色々な講演会や関係の本を読むと、この「予防原則」というキーワードが出てきているが、この原則が出来たいわれや、何に対しての予防原則なのかが分かりませんでしたが、また今後の取り組み等知りたくなり検索するとこの「予防原則」について書かれている本があることが分かり購入することにしました。
発刊されてから大分期間が過ぎていましたが、購入した本はレビューに書かれてあるように、表紙の劣化以外は新品同様とも思える状態だったと思います。これから読むことの楽しみが増えました。
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予防原則: 人と環境の保護のための基本理念 単行本 – 2005/4/1
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- 本の長さ259ページ
- 言語日本語
- 出版社合同出版
- 発売日2005/4/1
- ISBN-104772603336
- ISBN-13978-4772603331
商品の説明
メディア掲載レビューほか
予防原則 人と環境の保護のための基本理念
環境政策の新しい理念として広まりつつある「予防原則」。その歴史的な経緯を概観し、EU(欧州連合)諸国や米国、日本における環境政策の位置づけなどを、平易に解説した入門書。
環境政策の新しい理念として広まりつつある「予防原則」。その歴史的な経緯を概観し、EU(欧州連合)諸国や米国、日本における環境政策の位置づけなどを、平易に解説した入門書。
(日経エコロジー 2005/08/01 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.)
-- 日経BP企画
登録情報
- 出版社 : 合同出版 (2005/4/1)
- 発売日 : 2005/4/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 259ページ
- ISBN-10 : 4772603336
- ISBN-13 : 978-4772603331
- Amazon 売れ筋ランキング: - 861,982位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 658位環境問題
- - 1,313位都市開発・都市問題 (本)
- - 2,058位建築・土木工学
- カスタマーレビュー:
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カスタマーレビュー
星5つ中4.7つ
5つのうち4.7つ
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2005年11月3日に日本でレビュー済み
環境先進国で使われている予防原則を分かりやすく解説したものです。主にEUなどのヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国の取組みが紹介されています。著者が法律学者ではないせいか、全体的に硬いイメージはありません。一般市民の人にも読みやすいと思います。
予防原則は通常法律論と絡めて語られることの多い概念です。特に日本では伝統的行政法学における法治主義との衝突が問題視され、環境リスクに対する有力な制御手段であるとされつつも本格的な導入はなされてきませんでした。本書ではそういった法的な議論が手薄なので要注意です。
ですが、かなり多数の国際・国内文書(声明や議事録などで、もちろん日本語に翻訳されています)が掲載されているので、資料集としてはかなり使えるのではないでしょうか。
予防原則は比較的新しい概念で、今後も注目を集めると思います。環境問題に興味があるのなら、高校生でも十分に読める内容なので一読してみることをお勧めします。
予防原則は通常法律論と絡めて語られることの多い概念です。特に日本では伝統的行政法学における法治主義との衝突が問題視され、環境リスクに対する有力な制御手段であるとされつつも本格的な導入はなされてきませんでした。本書ではそういった法的な議論が手薄なので要注意です。
ですが、かなり多数の国際・国内文書(声明や議事録などで、もちろん日本語に翻訳されています)が掲載されているので、資料集としてはかなり使えるのではないでしょうか。
予防原則は比較的新しい概念で、今後も注目を集めると思います。環境問題に興味があるのなら、高校生でも十分に読める内容なので一読してみることをお勧めします。
2005年12月24日に日本でレビュー済み
予防原則に関しては、法学、経済学および環境学などの分野において積極的に論じられているテーマです。本書においては、科学者の立場から予防原則について世界の様々な事例に言及しています。しかし、本書の内容は、法学者が論じている「予防原則」と「予防的アプローチ(方策)」を区別せずに「予防原則」と紹介し、また、筆者自らが明確に「予防原則」を明確に定義して論じているものではありません。しかし、予防原則の適用に関して、法学者が社会的衡平などの観点から慎重または消極的立場をとっていることと対照的に、科学者の視点として被害の救済が科学的に完全に行われないとの実際的および現実的観点から危害が生じる前に積極的に「予防」するという明確な立場を取っています。予防原則の議論は法制化につながるものですので、消費者、経済界、科学者および法学者がそれぞれのバックグランドに立ちつつも、共通の理解に向けて対話を行いコンセンサスを作っていく必要があります。その中で、本書は科学者の立場からの警鐘と考えられます。また、本書の価値は様々な事例を網羅していることであり資料的価値は高く、特に、法学者の間では予防原則の源泉をドイツに求めていましたが、実はその前に北欧にて最初の取組が行われたことを本邦に紹介したことは大きな価値があると考えられます。今後、法学者において北欧における取組の検討が法学的に検討がなされることが大いに期待されます。ただし、予防原則全体を俯瞰するには本書だけでは偏っているので、他書において異なるスタンスを知る必要があります。