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姿なき占領: アメリカの「対日洗脳工作」が完了する日 単行本 – 2007/1/1
本山 美彦
(著)
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- 本の長さ237ページ
- 言語日本語
- 出版社ビジネス社
- 発売日2007/1/1
- ISBN-10482841326X
- ISBN-13978-4828413266
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登録情報
- 出版社 : ビジネス社 (2007/1/1)
- 発売日 : 2007/1/1
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 237ページ
- ISBN-10 : 482841326X
- ISBN-13 : 978-4828413266
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,111,357位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 473位アメリカのエリアスタディ
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- - 154,814位ノンフィクション (本)
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2022年9月17日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
面白かった。アメリカは、日本をサファリパークみたいな非主権国家にしてしまった。人心の荒廃は、その結果なのだ。
2007年9月30日に日本でレビュー済み
要するにアメリカが全部悪いということになっているが、事ここに至るまでに、日本が何をせず、何を出来なかったのかについてほとんど触れていない。教育の部分は特に違和感がある。日本の教育など、アメリカにどうのこうの言われる前から、既にテストと受験しかないようなもので、それは今に始まったことではない。学校法人なら大丈夫かと言うとそうはいかない。学生を食い物にするような拝金主義の「学校法人」など、大学、専門学校を問わず、昔からいくらでもある。メガチャーチやキリスト教の部分も、ブッシュ政権下に所謂原理主義やモラルマジョリティが権力を持ったのは確かだが、それがアメリカの全てであるかのような物言いは聊か閉口せざるを得ない。保険や軍事については、うなずける部分もあるが、他メディアからの引用がやたら多いのはいかんともしがたい。市場というのは、もともと国境浸透性の高いものである。それが問題だというなら、なんらかの代替案を示さなければ、単なるアジに終わる。この手の書物は、右にも左にも受けそうだから、それだけにもう少し緻密な議論が望まれる。
2007年2月17日に日本でレビュー済み
最近この種の本が多いですね。何も目新しいものがないのを知りながらも、麻薬みたいなものでまた読んでしまいました。逃避のための一種の解毒剤として機能してるのかもしれません。読んでも世界は何も変わりません。何も目新しいことは書いていません。著者の言うとおり、アメリカは恐るべきまでの同調主義を強いる世界なのです。決して本質的に自由な世界ではないのです。そこから外れた言論は社会的な存在は許されないのです。今回の作品は、保険の業界についての部分が、ちょっと類書ではこれまでカヴァーされなかった部分でしょうか。当時はこの業界での異様な決着もそれなりに日本のメディアで取り上げられていた記憶があります。今では、日経新聞の第一面からしてアメリカに”洗脳”された能天気な記事のオンパレードです。もう私は日経新聞の購読はやめてしまいました。というのはそれは別な意味での朝日新聞だからです。本書のあとがきで取り上げられている宮沢喜一元首相の演説は、初めて知りました。この戦後史の生き証人で、”姿なき”だけでなく”姿ある”占領も経験した人物の講演は、熟読に値します。戦前の日米学生会議の参加者でもあるこの人物が経験することになった語りつくせない”屈辱”を追体験するところに、おそらく日本人の出発点があるのかもしれません。
2007年2月14日に日本でレビュー済み
最近になって一時期もてはやされた「規制緩和」という言葉が、いつの間にか「規制改革」という言葉にとって替わっていることに気が付いた。その言い換えの一つの理由は本書で指摘される第三分野の保険ビジネスをめぐる規制の動きを追えばおのずと明らかになる。つまり、「規制」は外資が参入しやすくするためには「緩和」されねばならないが、逆に外資が十分に利益を独占していない状況では彼らの育成を援助するために「強化」せねばならないのである。規制「緩和」だけではないからこの状況は「改革」であるそうだ。
まともな感覚の持主なら、耳を疑うような状況がまさにこの21世紀の日本で起きようとしている。このような理念も国益も無視した恣意的な利益誘導を「改革」と呼ぶことなど到底できない、という著者の怒りの叫びが行間から溢れている。
全ての日本人に読んでほしい、熱い、そして重い一冊である。
まともな感覚の持主なら、耳を疑うような状況がまさにこの21世紀の日本で起きようとしている。このような理念も国益も無視した恣意的な利益誘導を「改革」と呼ぶことなど到底できない、という著者の怒りの叫びが行間から溢れている。
全ての日本人に読んでほしい、熱い、そして重い一冊である。
2007年1月19日に日本でレビュー済み
2006年版の『日米投資イニシアティブ報告書』では,医療と並んで,教育も重点分野に挙げられた。私たちの生活の根幹であるはずの「公」の分野が,米国が指令する「構造改革」の名のもとに,カネ儲けをしてもよい「私」の分野に移し替えられる。本書は,こうした実態を詳細にわたって告発するばかりでなく,軍事と宗教原理主義に傾斜する洗脳国家・米国の正体をも解き明かす。冷静な筆致で平易に核心を突く著者の文章は,前著に続き,説得力がある。