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日本人はなぜ貧乏になったか? 単行本(ソフトカバー) – 2013/1/31

4.3 5つ星のうち4.3 41個の評価

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日本人はなぜ貧乏になったか?
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【緊急出版!! 「アベノミクス」で10年後の給料が1.4倍になる! 】

「日本経済はもう成熟期に入っている」
「人口が減っていく日本は、右肩上がりの成長を維持できない」
「日本人はもう十分に豊かだ」

あなたはそう思ってはいないだろうか?

でもこれが、「誰か」にとって都合のいいウソだとしたら?
本当はもっと豊かになれるのに、
「ほどほどでいい」と思い込まされているのだとしたら?

それどころか……もはや日本人は「貧乏」なのだとしたら?


【「日本人だけ」が「静かに」貧乏になっている】

かつて500万円近くの水準を保っていたサラリーマンの平均給与は、
1997年以降、ほぼ一本調子に下がり続けている。
約15年で実に1割以上も減少し、400万円台を割り込みそうな勢いだ。
このままいくと「年収300万円台の時代」が、本当に到来しかねない。

あなたは日本人がここまで貧しくなっていることを知っていただろうか?
この事実が問題視されてこなかったのはなぜだろうか?
この国には「日本人を貧乏にしておきたい人々」がいるからだ。
その結果、日本人だけが、静かに、
だが間違いなく確実に、貧しくなっている。

そして、日本人が貧乏になった理由は、
ひとえに「日本にお金が足りない」からだ。

「お金が足りない」というのは、具体的には、
この国の中央銀行である日本銀行が、十分な金融緩和によって、
マネーを供給してこなかったということだ。
お金が足りないからデフレが長引き、日本人の給料は下がり続けてきた。


【日本を「不幸な国」にする「脱成長」神話】

しかも、これは単なる「判断ミス」ではない。
日銀は、こうなるとわかったうえで、自分たちの利益のために、
あえてこのデフレを放置してきたと思われるフシがある。
……奇妙に思われるかもしれないが、実のところ、
日本人の給料が増えることは、彼らにとっては
不都合、そして不名誉なことだからだ。

そこで生まれてくるのが、冒頭で述べたような、
デフレ放置を正当化する「通説」だ。
こうした言説が、ニュースの中に入り込み、いつのまにか広まっている。

あなたも知らず知らずのうちに
「もう日本はこれ以上成長しない」
と思わされてしまってはいないだろうか?

だが、日本人を貧乏にしておきたい「彼ら」の思惑どおりになってはいけない。
日本経済はまだ十分に成長できる。しかも、決して無理をすることなく。



【「アベノミクス」が「貧乏な日本人」を救う!】

そんななか、金融緩和を日銀に断固として要求し、
「インフレ目標」の導入によるデフレ脱却をも視野に入れた
安倍晋三首相の金融政策が注目を集めている。

いわゆる「アベノミクス」だ。

この政策を結べば、日本人はこれまでの異常な経済状況を脱し、
豊かさを再び取り戻すことになるはずだ。

したがって、「アベノミクス」が目指す日本経済のあり方と、
本書が追及する「日本人はなぜ貧乏になったか?」という問題は、
実は根底で通じ合っている。

その意味でこの本は、日本経済の復活を邪魔する「21の通説」の
「真相」を徹底的に暴き出すことを目的としつつも、
いま日本人が必ず知っておくべき「アベノミクスの核心」も
理解できる内容になっている。

商品の説明

著者について

村上 尚己(むらかみ なおき)

マネックス証券株式会社チーフ・エコノミスト。
1994年、東京大学経済学部を卒業後、第一生命保険相互会社に入社。
その後(社)日本経済研究センターに出向し、
エコノミストのキャリアを歩みはじめる。
第一生命経済研究所を経て、2000年よりBNPパリバ証券にて、日本経済担当エコノミストとして
機関投資家向けレポートを執筆。
2003年よりゴールドマン・サックス証券にて、シニア・エコノミストとして、
独自の計量モデルを駆使し日本経済の分析・予測を行う。
2008年9月より現職にて、個人投資家向けのレポート提供などに従事。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 中経出版 (2013/1/31)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/1/31
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本(ソフトカバー) ‏ : ‎ 223ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4806146315
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4806146315
  • カスタマーレビュー:
    4.3 5つ星のうち4.3 41個の評価

著者について

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村上尚己
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1971年生まれ仙台市にて育つ。1994年 東京大学経済学部卒業、第一生命保険入社、シンクタンク、ゴールドマンサックスなど複数の証券会社、資産運用会社にてエコノミスト等を務める。2019年4月より アセットマネジメントOneにてエコノミスト。景気変動、金融財政政策、金融市場分析が専門。2013年のアベノミクス発動以前から、大規模な金融緩和政策の必要性を自著等にて論じる。

カスタマーレビュー

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上位レビュー、対象国: 日本

2013年2月8日に日本でレビュー済み
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年末から最近まで、アベノミクスが話題になり、また、円安・株高で、製造業を中心に決算が好転し、経済に明るい兆しが久々にでている状況です。それに比例して、アベノミクスを解説する書籍が、数多く発刊されています。

その中でも、村上さんの書籍は、アベノミクスの3本の矢といわれる中での「金融政策」に焦点をあてた一冊です。

おそらく村上さんが執筆し始めた当時は、アベノミクスという言葉は、まだブームになっていないころだと思いますが、出版されたときに、「アベノミクスって、何よ? 」「物価目標って、何よ?」ということを知りたかった人に、まさに、タイミングよく出版された一冊です。

ただ、タイミングよく出版された一冊ということだけでは、これほど売れないですよね。書籍の構成が、アベノミクスを中心にした金融政策にまつわる、世に流布される通説を取り上げ、それをわかりやすく説明しているからに他なりません。

IT業界でいうところの、詳しいFAQ集のようなものと言ってもいいかもしれまません。

例えば、次のような話を一度は見たことがあるのではないでしょうか?

金融緩和をすると、「ハイパーインフレ」が起こる
デフレになったのは、中国をはじめとした低価格の商品が輸入されたから
デフレになったのは、日本の人口が減ったから

それらの通説がおかしいことを解説してくれる一冊です。本書を読めば、会社で、学校で、家庭で、アベノミクスが話題になっても、通説に対して、正しい説明できること、間違いありません。

ぜひ、手元に一冊置いておくといい本です。
33人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2023年6月24日に日本でレビュー済み
著書の10年後である2023年現在、金融緩和に関する著者の予言の多くは実現しています。途中で2回の消費税増税やコロナがあったため、賃金の伸びは実現できていませんが、就業者数の400万人以上の増加と失業率の大幅な低下、税収やGDPの伸びは実現しています。
金融緩和前は金融緩和するとハイパーインフレや国債暴落が起きると言われていましたが、それらは実際には起きておらず、著者が正しかったことを証明しています。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年5月8日に日本でレビュー済み
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バブル崩壊の引き金を引いたことと言い、日銀がなぜインフレを避けたがるかを知りたかったので読んでみましたが、若干期待外れ。

FRBは確かにアメリカの景気を立ち直らせましたが、欧州中央銀行は債務危機を引き起こしてますし、
政府支出が減ると、景気が悪くなると書いてますが、そんな単純な話じゃないだろうと。
まあこの手のマイクロ経済の話は複雑なので、単純化してるだけかもしれませんが。

ただ、財政政策が無意味なことや、日銀の金融政策が中途半端なのは納得しました。

雑誌やテレビで、感情的にアベノミクスを批判している自称「経済の専門家」には一読をおすすめします。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2021年11月29日に日本でレビュー済み
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世界から見た日本の現実に納得!
2013年3月27日に日本でレビュー済み
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 アベノミックスの第1の矢「大胆な金融政策」の背景になっているリフレ論の強力な応援歌だ。ほぼ同時に出版されたYale大名誉教授で安倍首相ブレインの浜田宏一教授の「アメリカは日本経済の復活を知っている 浜田宏一 講談社 2013/1」と同じ主張である。即ち金融の量的緩和を進めればデフレ脱却と成長路線が可能になり国民も企業も助かるのに、日銀は金融でデフレ脱却は不可能と確信し、世論と政治の要請に対しては金融緩和の枠と基金は積み増したが金融緩和額は枠の4割に留まるという面従腹背をしてきた、真に怪しからん、という日銀批判の書でもある。筆者は若い頃Nobel賞経済学者Paul R. Krugmanの論文で開眼させられたと書いているので、金融政策でインフレは実現可能とするリフレ論の信奉者であろう。

 浜田氏の書がややもすると定性的な主張に重点が置かれたのに対して、アラフォーで若い筆者による本書は、主張の度にデータとグラフを掲げ科学的に論証している。一部に私には我田引水と思えた部分もあったが、大半は論理的な展開になっており、大変説得力がある。筆者にその意図は無かっただろうし、そう言われるとご不満だとは思うが、読者から見ると浜田氏の書の証明版の意味を持つ。また判り易い書にしたいという意図が表れていて、成功しているように見える。

 また本書は世の中でよく聞く説を通説として掲げ、それに反論するスタイルを採っているのはユニークであり、主張が判り易い。

 日本国内ではリフレ論に反対する経済学者・エコノミストが多く、世界とは逆になっている。リフレ論に反対する読者も賛成の読者も、リフレ論とはどういう考えなのかを明確に理解する上で平易に著述された本書は必読であろう。またリフレ論に賛成反対の意見をまだ持ち得ない読者は、本書だけでなくリフレ論を汚く罵る書も是非読む必要がある。
 
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年10月18日に日本でレビュー済み
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ここまで明瞭かつ完結に言い切る姿勢は良いし、読んでいて面白い。
ビジネスマンだけでなく主婦や子供にも読んで欲しい。

いかに白川総裁までの日銀がダメだったかが良く理解できる。

これからのアベノミクスと黒田日銀に期待したい。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2014年4月30日に日本でレビュー済み
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あまりにも幼稚な内容なので本当に驚いてしまった。
例えばこの人は「日本人がみんな汗水垂らして働けば日本は豊かになるのか」という問いに対して「それは明確な誤解」と切って捨てている。(「明確な誤解」という日本語からして少々怪しいが、まあそれはいい)
で、その「考察」とやらがものすごい。
なぜなら、「あなたが汗水垂らして働くと、他の誰かの給料が減る」からだそうだ。(最初の命題の「日本人がみんな」を「あなた」に置き換えているのは故意だろうか?) 
つまり、
・ある企業が質の高い商品を生み出してそれが売れても、日本の景気は上向かない
・なぜならそれが売れた分、他の企業の売り上げが減るから
・よって、日本のGDPの増減には影響がない
驚いてしまう。
この人の頭の中には、「国際競争」という概念はないのだろうか。
もしこの人の論理が正しいのであれば、昭和の日本の高度成長というのも存在し得ないはずだが、あれは最近流行のねつ造された歴史だったのだろうか。

実をいうとこの後、国際競争の話も高度成長の話も出てくる。
しかしながら、冒頭でのこの導入はあまりにも酷い。
こんなめちゃめちゃな論理で「ほぉほぉ」と身を乗り出して続きが読みたくなるような人であれば、最後まで楽しく読めるかもしれない。
しかしながら私は、こんな人がチーフエコノミストを務める某証券会社とは絶対に取引しないようにしよう、という感想しか持てない。詐欺まがい悪徳商法の勧誘電話の方がよほど筋道だった話をするような気がする。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年2月5日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
 もう右肩上がりの日本には戻れない。低成長の成熟社会を目指すしかない。バブル崩壊は仕方がなかった。頑張りを忘れたので日本がダメになった。人口が減っているので停滞はとめられない。すでにゼロ金利の日銀に打つ手はない。大胆な金融緩和はハイパーインフレを招く。既に金融緩和をしたが効果がなかった。増税や支出削減など財政再建が先決だ。お金を刷るだけでは無意味、構造改革を優先せよ。日本人はまだ十分に豊かだ。著者によると全部ウソだという。
 日本はバブル崩壊のあと未曾有のデフレに陥っている。米もサブプライムローンバブルの崩壊を経験した。だがその後デフレになっていない。何故か?米FRBバーナンキ議長が日本経済を研究させた。大規模な金融緩和を行うことで景気の悪化を食い止めるべきことが判明した。そこで市場に莫大な資金を送り込む金融緩和に打って出た。日銀を反面教師としてデフレを見事に防いだのである。
 インフレ率と失業率を縦軸横軸とする図をフィリップスカーブというらしい。インフレ率が高くなるほど失業率が改善し、デフレが進展するほど失業率が悪化する。2〜4%のインフレ目標を実際に達成するなら雇用が生まれるという。マッカラムルールという計算式で金融緩和の適正規模を算出できるらしい。3.5%の名目成長を達成するには、日銀が追加で百兆円のベースマネーを供給しなければならない。日銀の金融緩和は絶望的に足りていないという。
 著者は述べる。大規模な金融引き締めでバブルを崩壊させた日銀は、必要な金融緩和政策を怠った。円の独歩高で日本人だけが貧乏になった。円高を引き起こしたのは誰か?米FRBのドル供給総量に対し、日銀の円供給総量が少なすぎたためだ。我々の貧乏は日銀の無作為が原因だった。逆に考えると、日銀が適切な規模で金融緩和を行えば、日本はデフレと円高から抜け出せる。日本国民はもうこれ以上不幸の道を歩むべきではない。もう無知と妄想から来る不幸の連鎖から力強く抜け出さなければならない、と。
 なるほど。あっという間に読めて分かりやすい。日銀の責任は重い。日本経済を没落させ日本人を貧乏にした主犯だ。だが日銀の無策をなぜ他の多くのエコノミストは擁護するのか?マスコミは過った通説をなぜ流布させ続けるのか?素人にはわからない。だが日銀が責任をもって金融政策を実行するよう、日銀法を改正する意見には賛成したい。国民が声を上げる必要があるだろう。
42人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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