著者は経済史から入り、疫学に転向。30年以上に渡って健康と所得格差の社会的影響に関し、世界の研究を主導してきた。“TED、リチャード・ウィルキンソン” で検索すると16分40秒あまりの動画があるので、ぜひご覧になることをお勧めしたい。
ここではまず日本語版への序文とTEDから抜粋（一部要約・補足）してみる。
～所得格差と人びとの平均的な健康水準に関する200（序文では168）の分析（論文報告、国際指標など）についてレビューを行った。国や地方や州という広い地域を対象とした研究では、平等な社会ほど健康であることを示すものが圧倒的である。一方、分析を狭い地域単位同士で行うと、貧困地域では不健康に、富裕な地域では健康になる。貧しい地域が不健康なのは、その地域内の不平等によるのではなく、もっと広い社会の中でどれだけ貧しいか・・つまり社会全体の不平等である。
先進国では、不平等な社会ほど健康水準が低く、暴力的で、社会を信頼できず、社会的な結束力が弱い。不平等が十代の妊娠や肥満率も高め、精神病、数学と読み書きの点数、薬物乱用の程度やアルコール依存、囚人の数、殺人件数、子供の福祉（幼児死亡率、イジメ、両親に悩みを相談できるか、家に本があるか など）、高校中退者の数、社会的流動性 に関係する証拠もあり、報告もした。全ての社会問題で、悪い結果は大きな不平等と結びついており較差と比例する。それらは、一人あたりの所得とは全く関係が無い。
それらはまた、ユニセフの児童福祉の40の指標で見ても同様であり、較差と社会問題発生数の間には、密接な相関関係がある。発生数は2倍から10倍の差が見られる。
興味深いのは、不平等の有害な効果は貧困層に限定されず、最も高い階層にも影響していること。
6つの異なる研究（そのうち、5つは健康に関するもの、一つは識字テストに関するもの）は、平等の効果は社会の低い階層に大きな影響をもたらすだけでなく、高い階層にも及ぶ事を示している。
平等であれば、高い所得を得ている家庭の子供たちも健康状態は良く、肥満は少なく、暴力犯罪に巻き込まれることは少なく、学校での成績も良く、十代で妊娠することも少なく、薬物を使うことも少ない傾向がある。
較差の社会心理的影響は、優越感・劣等感、地位争い、自己への評価への不安が大きい。
社会心理学の領域でも、ストレスホルモン（コーチゾール）の増加が最も顕著なのは、社会的評価に関する作業の実験を行った時であった。免疫系・心血管系に与える「社会の慢性ストレス」の影響は大きい。暴力は階層差によって見下される事と関係する。これらは全く意図的にデータを選別していない調査での結論である。
ある程度豊かとされる国々では、人びとの幸福や福祉の指標は、経済成長とともに上昇することはなくなった。平均寿命は伸び続けているが、その伸びは一人あたりの所得の伸びとは無関係である。経済成長は、もはや真に社会に貢献することを終えただけでなく、地球温暖化やその他の環境問題を益々深刻化させている。
先進国で主観的な生活の質を改善したいなら、もはや物質的消費水準でなく、社会のあり方に注意を向ける必要がある。経済的な不平等が小さく社会が階層的でなくなれば、社会関係は改善し、不健康や社会問題は減少していく。それが、暮らしの質つまり社会全体への心理的社会的幸福度を上げる解決策である。
不平等な社会ほど人びとは長く働くという強い傾向があり、破産率が高く、貯蓄の減少と負債の増加がある。
社会問題が少ない（事を示すデータの）国は、北欧諸国とかつての日本である。前者は税引き後の再分配によって、後者は税引き前の元々の所得格差の小ささによって、その状態であったと考えられる。～
膨大なデータと統計的判断を行い、更にそのメカニズムを解き明かした非常に説得力のある検証だと思う。
生物は一般に、競争と協力が生存戦略であると思われる。人類がここまで発展して来れたのは「協力」を優先させたからだろう。競争や闘争本能は、原始的な脳に刻まれたものであり簡単にはコントロールしにくいかも知れないが、この先おそらく人類に益よりもむしろ害をなす懸念を感じる。どう向き合えるかが人類と地球の生命の将来を左右するのだろう。
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