ視聴をあまり知的な行為だとは考えない。読書こそが教養を得る高尚な手段であって、テレビはほとんどの場合低俗で、教養と結びつくメディアではない、と。
しかし、実のところ、1950年代、60年代においては、テレビこそが、教育の機会均等を幻視させるメディアであった。今日では、現在のテレビ朝日やテレビ東京が、民法「教育専門局」であったことを知る人は少ない。テレビ黎明期にあっては、テレビの教養的価値には非常に重きが置かれ、さまざまな教育家が、テレビを使った学校教育について丁々発止の議論を繰り広げたのだ。テレビを主とし、教師を副とすべしといった議論すら、一定の説得力を持った。
現在のわれわれは、そうした理想が裏切られたことを知っているし、そんな理想は滑稽にすら映る。それは、畢竟、メディアの本質的な機能とは、対面的なコミュニケーションを不要にすることだからだ。あるいは、教育とは、信頼と善意によってこそ初めて成り立つコミュニケーションだからだ。
しかし、逆説的ではあるが、テレビは、総力戦体制に向けた「国民」統合という技術的課題を担って登場したメディアであった。1930年代には、独、英、仏、ソ、米がテレビの定時放送を開始した。テレビ放送の受信者は、階級、世代、性別などさまざまな属性を備えている。テレビは、そうした人々を、抽象的な「国民」という次元に回収し、さらに個人の主体性や自主性を社会システムの資源として動員可能にしたのだ。
その流れで（つまり、連続的な文脈において）、テレビシステムは、高度経済成長期に一億総中流意識を製造し、いわば、「最後の国民化」メディアとして君臨した。しかし、1970年代以降、テレビは教育弱者、情報弱者のメディアとなっている。現在でも妥当する統計だが、テレビの視聴時間と、学歴、所得、就労状況（フルタイム―無職）との間には、逆相関が見られる。佐藤の主張は、現在では情報弱者のメディアとなってしまったテレビの、教養メディアとしての再評価だ。あるいは、そうした情報弱者の教養のセイフティ・ネットとしてのテレビの可能性だ。なぜなら、より良い輿論（public opinion）を生み出す公共圏は、万人の参加可能性を前提としているが、テレビの提供する教養は、具体的でわかりやすいという意味で、唯一万人に共有可能であるからだ。その意味で、社会の最低限の教養を確保するためには、選抜と不可分な学校システムよりも、社会的弱者のメディアであるテレビこそ改革、再生が必要なのだ。この意味で、現代の公共性論は、テレビ的教養論を前提とすべきなのだ。
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