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英語教育、迫り来る破綻 単行本（ソフトカバー） – 2013/7/5

4.0 5つ星のうち4.0 31個の評価
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大学の入試や卒業要件にTOEFL等の外部検定試験を導入する案が、自民党教育再生実行本部や政府の教育再生実行会議によって提案された。しかし、もしそれが現実となれば、学校英語教育が破綻するのは火を見るよりも明らか。危機感を持った4人が、反論と逆提案に立ち上がった……。 ☆小学校英語教科化の問題点、白熱した座談会、関連年表なども収録。
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  1. 本の長さ
    184ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    ひつじ書房
  4. 発売日
    2013/7/5
  5. 寸法
    1 x 15 x 21 cm
  6. ISBN-10
    4894766639
  7. ISBN-13
    978-4894766631
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商品の説明

著者について

大津由紀雄(おおつ ゆきお)明海大学外国語学部教授、慶應義塾大学名誉教授
江利川春雄(えりかわ はるお)和歌山大学教育学部教授
斎藤兆史(さいとう よしふみ)東京大学大学院教育学研究科教授
鳥飼玖美子(とりかい くみこ)立教大学特任教授(大学院異文化コミュニケーション研究科)、国立国語研究所客員教授

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ ひつじ書房 (2013/7/5)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/7/5
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 184ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4894766639
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4894766631
  • 寸法 ‏ : ‎ 1 x 15 x 21 cm
  • カスタマーレビュー:
    4.0 5つ星のうち4.0 31個の評価

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kotani takaharu
5つ星のうち5.0 非常に満足しています。
2023年10月5日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本の状態は説明通りでした。配達日も予定通りに届きました。
役に立った
 レポート
中野義雄
5つ星のうち4.0 思いつきレベルの教育政策は回避すべき。
2013年8月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
　これまで国の政策を追ってきた者にとっては、それほど目新しい言及はないと思います。以下、個人的に参考になった部分を挙げてみます。

１　TOEFLを高校生に課すのは、大阪で失敗済み。

２　「５つの提言」までは指導要領準拠、教育再生実行本部と経済同友会の提言から指導要領無視。

３　フィンランドには、行政から独立した教育政策の立案実行機関がある。

４　４名の著者は、基本的に渡部・平泉論争でいう渡部昇一のスタンスで、「学校での英語教育は英語が使えるようになること自体を
　　目指すのではなく、英語を使うことが必要になったときに不可欠な基礎を養っておく」（大津）。
　　その中でも、斎藤先生は「日本人全員が教育において最低限身につける英語力と英語を本当に使う必要がある人たちの英語力を
　　差異化する必要」があると主張し、エリート５％養成の平泉渉の要素も含んでいる。

５　「日本語と英語は違いが大きいからこそ、ことばの分析的理解に適しており、外国語学習の重要な機能である思考力を深化させる
　　のに好適である」（大津）は、政策の如何にかかわらず、常に念頭に置くべきことだと思う。

６　金谷憲先生は受け入れられている。

７　これまでの政策の過程を見れば、小学校英語の教科化は、現状の英語活動の延長線上にはないはず。「正式な教科に格上げ」という
　　表現は誤りである。

８　政策の検証と反省がないのが問題。

　日本の悪いところは、思いつきレベルの教育政策を実験や博打のように実施してしまうところだと思います。政権の交代や財界からの要請などに惑わされることなく、英語教育の理論と実践をつねに検証、改善していけるような、国立の言語教育の研究機関を設置することが急務だと考えます。もう、政府と在野との対立や平行線の議論には辟易してますし、震災復興と不況からの脱却をみんなで力を合わせてやっていこうという時に、いい大人がそんなことやっている場合ではありません。

　さしあたって、このグループが、金谷憲先生や吉田研作先生、白井恭弘先生らとつながっていけば、英語教育の理論と実践、文法の扱い、入試との接続など、日本英語教育全体の枠組みが作れそうな気がします。
106人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
猫三朗
5つ星のうち5.0 英語教育に関心のある全ての人に
2013年7月12日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
学校教育において、教育とは無縁のものの横槍、思惑が理不尽にまかり通ってしまう教科といえば、すぐ思い浮かぶのは歴史であるが、実はその傾向は英語においてむしろ、より強い。
自分たちに使い勝手のいい人間を要求するグローバル企業、経済界の提案に、唯々諾々と従うだけの政治家、文部科学省、それに追随する学者。
英語は日本人にとっては大変難しい言語であり、不断の努力なくして身につけられるものではないし、一生勉強を続けなければならないものである。
英語が世界に蔓延しているのは、実は大問題であり、世界に大変な不公平、不利益をもたらしている。
更に、そもそも日本人のほとんどは、英語などできなくとも社会生活において何の不自由もなく、それは幸せなことである。
以上は少し冷静に考えれば自明のことだが、英語産業や外資系企業のたゆまぬ宣伝の甲斐あって、この国では、英語ができることは無条件にいいことになってしまっていて、
英語を話せなければいけないということは、強迫観念にすらなっている。
英語教育は教育とは呼べない代物に変貌させられつつあるのに、こうした歪んだ現状認識のせいで、真の問題が見えにくくなっている。
本書は、こうした危機的状況に異を唱える４人の教育者が緊急に出版した本である。
学者には、自分の良心に従い、誇りを持って学問をする者もいれば、目先の利益のために知識を利用することに何の痛痒も感じない者もいることが、原子力発電所の大爆発で露呈した。
この本の著者４人は、真の意味で、教育者であり、学者である。
こうした人々の努力おかげで、崩壊しつつある英語教育は、まだかろうじて教育にとどまっていられるのだろう。
英語教育関係者のみならず、政治家をはじめ、英語に関心のあるものすべてに読んでほしい本である。
116人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Mondo Terre
5つ星のうち4.0 英語教育専門家同士で早く決着をつけてほしい
2013年7月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
英語教育の現場が疲弊・混乱するような「素人的な」英語教育改革案をまたぞろ提起してきた政治家に対する、悲憤慷慨の書である。が、そのような暴論が止まないことには、「専門家であるはずの」英語教育関係者にも責任がないか。

この著者４人は、１）中学高校６年間に（週３〜４時間のペースで、夏などには長期のブランクが生じる中で）累計１０００時間に満たない英語の授業をやっても、英語の運用力を生徒全員につけさせることは不可能、２）その改善案と称して小学校から英語の授業を始めても無駄、３）学校での英語教育の役目は、将来必要になったら(あるいは、生徒が自発的に)英語の運用力もつけることができように「基礎」を教え込むことであり、４）(われわれ日本人が)その基礎を作る上では文法知識や訳読も不可欠、という点で一致している。

ところが英語教育の専門家の中には英語の習得効率を上げるために小学校で英語を教えた方がいいという主張があり、コミュニケーション重視の学校英語授業を推奨する人も多いだろう。要するに政治家を「素人のアホ」呼ばわりする前に、著者４人には異論(暴論？)を唱える同業専門家を論破してもらいたいのだ。

蛇足だが、小生は、１）〜４）には全面的に同意できる。英語の(あるいは、外国語の)運用力をつけようと思ったら、集中的な訓練が効率的だ。仮に１０００時間を使うなら、一日４時間以上、最低限の文法知識を含めて、「読み書き話し聞く」の有機的なミックスで１年以内に集中して訓練するのがベストだと思う。実際、小生は中学の時に夏休みを２回、訓練に充て、集中学習を心がけることで英語の最低限の運用力をつけることができた。ただ、要求される労力・集中力は並大抵ではなく、この方法を４０人のクラスでやることも、生徒全員に勧めることも非現実的だ。そもそも、日本人全般が英語の運用力をつける必要もない。

だから、英語教育に関する暴論が論破されて父母や生徒を迷わせる雑音が消え、(実行するかどうかは個人に任せたうえで)集中訓練の効用が理解され、高度の英語運用力が必要になった人に対する援助のシステムが整備されれば（たとえば、著者の一人である斉藤教授は、大学(院）レベルの英語論文作成援助の必要に言及している）、日本の英語教育にはそれほど問題はないと思っている。早くそうなるように、著者４人には頑張ってほしい。

なお、著者の一人は、「仮に外国語が実用的に使えるレベルに達しなくても(英語のような外国語を)学ぶ意義は大きい」と、もっともなことをいう反面、高度の英語運用能力を持った人材をより多く養成することが現在の日本の課題であるという（おそらく経済界の意向も反映した）考え方については、「日本の子供たちの未来のためでも、日本の国益のためでもありません」と断じている。仕事で英語を必要とする人は（国民の）一割程度なのだからとこの人は言うが（それはその通り)、更に「超国家企業のグローバリスト」等に対する反感を交えた記述が続く。国際化した企業の存在は国益に反するというような、日本経済の現状を理解していない素人の極論にはうんざり。よって星ひとつ減点する。
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役に立った
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Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 中・高の英語教員なら必読の書
2015年5月3日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
これは本当にためになる本、しかも読みやすい！
英語教育界で繰り返される誤解について、分かりやすく解説してくれており、さらに「英語教員は何をすべきか」を具体的に書いてくれている。
著者は複数で、言語認知科学、英語教育学、通訳翻訳学など各エリア一流の研究者が手を取りあい同じ警告を鳴らしているわけで、説得力がある。世の中の中・高校の教員は一度立ち止まって、耳を傾けるべき。今まで感覚的に信じていたものが、学問的に根拠の無い妄信だと知らされる。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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中谷よしふみ
5つ星のうち1.0 読んでて残念な気持ちになった。
2017年1月3日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
現状の英語教育について、業界はどう認識してるのかかなり期待してこの本を読んでみましたが、とても残念でした。ダメな理由ばかりを列挙してて、改善案も何もないです。

会社でも教員でも、万人が満足する仕組みは作れないので、どうしても納得いかないことがあると思います。その中で、どう落としどころを見つけるのかが大切なのに、自分たちを正当化してるだけに見えます。

教育改革案には問題はあると思います。それは高齢化したこの国では至るところで起きています。時代は変わってるのに議論してる人は変わってない。日本の教育現場は本当に大変そうです。

同じような感想を書いてる人もいましたが、じゃどうするべきなのか、どうしていくつもりなのか、改善案まで書いて欲しいです。
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