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進路指導・キャリア教育の理論と実践 単行本 – 2007/5/1
大学・短大の授業科目「職業指導論」「進路指導・キャリア教
育論」の教科書であると同時に、これからキャリア教育を推進する
小・中・高・専門学校・大学等の教員や教育行政関係者にも広く活用していただけ
る内容になっている。
国内・外の職業指導の歴史をたどり、代表的な学者の学説・理論を紹介するととも
に、進路指導・キャリア教育の諸領域について、児童・生徒・学生・成人のそれぞれ
の発達段階、生活実態に即した形で多面的に詳述している。
育論」の教科書であると同時に、これからキャリア教育を推進する
小・中・高・専門学校・大学等の教員や教育行政関係者にも広く活用していただけ
る内容になっている。
国内・外の職業指導の歴史をたどり、代表的な学者の学説・理論を紹介するととも
に、進路指導・キャリア教育の諸領域について、児童・生徒・学生・成人のそれぞれ
の発達段階、生活実態に即した形で多面的に詳述している。
- ISBN-10482106085X
- ISBN-13978-4821060856
- 出版社日本文化科学社
- 発売日2007/5/1
- 言語日本語
- 本の長さ250ページ
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商品の説明
抜粋
職業指導(Vocational Guidance)は、アメリカのパーソンズ,F.が1908
年に職業局を設立してから約100年を経過し、入澤宗寿が1915年にアメリカの
Vocational Guidanceを職業指導と訳して、わが国に紹介してから92年の歴史を
刻むことになる。この間、欧米では,Vocational Guidance、Career Guidance、
Career Counseling、Career Development、Career Education といった用語が
指導概念として用いられて今日に至っている。歴史的には、「職業指導から進路
指導へ」、更に「進路指導からキャリア教育へ」と変遷・推移している。キャリ
アには、職業生活段階としてのワーク・キャリア(Work Career)と指す場合
と、一生涯に亘る生活としてのライフ・キャリア(Life
Career)の捉え方があ
る。学校のキャリア教育ではライフ・キャリアの立場に立っている。但し、キャ
リア教育の中心は、飽くまでもキャリア発達、社会的発達であることは認識して
おく必要がある。平成16年は「キャリア教育元年」と言われる様に、わが国の
学校教育は、今までの職業教育、進路指導を中核に据えて、小学校段階からキャ
リア教育を推進している。
この契機となった社会的背景としては、日本のバブル経済の崩壊により、わが国
の経済社会が危機的状況に陥り、キャリア教育等を導入して教育の改革・
改善、若年者の雇用、労働条件の改善を図ることにあった。日本政府は、
平成15年に「若者自立挑戦プラン」を策定し、このプランの柱として、(1)
教育段階から職場定着にいたるキャリア形成及び就職支援、(2)若年労働市場
の整備、(3)若年者の能力向上、(4)創業・起業による若年者の就職機会の創
出、(5)若年者のための「ワンステップ・サービスセンター」(ジョブカ
フェ)の整備、をあげている。また、若者の自立支援では、(1)各学校段階を
通じた体系的なキャリア教育・職業教育の充実、(2)ニートを対象とした「学
び直し」の機会の提供、(3)「新キャリア教育推進事業」、(4)「小学校段階
からのキャリア教育の推進」、(5)「実務・教育連結型人材教育システム」
(日本版デュアル・システム)の導入、を図っている。
最近は景気も回復して「いざなぎ景気」を超える状況にあるといわれるが、ご
く最近までは、バブル経済の崩壊後、経済・職業・産業構造のグローバ
ル化の急速な進展によって企業のリストラ、倒産、雇用調整、失業などが生じて
おり、そうした状況の中で、(1)若者のフリーター、ニートの増加、(2)就
職難、(3)新規学卒者の早期離転職、(4)学校から職場への移行の課題、
(5)未成熟な職業観・勤労観の揺らぎ、(6)従来の日本型の雇用システムの崩
壊(学卒若年者の一括採用、年功序列、終身雇用)、(7)雇用の規制緩和
(人材派遣法等)による派遣社員、嘱託社員、アルバイト、フリーターなどの
非正規社員の増加、が顕著になっている。また、わが国にとって2007年問題とし
て、「団塊の世代」の大量定年退職、大学全入時代の到来、少子・高齢化社会の
進行、格差社会(地域格差、医療・介護格差、教育格差、経済格差)、など枚
挙に遑がない。このような現代社会に生きる人間にとって進路指導・キャリア教
育は必要不可欠である。現代の進路指導・キャリア教育は発達理論(生涯発達
心理学)を根底に据えて、社会諸科学の援用を得ながら生徒・学生等の個
性化、社会化を図りながら進路設計(キャリア・デザイン)を立て、修正を加え
ながら主体的に進路を選択・決定し、社会的職業的自己実現を図るように、
学校は組織的、計画的、継続的に指導援助することである。
こうした観点に立って、本書の内容構成は、次のように企画し執筆を試みた。
(1) 国内・国外の職業指導の歴史に遡り、発展の跡を辿りながら進路指導・
キャリア教育の現状と課題、今後の方向を展望している。
(2) 進路指導・キャリア教育の理論的根拠を示す代表的な学者の学説・理論
を紹介している。
(3) 進路指導・キャリア教育の目的、方法・技術、対象、活動領域、実
践、評価(アセスメント)について詳述している。
(4) 進路指導・キャリア教育の組織と運営をはじめ、教職員の役割、学校と
家庭、事業所、地域社会との連携・協力のあり方を明らかにしている。
(5) 進路指導・キャリア教育を児童・生徒・学生・成人のそれぞれの発
達段階、生活実態に即した形で多面的に詳述している。
(6) 最近の経済社会の状況を見据えながら企業や職業安定機関等における
職業指導・進路指導・キャリア形成支援についても詳しく取り上げている。
本書が大学・短期大学の授業科目「職業指導」「進路指導・キャリア教育」の教
科書、参考書として、また、これからキャリア教育を推進していかれる小学校、
中学校、高等学校、専門学校、大学の先生方や教育行政関係者の方々の参考書と
して広く活用して頂ければ幸いである。
年に職業局を設立してから約100年を経過し、入澤宗寿が1915年にアメリカの
Vocational Guidanceを職業指導と訳して、わが国に紹介してから92年の歴史を
刻むことになる。この間、欧米では,Vocational Guidance、Career Guidance、
Career Counseling、Career Development、Career Education といった用語が
指導概念として用いられて今日に至っている。歴史的には、「職業指導から進路
指導へ」、更に「進路指導からキャリア教育へ」と変遷・推移している。キャリ
アには、職業生活段階としてのワーク・キャリア(Work Career)と指す場合
と、一生涯に亘る生活としてのライフ・キャリア(Life
Career)の捉え方があ
る。学校のキャリア教育ではライフ・キャリアの立場に立っている。但し、キャ
リア教育の中心は、飽くまでもキャリア発達、社会的発達であることは認識して
おく必要がある。平成16年は「キャリア教育元年」と言われる様に、わが国の
学校教育は、今までの職業教育、進路指導を中核に据えて、小学校段階からキャ
リア教育を推進している。
この契機となった社会的背景としては、日本のバブル経済の崩壊により、わが国
の経済社会が危機的状況に陥り、キャリア教育等を導入して教育の改革・
改善、若年者の雇用、労働条件の改善を図ることにあった。日本政府は、
平成15年に「若者自立挑戦プラン」を策定し、このプランの柱として、(1)
教育段階から職場定着にいたるキャリア形成及び就職支援、(2)若年労働市場
の整備、(3)若年者の能力向上、(4)創業・起業による若年者の就職機会の創
出、(5)若年者のための「ワンステップ・サービスセンター」(ジョブカ
フェ)の整備、をあげている。また、若者の自立支援では、(1)各学校段階を
通じた体系的なキャリア教育・職業教育の充実、(2)ニートを対象とした「学
び直し」の機会の提供、(3)「新キャリア教育推進事業」、(4)「小学校段階
からのキャリア教育の推進」、(5)「実務・教育連結型人材教育システム」
(日本版デュアル・システム)の導入、を図っている。
最近は景気も回復して「いざなぎ景気」を超える状況にあるといわれるが、ご
く最近までは、バブル経済の崩壊後、経済・職業・産業構造のグローバ
ル化の急速な進展によって企業のリストラ、倒産、雇用調整、失業などが生じて
おり、そうした状況の中で、(1)若者のフリーター、ニートの増加、(2)就
職難、(3)新規学卒者の早期離転職、(4)学校から職場への移行の課題、
(5)未成熟な職業観・勤労観の揺らぎ、(6)従来の日本型の雇用システムの崩
壊(学卒若年者の一括採用、年功序列、終身雇用)、(7)雇用の規制緩和
(人材派遣法等)による派遣社員、嘱託社員、アルバイト、フリーターなどの
非正規社員の増加、が顕著になっている。また、わが国にとって2007年問題とし
て、「団塊の世代」の大量定年退職、大学全入時代の到来、少子・高齢化社会の
進行、格差社会(地域格差、医療・介護格差、教育格差、経済格差)、など枚
挙に遑がない。このような現代社会に生きる人間にとって進路指導・キャリア教
育は必要不可欠である。現代の進路指導・キャリア教育は発達理論(生涯発達
心理学)を根底に据えて、社会諸科学の援用を得ながら生徒・学生等の個
性化、社会化を図りながら進路設計(キャリア・デザイン)を立て、修正を加え
ながら主体的に進路を選択・決定し、社会的職業的自己実現を図るように、
学校は組織的、計画的、継続的に指導援助することである。
こうした観点に立って、本書の内容構成は、次のように企画し執筆を試みた。
(1) 国内・国外の職業指導の歴史に遡り、発展の跡を辿りながら進路指導・
キャリア教育の現状と課題、今後の方向を展望している。
(2) 進路指導・キャリア教育の理論的根拠を示す代表的な学者の学説・理論
を紹介している。
(3) 進路指導・キャリア教育の目的、方法・技術、対象、活動領域、実
践、評価(アセスメント)について詳述している。
(4) 進路指導・キャリア教育の組織と運営をはじめ、教職員の役割、学校と
家庭、事業所、地域社会との連携・協力のあり方を明らかにしている。
(5) 進路指導・キャリア教育を児童・生徒・学生・成人のそれぞれの発
達段階、生活実態に即した形で多面的に詳述している。
(6) 最近の経済社会の状況を見据えながら企業や職業安定機関等における
職業指導・進路指導・キャリア形成支援についても詳しく取り上げている。
本書が大学・短期大学の授業科目「職業指導」「進路指導・キャリア教育」の教
科書、参考書として、また、これからキャリア教育を推進していかれる小学校、
中学校、高等学校、専門学校、大学の先生方や教育行政関係者の方々の参考書と
して広く活用して頂ければ幸いである。
著者について
吉田辰雄(よしだ たつお)
横浜国立大学学芸学部心理学科卒。早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士
課程修了。東洋大学教授、東洋大学アジア・アフリカ文化研究所長を経て、現
在、東洋大学名誉教授。
日本学校進路指導支援協会会長、日本キャリア教育学会理事、日本進路指導
協会評議員
篠翰(しの たかし)
法政大学法学部法律学科卒。千葉市内公立中学校校長、千葉市校長会会長、千葉
県・市教育委員会指導主事等を経て、現在、東洋大学、上智大学非常勤講師。
横浜国立大学学芸学部心理学科卒。早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修士
課程修了。東洋大学教授、東洋大学アジア・アフリカ文化研究所長を経て、現
在、東洋大学名誉教授。
日本学校進路指導支援協会会長、日本キャリア教育学会理事、日本進路指導
協会評議員
篠翰(しの たかし)
法政大学法学部法律学科卒。千葉市内公立中学校校長、千葉市校長会会長、千葉
県・市教育委員会指導主事等を経て、現在、東洋大学、上智大学非常勤講師。
登録情報
- 出版社 : 日本文化科学社 (2007/5/1)
- 発売日 : 2007/5/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 250ページ
- ISBN-10 : 482106085X
- ISBN-13 : 978-4821060856
- Amazon 売れ筋ランキング: - 639,411位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 132位生徒指導
- - 16,007位教育学一般関連書籍
- - 47,451位教育・学参・受験 (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
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