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格差社会の衝撃: 不健康な格差社会を健康にする法 (社会科学の冒険 2-6) 単行本 – 2009/5/1

4.7 5つ星のうち4.7 13個の評価

この商品には新版があります:

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 書籍工房早山 (2009/5/1)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2009/5/1
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 355ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4886115144
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4886115140
  • カスタマーレビュー:
    4.7 5つ星のうち4.7 13個の評価

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R.G.ウィルキンソン
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上位レビュー、対象国: 日本

2019年3月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
著者は経済史から入り、疫学に転向。30年以上に渡って健康と所得格差の社会的影響に関し、世界の研究を主導してきた。“TED、リチャード・ウィルキンソン” で検索すると16分40秒あまりの動画があるので、ぜひご覧になることをお勧めしたい。

ここではまず日本語版への序文とTEDから抜粋(一部要約・補足)してみる。

~所得格差と人びとの平均的な健康水準に関する200(序文では168)の分析(論文報告、国際指標など)についてレビューを行った。国や地方や州という広い地域を対象とした研究では、平等な社会ほど健康であることを示すものが圧倒的である。一方、分析を狭い地域単位同士で行うと、貧困地域では不健康に、富裕な地域では健康になる。貧しい地域が不健康なのは、その地域内の不平等によるのではなく、もっと広い社会の中でどれだけ貧しいか・・つまり社会全体の不平等である。

先進国では、不平等な社会ほど健康水準が低く、暴力的で、社会を信頼できず、社会的な結束力が弱い。不平等が十代の妊娠や肥満率も高め、精神病、数学と読み書きの点数、薬物乱用の程度やアルコール依存、囚人の数、殺人件数、子供の福祉(幼児死亡率、イジメ、両親に悩みを相談できるか、家に本があるか など)、高校中退者の数、社会的流動性 に関係する証拠もあり、報告もした。全ての社会問題で、悪い結果は大きな不平等と結びついており較差と比例する。それらは、一人あたりの所得とは全く関係が無い。
それらはまた、ユニセフの児童福祉の40の指標で見ても同様であり、較差と社会問題発生数の間には、密接な相関関係がある。発生数は2倍から10倍の差が見られる。

興味深いのは、不平等の有害な効果は貧困層に限定されず、最も高い階層にも影響していること。
6つの異なる研究(そのうち、5つは健康に関するもの、一つは識字テストに関するもの)は、平等の効果は社会の低い階層に大きな影響をもたらすだけでなく、高い階層にも及ぶ事を示している。

平等であれば、高い所得を得ている家庭の子供たちも健康状態は良く、肥満は少なく、暴力犯罪に巻き込まれることは少なく、学校での成績も良く、十代で妊娠することも少なく、薬物を使うことも少ない傾向がある。

較差の社会心理的影響は、優越感・劣等感、地位争い、自己への評価への不安が大きい。
社会心理学の領域でも、ストレスホルモン(コーチゾール)の増加が最も顕著なのは、社会的評価に関する作業の実験を行った時であった。免疫系・心血管系に与える「社会の慢性ストレス」の影響は大きい。暴力は階層差によって見下される事と関係する。これらは全く意図的にデータを選別していない調査での結論である。

ある程度豊かとされる国々では、人びとの幸福や福祉の指標は、経済成長とともに上昇することはなくなった。平均寿命は伸び続けているが、その伸びは一人あたりの所得の伸びとは無関係である。経済成長は、もはや真に社会に貢献することを終えただけでなく、地球温暖化やその他の環境問題を益々深刻化させている。

先進国で主観的な生活の質を改善したいなら、もはや物質的消費水準でなく、社会のあり方に注意を向ける必要がある。経済的な不平等が小さく社会が階層的でなくなれば、社会関係は改善し、不健康や社会問題は減少していく。それが、暮らしの質つまり社会全体への心理的社会的幸福度を上げる解決策である。

不平等な社会ほど人びとは長く働くという強い傾向があり、破産率が高く、貯蓄の減少と負債の増加がある。
社会問題が少ない(事を示すデータの)国は、北欧諸国とかつての日本である。前者は税引き後の再分配によって、後者は税引き前の元々の所得格差の小ささによって、その状態であったと考えられる。~

膨大なデータと統計的判断を行い、更にそのメカニズムを解き明かした非常に説得力のある検証だと思う。
生物は一般に、競争と協力が生存戦略であると思われる。人類がここまで発展して来れたのは「協力」を優先させたからだろう。競争や闘争本能は、原始的な脳に刻まれたものであり簡単にはコントロールしにくいかも知れないが、この先おそらく人類に益よりもむしろ害をなす懸念を感じる。どう向き合えるかが人類と地球の生命の将来を左右するのだろう。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2017年11月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
「格差は当たり前」と発言した、某大手ブラック会社の社長の尊厳を根底からくつがえされる内容です。
英国の18世紀あたりの思想に回帰してところは非常に慧眼で、ケインズも指摘しているところです。
2012年に労働経済学者が発表したアラン・クルーガーのブレート・キャッビー・カーブから、所得は生れた親の所得と如実に関係し、低福祉の国家ほど公正で、アメリカが公正な社会でないことが明証化されました。
つまりは、格差は格差を生むという悪循環がデーターとして表されたのです。
一般家庭に生れていれば、日雇い派遣と思える程度の人間でも、一国の総理になることから簡単に理解でします。
この書はいかに格差社会が愚かで猿程度の知能の人間しか推奨しないかが確信できる本です。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2014年10月2日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
その国のGDPの高さではなくジニ係数の高さが
社会の安定を測るバロメーターであるという内容は
少しショッキングでした。
超お金持ちがいて経済活動が活発でも
同時にストリートチルドレンがいるような国は
治安の低下や家庭の崩壊、教育の崩壊が
起きるという調査結果はアメリカを見ると納得できる。
日本はまだ格差の少ない国に分類されているが
ほんの少しの政治のさじ加減の間違いで
アメリカのような格差大国になる可能性がある。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2009年7月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新聞の書評を読んで興味を持ち、買ってみました。商用メルマガのコラムを担当しているのでそのための情報を探していました。
日本語の表題は、正確な訳ではないことがわかりました。読みやすい内容ですが、一般向けとは言い難いと思います。統計の知識や社会科学関係の学術書に特有な表現に慣れていることが前提です。そのような前提で言うと、論旨は極めて明快で読みやすいと感じました。ただし、工学系が専門の私には、表現が回りくどく、もっと端的に表現すれば、大分薄い本になると思いました。
テーマは、特定の社会における相対的(絶対額ではない!)な所得の違いが、その社会の構成員の健康に与える影響を、可能な限り厳密に、統計調査のデータに基づいて分析しています。統計は、相関や平均、パレート分布を知っていれば、十分理解できます。式を書いていないので、日本語訳の問題があるのかもしれませんが、部分的に理解しにくい記述があります。データをよく見て、逆算してみると著者の主張が理解できるでしょう。
テーマや内容は、新しいものではないようですが、専門家ではない私にとっては、大変有益な情報(分析結果)が示されています。著者の「公害や物理的な危険等でこのように多くの人々が影響を受けていれば、政府は何もしないわけにはゆかないが、所得の不平等が人々に与える影響については、その影響の大きさにかかわらず、何もしていない」と言う指摘は、資本主義社会の根源的な問題を射抜いています。
特に、これから社会に出る学生の皆さんに一読を進めます。マックス・ヴェーバーよりもはるかに読みやすい表現です。
19人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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2013年7月4日に日本でレビュー済み
私はEテレ(NHK教育)で「TED・スーパープレゼンテーション」という番組を見ました。
そこで著者が「格差社会が及ぼす影響」についてプレゼンしている内容に衝撃を受け
本書を購入しました。
私の専門は児童福祉ですが,日本でも問題になっている「子ども虐待」が
起こる背景の一つとして「格差社会」があると本書は教えてくれました。

格差はお金持ちや権力のある人々が自分たちにとって都合のよい社会を
作り出してきた歴史や結果だと言えます。
いつの間にか,「格差」だらけになった日本も
現状を見直し国民一人一人の幸福度を上げるための取り組みを
行うべき時だと感じさせられる一冊でした。
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2011年3月12日に日本でレビュー済み
 本書は、経済的な格差が、健康悪化はじめ、いかに様々な悪影響を及ぼすかを、多数のエビデンスを駆使しながら論証した本である。記述やエビデンスの引用方法は学術的で、必ずしも読み易くはないが、多くの示唆に富む本である。原著は2005年に刊行されているが、日本社会の現状やこれからの姿を予見した本としてお奨めできる。

 著者が多数のエビデンスから実証したのは、経済格差が社会格差を生じさせ、下層に位置付けられた人々にとって、差別感や孤立感を通してストレスを生み出し、そのストレスが健康悪化や寿命短縮ばかりか、敵意に満ちたギスギスした社会、暴力や犯罪、離婚や幼児・児童虐待、マイノリティへの差別などを生じさせるという事実である。昨今の日本で起きている犯罪や幼児虐待の報道を少し調べるだけで、ほとんどの場合、経済問題が背景にあることから、本書の主張は納得できる。

 本書で著者は自殺について、重要な指摘をしている(168ページ)。それは、国際的に見ると不平等が大きいほど自殺は少なくなり、むしろ犯罪が増えるのが一般的、という事実である。一方、日本の場合、不平等がゆるやかに拡大しているのに、ここ10年以上自殺者が3万人を越えている。このことは、日本人が、様々な困難に直面した場合、少なくとも今までは、社会や他人を責めて犯罪に走る場合よりも、自らを責めて自死に至る場合が多いことを示唆している。しかし、将来、日本がこのまま格差が進めば、暴力や犯罪が多発する社会になりうることも同時に示唆している。

 著者は、社会疫学的分析結果から得られた結論として、「自由・平等・博愛」という古典的なキャッチフレーズが、問題の解決に重要であるとしている。つまり、「自由」は、きまぐれな権力からの自由と社会格差に対する抵抗、「博愛」は、暴力のない社会・信頼・友情・社会参加の重要性、「平等」は、自由と博愛の前提条件であり、大きな経済格差は社会関係の質を損なうことを意味している。

 また著者は、経済格差に対抗して、不平等の解消を目指す「経済民主主義」を提唱している。この結論は、柄谷行人『世界史の構造』(岩波書店)が提唱している「アソーシエーショニズムへの回帰」と非常に類似していることが興味深い。
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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