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武器としての経済学 Kindle版
「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」--そんな“古い常識”を信じていないだろうか。
「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」--この質問に、あなたは答えられるだろうか。
経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。
為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら25の視点から「武器として使える経済学」を指南する。
「2020年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の1冊。
知識がなければ、戦えない。
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登録情報
- ASIN : B075RWN42L
- 出版社 : 小学館 (2017/9/2)
- 発売日 : 2017/9/2
- 言語 : 日本語
- ファイルサイズ : 1330 KB
- Text-to-Speech(テキスト読み上げ機能) : 有効
- X-Ray : 有効にされていません
- Word Wise : 有効にされていません
- 付箋メモ : Kindle Scribeで
- 本の長さ : 187ページ
- Amazon 売れ筋ランキング: - 177,001位Kindleストア (Kindleストアの売れ筋ランキングを見る)
- - 22,183位ビジネス・経済 (Kindleストア)
- カスタマーレビュー:
著者について
1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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新たな気づきを与えてくれる本だと思います。
為替、物価、株式、金融政策、不動産市況、年金、チャイナ・リスクなど25のテーマについて、大前流の新たな視点と問題の読み解き方が提示されています。
例えば、物価に関して、「日本は将来、インフレになるのか。それにどう備えるべきか?」という設問に対しては、こう解説されています。
「そもそも、黒田(東彦)総裁の『インフレ』の捉え方は間違っている。黒田総裁は、デフレから穏やかなインフレへと期待を変えて、消費や投資を促し需要の拡大につなげる、と繰り返し述べている。ベン・バーナンキ前FRB議長やポール・クルーグマンNY市立大学教授の受け売りではないかと思うが、インフレ期待――近い将来、モノの値段が上がるのだから、上がらないうちにモノを買ったり、投資したりするはずだ、という理屈である。だから金利を下げて市場にマネーを投入すれば景気が良くなると考えているらしいのだが、この21世紀に100年前のカビ臭い理論を持ち出してきたことに驚く。仮に黒田総裁の言うように『インフレへの動き』が出てきたとしよう。だが、今の日本人に、前倒ししてまで買いたいモノがあるだろうか?」。直截な物言いをする大前らしく、辛辣です。
続いて、恐ろしいことが書かれています。「日本でインフレが起きるとしたら、日本国債が暴落した時である。しかも、その場合はハイパーインフレだ。ほとんどの国民は『ハイパーインフレなんて、日本では起きないだろう』と思っているが、悲劇はある日、突然やってくる」。
「日本でハイパーインフレが起きたらどうなるか? 経済が大混乱に陥るのは当然だが、最も困るのは年金受給者である。受給額はそのままでも、年金の価値は激減してしまうからだ。政府は『年金は物価に連動させる』と言っているが、そんな約束はあっという間に反故にされるだろう」。
そうなると困る人は、他にもいます。「金融資産を銀行に預けている人も危険だ。ハイパーインフレになれば国債が暴落し、国債をたんまり買い込んでいる銀行は破綻する。預貯金は消えてなくなる。生命保険や信託なども同様である。タンス預金も無価値になる」。
「日本でハイパーインフレを望んでいる人がいるとしたら、それは財務省の役人だろう。インフレ率10倍ならば、貨幣価値は10分の1になるということだ。つまり、1000兆円を超えている国の借金は、一気に100兆円相当になる。インフレ率100倍ならば10兆円だ。つまり、自然に国の借金を減らすことができる」。
さらに、著者は危険極まりない予測に言及しています。「市場が『日本の財政は綱渡りだ』と認定すれば、日本国債は即座に暴落する」。影響力のある人間が、こういう見解をSNSで発信したら、日本国債はたちまち暴落してしまうというのです。
それでは、私たちがハイパーインフレに備えることは可能なのでしょうか。その回答として、著者は、①資源国の通貨によるタンス預金、②資産を『金(ゴールド)』または『金に準ずるコモディティ(商品)』に換える、③『稼ぐ力』を身に付ける(=自分への投資)――の3つを挙げています。私は、①の応用として、できるだけ長期の米国債をドルで購入することがベストな対策と考えています。
従来の経済学に固執せず、
アップデートしましょうよ、という本。
なぜ失業率が低くなったのに景気が回復しないのか?
確かに従来の理論じゃ説明できない事象はたくさんある。
なぜなら経済学は過去の人間の行動を理論化したものだから。
時代感、技術などとりまく環境が変われば人の行動も変わり、過去の理論では説明できないことが出てきて当然である。
では、どうやってアップデートするのか?
それは、現実を観察し、起きている事象を自分の頭で抽象化すること。
この本はそのヒント集、トレーニング集といったところか。
従来の経済理論を再確認したい人には向かないかもしれない。
だが、"東芝危機に学ぶ「大企業が傾くときのサイン」は何か?"は的を射た議論だと思う。
日本企業は一つのムラだが、事業部は企業の中のムラと化している。役員がムラの代表として動くなかで、「選択と集中」を無理にやろうとする結果、とんでもない事態が発生する。本書のこの部分は多くのビジネスパーソンに読んでもらいたい。
あと、残業規制に対する大前さんの意見にも賛成である。
週刊誌等に発表した文章を編集した書籍なので玉石混交だが、さすがに「玉」に相当する大前氏の文章は光り輝いている。
1)インフレ・デフレ
P24
インフレ(マクロ経済)の説明中に、いきなりゴルフ場会員券の価格や、TVや白物家電、ブランド品の価格が下がっているなど(ミクロ経済)の話を持ち出す。
インフレは、「貨幣価値の下落」であり、個々の物価の話ではない。著者は経済学を全く知らないから、ここまでデタラメなのに、自分では正しいと思っているのだろう。
2)国際暴落・ハイパーインフレ
P46日本でハイパーインフレが起きる。トランプ大統領が国債発行するのは「日本と同じだ!」とまともな経済学者に国内で責められる。アメリカ国債発行がダメなら日本もだめだと気づかれてしまう。日本の財政は綱渡りだと気づかれ、その瞬間に国際暴落する。国債の1割は外国人保有だから、一斉に投げ売りされて終わりになる。日銀でさえ買い支え切れない。
これが、大前式脳内妄想の発露。アメリカ国債発行されれば、日本国債暴落でハイパーインフレになるのだそう。外国人が1割保有の国債をある日いっぺんに売り合わせても、日本の国債売買市場は1京円を超えるので、営業日はわずか3日分。これで、日本国債を売り浴びせ暴落させ、ハイパーインフレになるのだと。
アベノミクスで、80円台だった円が120円台に50%も大暴落。当然、日本国債も50%大暴落。これを大前は「暴落!」だと非難していない。大前式脳内妄想では、どれだけ下がったら「暴落」というのか?
よくこんなに事実に基づかないデタラメを書けるものだ。出版社・編集者は、大丈夫か?
3)失業率は低いのに景気が良くならないのはなぜか
P45
景気が良く悪くなれば、失業率が上がるという相関関係は成立しない。実際にはほとんどの成熟国でそんな関係はない。
インフレ率と失業率の反比例関係を示すのが、「フィリップス曲線」といい、経済学では周知の事実。理論的にも実証的にも成立し、経済学者で否定する者など誰もいない。アメリカがQE(量的緩和)を絞る目安が、言わずと知れた「失業率」。アメリカFRBの目標の一つ(法律で明記)が、雇用の安定=完全雇用の実現=失業率の低下。理論通りに実証が得られたので、金利引き上げ・量的緩和の幕締めに至った。この事実を大前経済学?では、完璧に無視。この人は、いったい何を見ているのか?
もちろん、日本も失業率は2.8%台、求人倍率はバブル期並み、大学生・高校生就職も絶好調。景気(経済成長)が伸びないのは、潜在成長が低下しているから。頑張っても1%台から2%台がせいぜい。当たり前、労働力人口が低下しているから。
P50
景気を測る明確な指標は「ない」のだ。
大前式経済学?では、「ない」そう。GDPすら目標ではないそう。このレベルにはコメントすらできない・・・。
4)GDPが増えれば、失業が増える!
P54
GDPを伸ばすには、政府が企業に補助金を与えることだ。補助金をもらった企業はロボットやAIの導入で企業業績が上がる。その分、効率化して大量の労働者がはじき出される。大量の失業者が生み出されるのだ。
GDPが伸びる(成長する)と、失業者が増えるのだそう・・・。
5)GDPは目標にならない
P58
GDPは目標にならない時代だからこそ、個人の付加価値、稼ぐ力が必要だ。
GDPは1億2千万人の「付加価値=稼ぎ額」の合計のことだが、大前式経済学?では、両者は全く別物だそうだ。
結論。これだけデタラメを書いて「経済学」を名乗るのは、「納豆を食べればがんが治る」と書いて「医学」と名乗るようなもの。最低本。1円の価値もない。読めば毒が回るだけ。