いまとなっては「自明の理」のように受け入れられているシュンペーターの創造的破壊の理論の盲点を指摘する書。情報産業においては、創造的破壊は必然ではなくむしろ偶然だったり、人工的におこしたりするものであることが、電話、ラジオ、映画、テレビのここ100年の歴史を辿ってみるとよくわかる。ネットワークの利便性を追求すれば規模の拡大を追求せざるを得ない。よって、既存のネットワークメディアを支配する独占企業は、破壊的な技術を携えて市場に乗り込んでくる新興企業を潰すか、排除するか、呑みこむかして帝国を守ろうとしてきた。ときにはプロパガンダや政府との裏取引も利用した。この現象を著者は、支配者の座を奪われるのを恐れて、我が子を次々と食い殺してしまうギリシャ神話のクロノスに喩える。分権、自律を志向して設計されたインターネットも例外ではないと著者は言う。アマチュアの趣味の世界から私企業のビジネスの世界に舞台がうつれば、独占を志向することがむしろ自然なのである。
創造的破壊が「たまたま」うまくいった例として著者は電話をあげる。アレクサンダー・グラハム・ベルが細々と始めた電話事業を、当時、電信事業で市場を独占していたウエスタンユニオンが猛追するのだが、「電話が電信にとってかわる」などとは夢思わず、「電話は電信のおまけ」という認識だった。ここでウエスタンユニオンが勝っていれば世紀の大発明は骨抜きにされ、電話の普及も遅れただろう。しかし当時の弱小ベンチャー、ベルは、特許を盾に巨人に立ち向かう。ここで神風が吹いた。ウエスタンユニオンが乗っ取りをしかけられ、特許紛争などしていられなくなって電話事業から撤退したのだ。その結果、電話に電信とってかわるという創造的破壊が起こり、筆者言うところの「イノベーションのサイクル」が正しく回ったのである。ベルの長距離回線の敷設子会社として発足したＡＴ＆Ｔは、Ｊ.Ｐ.モルガンを後ろ盾にして宿敵ウエスタンユニオンを買収、独立系の地域通信事業者をつぎつぎにのみこんで、独占路線を突き進んだ。堂々と「公益事業」を自認して政府とも親密な関係を築き、1984年についに解体されるまで独占を謳歌する。その後、分割後の地域ベル8社のうちもっとも弱小のサウス・ウエスタン・ベルを率いるエドワード・ウィテカーが、1996年電気通信法による“規制緩和”をテコにかつての親会社ＡＴ＆Ｔを含む旧ベルシステムの大部分を買収し、解体したはずのＡＴ＆Ｔが事実上復活する。“競争促進”という大義名分を独占の野望のために利用したのだった。
そのＡＴ＆Ｔは、ラジオ放送の初期には長距離回線網を独占していたことで圧倒的に有利な立場にあったが、ラジオ受信機を製造していたＲＣＡが法律をたてにＡＴ＆Ｔのラジオ事業をもぎとるようにしてＮＢＣを設立。ＡＴ＆Ｔの名前は完全にラジオ史から消し去られた。その立役者でもあったデイビッド・サーノフは、ラジオの帝王として君臨する。ここまではよかった。ラジオ産業は電話産業に“併合”されることなく、独自の発展を遂げる出発点に立ったのである。しかしサーノフは、ラジオ産業を脅かしそうな新たな技術と見るや、政府に働きかけてことごとくその芽をつんでいき、「サイクル」を回す側から止める側にまわる。ＦＭラジオの技術が開発されるとそれを握りつぶそうとし、テレビが登場するやいなや、技術力、資金力、政府とのコネをフルに活用して、たんなるラジオの模倣装置の地位に押しとどめようとした（そしてそれに成功した）。テレビ受像機を実質的に発明し、実験し、実用化した者たちが先にもいたにもかかわらず、サーノフは自分こそがテレビ放送の祖であると大々的に宣伝し、テレビ史の「公式記録」を書き換えてしまう。この間、政府はラジオ放送周波数のライセンス制度を補強するなどして、結果としてサーノフの電波支配を後押しした。
こうした例を引きながら、著者は、情報産業の在り方を根本から変えてしまうような革命的イノベーションが起こっても政府の措置が起こるべき競争を阻み、独占企業を保護してしまうこともあることを実証し、シュンペーターの創造的破壊の理論にはこの「規制の虜」という概念が抜け落ちていると指摘する。政府は競争を促進し、イノベーティブな新規参入者を支援しているつもりでまったく逆のことをやっている可能性があるのだ。これはアメリカという国が政治の分野にくらべて経済の分野における権力集中について寛容であることとも無縁ではない。
そこで筆者が提案するのが「分離原則」である。その形態としては、一時的分離、市場間・機能間・プラットフォーム間の分離、規制による分離の三つを上げている。「反規制が絶対的教義になっている」現代のアメリカにおいて、この提案は相当にウケが悪いことは想像に難くない。事実、市場経済原理主義の方面からは酷評されたそうである。著者は「米国は、統制の厳しい他国に比べて、イノベーションに対して最も開かれていると思いがちだ。ところが、現実はそうでもない。業界からの強力な要請で政府が直々に未来を管理しようとするなど、社会主義国も顔負けの行きすぎた例さえある」とさえ言っているのだから、風当たりは相当強かったと思われる。
だからこそ、これでもかというほどの実例を列挙する必要があったのだろう。あらゆる情報産業が最終的に巻き込まれていく、大と小の対立、集権的秩序と分権的多様性の対立、開放型システムと閉鎖型システムの対立。こうしたものを乗り越えて、主役が交代していく「サイクル」を、独占者に阻まれるようなことがあってはならない、と著者は主張する。なぜなら、そのサイクルを回していくことによってのみ、情報の一元化による権力の集中、つまり独占が独裁に結びつくことを防げるからだ。タイトルになっている「マスタースイッチ」は、「すべてを支配する主電源スイッチ」を意味する。「言論を生殺与奪するメディアは、いわば世の中のマスタースイッチ」というわけだ。
このロジックと著者の危機感は理解できるが、「サイクル」が回り続けていくようにするような制度設計、環境整備をしていくしか解決策はないのだろうか。また「サイクル」がうまく回っていくことを単純に進化と考えてもいいものだろうか。本書にある膨大な量の情報がまだ消化できていないなかで、そんな問いが頭をかすめる。「サイクル」をある程度制御していくことの必要性は広く認識されていると思うが、著者も言うように、「最も利便性の高い選択肢をとれば、全体としては大企業に支配の座を譲り渡すことになる」というジレンマがある。こうなるともう人間の本能との戦いになるわけで、本書にある「分離の原則」とは別次元の議論（たとえばどこまで効率、便利をつい有するべきなのか）も並行して必要になってくるだろう。
独占がさまざまな弊害を生むということは理屈でも実感でもそのとおりだと思うのだが、一国の産業全体を牛耳るところまでゼロから上り詰めた人間にはある種の魅力を感じる。本書に登場するＡＴ＆Ｔのセオドア・ヴェイル、ＲＣＡのデイビッド・サーノフ、パラマウントのアドルフ・ズーカーといった企業家たちのなんと生き生きと描かれていることか。途中まではゴリアテに立ち向かうダビデであった彼らは、結局次なるダビデを踏みつぶすメガ・ゴリアテに変貌するわけだが、角度を変えてみれば、アメリカン・ドリームの体現者でもある。ゲイツもジョブズもみなこの系譜だ。こういう「自分の王国を作りたいという夢と志」のためには何でもやるという筋金入りのメガロマニアにとって、モチベーションはお金ではない。シュンペーターいうところの「創造の喜び」である。そう考えると、創造的破壊者には、創造的破壊者をもってしか対抗しえないようにも思う。だとしたら著者の立てた大きな問い「どうすれば創造的破壊のサイクルを押しとどめない制度設計が可能か」に対する答えは必ずしも「分離の原則」だけではないのではないか。
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