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山田 昌弘
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なぜ日本は若者に冷酷なのか―そして下降移動社会が到来する Kindle版

山田 昌弘 (著) 形式: Kindle版
5つ星のうち4.3 34
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「超」階級化する日本――。

若者の経済状況に比べれば、その親世代が恵まれているとはいえ、格差があることは確かである。
親が早く亡くなった、親自体がリストラに遭った、親が離婚したなど、さまざまな理由で、親に若者を依存させる余裕がないケースも増えてきている。
若者が強者だった時代、おおむね１９９０年頃までは、学校を卒業さえすれば、男女とも自立して生活ができる定職に就くことができた。
しかし、今は、学卒後、定職に就けない若者が増えており、親にも頼れない場合は、不安定な職で自立して生活するしかない。
その結果、ホームレスやネットカフェ難民、そして、生活保護を受ける以外にまともな生活をする手立てがない状況に追い込まれる。
つまり、欧米で見られたようなアンダークラスの若者が増え始める。
日本では、そのような若者が大量に出てこないのは、まだ親が面倒を見ているからであり、
それができない親が増えれば、当然、日本でもアンダークラスの若者が増えることは必然である。（本文より）


【主な内容】
序　章　若者に冷たい社会　子どもにやさしい親
第１章　若者に冷たい日本は「ブラック国家」なのか
第２章　「変容する家族」が新たな弱者を生む
第３章　ゆがんだ年金制度が「老後格差」を拡大させる
第４章　日本経済の停滞・凋落が止まらない
第５章　日本再浮上のために　～家族社会学からの提言
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  1. 本の長さ
    233ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 付箋メモ
    Kindle Scribeで
  4. 出版社
    東洋経済新報社
  5. 発売日
    2013/12/5
  6. ファイルサイズ
    3595 KB
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商品の説明

著者について

山田 昌弘(ヤマダ マサヒロ) 中央大学教授

登録情報

  • ASIN ‏ : ‎ B00H6XYBY0
  • 出版社 ‏ : ‎ 東洋経済新報社 (2013/12/5)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/12/5
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • ファイルサイズ ‏ : ‎ 3595 KB
  • Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能） ‏ : ‎ 有効
  • X-Ray ‏ : ‎ 有効にされていません
  • Word Wise ‏ : ‎ 有効にされていません
  • 付箋メモ ‏ : ‎ Kindle Scribeで
  • 本の長さ ‏ : ‎ 233ページ
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.3 34

著者について

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山田 昌弘

山田 昌弘

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1981年、東京大学文学部卒業。1986年、東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。現在、中央大学文学部教授。専門は家族社会学。親子・夫婦・恋人などの人間関係を社会学的に読み解く試みを行っている。学卒後も両親宅に同居し独身生活を続ける若者を「パラサイト・シングル」と呼び、「格差社会」という言葉を世に浸透させたことでも知られる。また、「婚活」という言葉を世に出し、婚活ブームの火付け役ともなった。主な著書に『新平等社会』(日経BP・BizTech図書賞受賞、文春文庫)など(「BOOK著者紹介情報」より：本データは『「婚活」現象の社会学 日本の配偶者選択のいま (ISBN-10: 4492223037)』が刊行された当時に掲載されていたものです)

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上位レビュー、対象国： 日本

goodmooning
5つ星のうち5.0 ノーリスク・ノーリターン
2022年2月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
大学の高校化が進行して久しく、今や人生の学校化が進行していて
一から全てを受け身的な姿勢でレクチャーされてマニュアル
が絶えず必要であり、なるべく自主的に動きたく無くノーリスクで
事を進めたい気持ちが強い世の中であると感じました。
これって『無痛文明論』化する社会と言えるような気がしました。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Amazon Customer
5つ星のうち4.0 沈み行く太陽　【第二のスペイン】
2014年1月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
新年、おめでとうございます。

山田先生が、新しい著作を出されたと新聞広告で見かけたので、2014年、現代日本を考えるという事で、手にとってみました。

山田先生の著作は「希望格差社会」等、普段感じている事を文章として著してくれたり、また、学者の立場から、新しい視点を与えて頂けるので、

大変興味深く、読み始めると止まらず、一気に読んでしまいます。

過去に書かれた書籍と重なる部分がかなり有りますが、新しい、発見もあり、（特に、近代家族イデオロギーの崩壊）

楽しめました。

中でも、各種調査データの記載は、現代を読み解く上で、貴重な資料だと思います。＜以下、抜粋＞

----------------------------------------------

24歳未満　非正規雇用率

男性 42%
女性 52%

35〜44歳、親同居未婚者（総務省）

262万人 （2007年） 【当該人口14.8％】
295万人 （2010年） 【当該人口16.1％】
305万人 （2012年） 【約25万人が失業者】

30代無職、未婚男性
3.20% （1997年）
11.20% （2010年）

非正規・低収入、親同居未婚者の急増に、歯止めがかからない。

-------------------------------------

結婚について充分な収入が必要に賛成（内閣府調査2010）

スウェーデン 14.50%
フランス 15.50%
米国 36.90%
日本 53.40%
韓国 67.20%

結婚相手に年収400万円以上の収入を期待する女性
68%
現実に、年収400万円以上を得ている未婚男性
25%

高収入・未婚男性の激減

結婚相手として人気の職業（医者）
・卒業生の4割弱が女性
・3分の１は医者同士で結婚

婚活せずに、一年後に結婚する確立

5％以下

結婚紹介所に入所すれば
10% （但し、9割の入所者は、1年以内に結婚できない。）

30代前半未婚率（2010国勢調査）

男性 47.30%
女性 34.50%

20代、生涯未婚率 25%

10年以内、離婚確率 36%
離婚組数 年20万組

女性は、自分の父親と同等か、それより稼ぐ男性を結婚相手に希望するが、
下降移動社会なので、現実は、難しい。

父親から、結婚相手へのパラサイト願望をやめ、
男性に期待せず、女性がフルタイムで働けば改善する。
その為には、社会の変革が必要。

----------------------------------------------------

国立社会保障・人口問題研究所（2010）

未婚者【恋人・異性の友人、無し】
男性 69.90% （18〜19歳）
　　　　 61.40% （18〜34歳）

女性 59.80% （18〜19歳）
　　　 49.50% （18〜34歳）

未婚者【恋人有り】
男性 24.60% （18〜34歳）
女性 34.00% （18〜34歳）

未婚者【性体験有り】
男性 26.00% （18〜19歳）
女性 28.10% （18〜19歳）

未婚者（18〜19歳）、異性との交際を望まない。
男性 34.70%
女性 33.00%

「面倒くさい」
「必要性を感じない」
「いなくても楽しい」

将来結婚を望むが、交際は興味なし。
結婚対象でない＝恋愛対象でない。

数値に若干の疑問が残る　（未成年者　10人中7人が、乙女）

------------------------------------

日本人男性の消費実態国際比較

自由に使える小遣い 平均収入の8％

絶対額 英米の5〜6割程と少ない。
英米伊 コンサートや、映画に消費　4割
日本人 1割

日本 フルタイム共稼ぎ率 15%
米中 　　　　3分の2
英伊 　　　　半分弱

サラリーマンの小遣い（新生銀行調べ）

7万6000円（1990年/昼食代含む）
4万1910円（2010年）
3万8457円（2013年）

大学生の子を持つ親の、教育費負担の年収に占める割合
約4割

女性がフルタイムで働き、旦那の小遣制をやめれば、消費回復

一部、数値を抜粋しましたが、社会学者の立場から、分かりやすく現代社会を解説してくれます。

沈み行く国家への処方箋もありますが、現実的には政治力を必要とする事なので、
投票者に占める高齢者の割合が高く、若者が現状に満足してしまっている現状では、
結局無理があります。

2013年、アベノミクスに浮かれ、メディアがこぞって、景気回復を謳っておりますが、
実際のところ、これらは非正規の若者にいい兆しを見せているのでしょうか？
4月からの消費税アップで、景気が冷え込み、アベノミクス間違いかも？
と、メディアが報道修正しない事を期待します。
37人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
山本
5つ星のうち5.0 とてもためになった
2021年1月3日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
Youtubeがきっかけで購入しました。
とてもわかりやすくて時代に対して政策や文化、人の考えが変化に追いつかないことに危機感を覚えました。
ただ内容の若者に対する冷遇は変えようがないのだろうという考えも出てしまい、悲しかったです。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
やまんぐー...
5つ星のうち5.0 この本は、今の日本を語る上で、必ず読まなければいけない必読書だと思います。
2014年2月26日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この本は、今の日本の社会問題を冷静に観察し、分析しているなと実感しました。
ここに書いてあることは、紛れもない事実だと私は思います。
私たちは、明日を生きるためにも、この本は読まなければいけません。
特に若者や現役世代は、読むべきです。
また読後は、今後の未来を想像し対処していかないと行けません。
でないと、(成長を築くのであれば、)この格差社会は生きていけない気がします。

これらの問題の他にも、赤字国債の問題が現役世代には重くのしかかります。
私は日本は終わりだと再確信させられました。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
５５５５
5つ星のうち4.0 雇用の変化が、家族の形を変えた
2014年1月25日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
某雑誌の書評で取り上げられており、
購入して読んでみました。

他の本でも指摘されているような内容は多いが、
ペットの家族化と児童虐待、家族形態の変化、日本の夫への小遣い制の問題等々
読んでいて納得させられる部分が多かった。

中でも、雇用の変化が家族形態の変化をもたらしたという部分は
特に興味深く読めた。

内容は平易に書かれているで、
この本を切り口に興味のある分野についての他書や専門書を読んでみるのも一つの方法かもしれない。
17人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
SS
5つ星のうち5.0 税金の使途
2023年1月2日に日本でレビュー済み
前々から思っていたこと、
社会を変えるためには税金の使途を変えるしかない。
国の歳出の3割程度(1位)を占めるのは社会保障費で、その大半が年金なのだから、年金制度を変える必要があることは明白。
年金と生活保護を廃止。
その代わりに、育てた(育てている)子供の数と期間(18年満期)に応じて、その親に対し、永続的に適当な現金を給付する制度を新設すればよい。
出生率が上昇し、人口が増えれば、それだけ税収が増えるのだから、少なくとも現行の年金制度よりは持続可能。
1889年のドイツを起源とする年金制度を、多少の調整を加えてでも、人々が維持したがる理由が分からない。
当時のドイツと今の日本とでは、社会情勢や人口動態がまるきり違うというのに。
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 レポート
見物人
5つ星のうち1.0 「若者に冷酷」なのではなく、老人が多すぎて若者に金を回せないのでしょう
2017年12月2日に日本でレビュー済み
　バブル崩壊後の産業構造の変化とＩＴの進化が、正社員採用のニーズを
減らす一方非正規社員へのニーズは増やしたこと、そのため低所得になり
結婚できない若者が増え、未婚率が上昇したことは理解できた。
　産業構造が変えられず、非正規労働者が今後も増加して行くのなら、
若者に手厚い社会保障（失業手当の充実や子育て支援の充実、老後の年金の
保障など）を行って、若者が不安なく結婚して子供を作れるようにすれば、
未婚化も少子化もある程度は解消できるだろう。
　しかし、平均寿命が世界２位、高齢者比率が世界１位の現代日本では、
高齢者の生活保障や、医療・介護保障にお金が回されてしまい（だからと
言って、一部の高齢者を除けば、高齢者が十分な保障を受けているわけでは
ない）、若者にお金が回らないのだろう。「若者に冷酷」なのではなく、
「高齢者が多すぎる」のが、現代日本の問題だと思う。
　就ける仕事が少なく、仕事があっても病気や老化のため働けない人が多い
高齢者には、年金や生活保護で対処するしかない。
　だが、今は若者については人手不足だし、選り好みしなければ介護関係など
慢性的な人手不足の業界には就職できるのだから、日本社会が「若者に冷酷」
なのではなく、「若いんだから、まず自分で何とかしなさい」ということなの
だと思う。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
habichan
5つ星のうち5.0 老人にやさしく、若者（＆女性）につめたい日本
2014年7月25日に日本でレビュー済み
２００９年から２０１２年までの、週刊東洋経済の連載をまとめた１冊。

なぜ日本で晩婚化、少子高齢化がすすみ続けるのか？
それは若年層への「配分」が、高齢者に比べてあまりに貧弱な
日本の政策によるもの。

安心して勉強して、仕事について
結婚して子どもをもつ・・・ということが
本当に今の日本では難しいことが
この本を読むとよくわかります。

そして、
高齢化によって、選挙での高齢者の票の割合が高くなり
若年層の無関心が続き
ますます高齢者にだけやさしい社会となっていく・・・

著者の主張は明確です。
１）女性が正社員として働けば、消費が活性化する。
２）若年層への負担を減らす。（学費、奨学金、子ども手当など）
３）夫婦別姓など個人の自由を尊重する。

そうでないと、日本社会がモデルとしてきた家族体型は崩壊しているので
今後、階層化が進み、日本の活力もどんどんなくなってしまう！

著者の主張には賛成です。
この政策を具現化する政党が出てくることを望みます。
まずは、若者よ、選挙に行こう！
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