燈明日記 このページをアンテナに追加 RSSフィード

ごあいさつ

燈明日記へようこそ!!

燈明日記の主なテーマは、以下の通りです。

そして、燈明日記へ来られたのも『私』と『あなた』の何かのご縁です。なので、どうぞごゆっくりご覧下さい!


2016/6/1(水)

[] 続・私的日本の将来について

昨日アップした『私的日本の将来について』が言葉足らずだったので、今回はその補足です。

まずは、そのテーマを再確認


  1. 反日国の排除
  2. 国防の自衛率100%
  3. エネルギーの自給率100%
  4. 食料の自給率100%
  5. 死ぬ権利(安楽死

1、反日国の排除

反日国である韓国・中国・北朝鮮を完全排除すれは、たかられている税金が無くなるのはもちろん、パチンコや焼肉店、中華料理屋店が、ほぼ日本から消えます。

消えれば、そこから母国に流れる資金が無くなり、国益の流失を防ぐことができますね。

パチンコの代わりは、国営カジノにしたり、焼肉店や中華料理店の代わりはステーキ店や日本料理店にします。

そうすれば、母国に流れる資金が税金として日本国に入るわけです。


2、国防の自衛率100%

米軍が撤退して、自衛隊が100%国防を賄えば、今米軍に払っている莫大な援助金を税金に回せます。

また、米軍基地跡地も有効活用ができ、なんといっても、不良米軍人による婦女暴行等の犯罪が激減しますね。


3、エネルギーの自給率100%

海洋資源と太陽光エネルギーで100%自給すれば、悪魔の原子力発電が不要になります。

太陽光エネルギー発電はもちろん、海洋資源を使った火力発電も、CO2を排出しない技術はすでに開発済とのことです。


4、食料の自給率100%

農作物作成工場だけでなく、同様に畜産工場、海洋いけす工場を作り、野菜だけでなく、肉や魚も計画的に確保します。


5、死ぬ権利(安楽死)

ご老人で80歳90歳になっても、ばりばり身の回りのことが一人でできる方は、対象外です。

あくまでも、要介護のご老人が対象です。


どうですか、なにか間違っていますか・・・


昨日の記事(今日の記事は、昨日の記事の続き(補足)です)

2016/5/31(火)

[] 私的、日本の将来について

私が思う、日本の将来について、語ってみたいと思います。

漠然ではアレなので、以下のテーマに沿って語ります。


  1. 反日国の排除
  2. 国防の自衛率100%
  3. エネルギーの自給率100%
  4. 食料の自給率100%
  5. 死ぬ権利(安楽死

1、反日国の排除

日本の国益を阻害している、韓国、中国、北朝鮮の反日国とは、一切合切の縁を切ります。

まず、反日国に駐留している日本人と日本企業をすべて帰国させ、逆に日本にいる反日国の人と企業は帰国や撤退をしてもらいます。

つまり、日本には、韓国(在日含む)、中国(在日含む)、北朝鮮(在日含む)の人は、一切合切いない状態にします。

とにかく、反日国とは断交あるのみで、在日の人達もすべて帰国してもらう。

これで、日本人の税金である大半の生活保護費が掛からず、凶悪犯罪も激減すると思われます。


2、国防の自衛率100%

反日国に対抗するために、憲法を改正して、自衛隊軍隊にして、抑止力を高めます。

また、核を米国からシェアして、抑止力を高めます。

しかし、米軍には撤退してもらって、米軍跡地は自衛隊が使用します。

そう、国防を自衛隊で自衛率100%にするのです。


3、エネルギーの自給率100%

今日本は、原油ウラン等を輸入して、エネルギーを国外に依存しています。

これをやめ、日本近海のメタンハイグレートメタンハイドレートやその下にあるという原油を開発します。

そうすれば、もしかしたら、日本は産油国になるかもしれない。

別の流れとして、強力な蓄電池を開発し、各家庭の屋根に太陽光パネル設置を義務付け、家庭毎にエネルギー自給する。

そうすれば、従来の電気は要らないし、車も電気自動車で環境にやさしい社会が形成される。


4、食料の自給率100%

今の日本の食料自給率は、30数パーセントだと言われています。

これを以下のように、100%にもっていきます。

農作物作成工場を日本各所に設置して、省エネスパコンを利用して、効率的に農作物を作成します。

工場内で作成するので天候に影響されない農業ができるわけです。


これで、日本にたかっている反日国の人がいなくなり、国防力が上がり、エネルギーと食料の自給率は100%になるわけです。

かなり日本は幸せな国家になりますね!

しかし、老人介護問題が残ります。


5、死ぬ権利(安楽死)

老人介護問題を考える時、介護される方も、する方も、両方とも不幸です。

そこで、介護状態になった人には、死ぬ権利を与えて、合法的に死ねるようにするのです。

また、介護状態になった人が、認知症の場合は、ご家族がその権利を施行できるようにする。

そうすれば、老人介護というやっかいな問題が解決できると思うのです。


高い国防力で外国から侵略されることもなく、エネルギーは使い放題、食料は食べ放題、老人介護もない・・・

これで、日本は完璧に幸せになれると確信します!

2013/10/6(日)

[] アメリカ破産(デフォルト)寸前

韓国や中国の反日や消費税の増税に目が行っていたら、アメリカがとんでもないことになっていますね!



一番多くアメリカ国債を保有している中国は、経済崩壊、環境崩壊、民度崩壊の他にこれで金融崩壊も加わりました。

これで、中国の崩壊が早まりますね。


もちろん、2番目にアメリカ国債を保有している日本も他人事ではありません。

しかし、保有アメリカ国債高は、確かGDPの数パーセントなので誤差の範囲ですか…(識者の方?)。


経済的なことは、イマイチわかりませんが、まじめに働いている日本人の日本が一番です。

まじめに働かないで、日本にたかる韓国・中国・アメリカは、結果的に崩壊しかありません。


まぁ、覇権国の崩壊で、これからの世界はどうなってしまうのでしょうか?

韓国や中国のニュースばかりウオッチしていましたが、アメリカもウオッチしないと…。

2013/10/1(火)

[] アクセルとブレーキ

安倍総理が消費増税を決断しましたね。



秘かに消費増税延期のどんでん返しを期待していたのですが…。

現実は厳しい結果になりました。


アベノミクスでアクセルを踏み、消費増税でブレーキを踏む…。

日本経済は、どうなってしまうのか?


希望は、7年後の東京五輪ですかね。

それまでの五輪景気で、消費増税をぶっ飛ばして、世界一豊かな国を目指しましょう!(良く考えたら、現在でもたぶん世界一)


まちがっても、韓国平昌五輪と同じように不景気のどん底に東京五輪が来ない様に祈ります。

あと、これでTPP正式参加になったら、本当に日本はどうなってしまうのか?


韓国と中国が経済崩壊するとか言っている場合でないですね。

その前に日本が崩壊したらシャレにならん。

2013/9/28(土)

[] デフレ時の消費増税は延期せよ!!

新聞を読んでいる皆さんは、消費税の増税は、もう決まっているのだろ…と、思っていませんか?

実は、10月1日に安倍総理が消費税を増税するか、延期するかを決断するのです。


ですから、まだ、消費増税は、決まっていないのです。

しかし、経済界と財務省は、増税したくてしょうがありません。


なので、マスゴミや御用聞き議員に働き掛けて、増税止む無しの空気を演出しています。これはとんでもないことです。

すでに本ブログでも何回も書いている通り、デフレ時の消費増税は国民にとって何のメリットもありません。


とにかく、今は、デフレ脱却が最優先なのです。

デフレによって、15年以上、給料減少と自殺者増加が続いているのです。


アベノミクスと東京五輪決定で、デフレ脱却が見えて来たのに、またどん底に落とす気ですか!!

消費増税で総税収が減れば、公務員、年金生活者、生活保護世帯、そして一般会社員が貧乏になるのです。


増税で得するのは、輸出系の大企業だけです。あと、増税率変更によるソフト関係会社とかですかね。

また、増税により国力が下がれば、反日国家の中国と韓国が喜ぶわけです。


まだ、遅くはありません、安倍さんのホームページやフェイスブックへ直接に消費増税延期の嘆願を致しましょう。



補足1:経済界が増税したい理由

輸出系の大企業は、輸出の売り上げ価格には消費税は掛からず、輸出物を作る時の仕入れ価格に掛かった消費税が戻ってくるのです。

つまり、5%から10%になると、消費税分の戻りが倍返しになり、2倍儲かるのです。


補足2:財務省が増税したい理由

財務省は、『消費税の用途に関しての実行権』と『外国為替と海外投融資を司る実行権』のあるところです。

日本の場合、外国とは、ほぼ米国のことで、米国には戦争で負け、その後の復興でも、いろいろとお世話になっている関係で、米国の理不尽な要求には従わざる得ません。

なので日本は、円をドルに両替して、紙屑同然の米国債を米国から買わされているのです。その資金に消費税が使われる可能性があるのです。

2013/9/16(月)

[] 反消費増税・反TPP参加こそ大英断!!

アベノミクス効果と五輪景気で明るい未来の回転が約束されているのに、逆回転させる消費増税とTPP参加は、本当に不要です。

この2つは、なんのメリットもありません。


消費増税しなくとも、景気が良くなれば、総税収は増えるのですよ!

逆に消費増税すると、景気が悪くなり、総税収は減るのですよ!


TPPは言うまでもなく、日本の良い制度や良い慣習を破壊し、安全保障まで破壊するとんでもない条約です!

とにかく、秘密裏に決まったことで、一企業が国を相手に訴えることができる…どう考えてもおかしいでしょう!


安倍総理大臣様、反消費増税・反TPP参加こそ大英断です!!

増税・TPP推進派の抵抗勢力を一掃して、アベノミクスを完成させて下さい!!


補足1

アベノミクス効果と五輪景気で好景気になると以下が実現できます。

  • 好景気で、若い人達が就職しやすくなり、経済的に安定する。
  • すると、安心して結婚ができるようになる。
  • 結婚をするれば、当然、子供が出来る。
  • 結果的に日本の人口減少問題は解決する。
  • また、その子供達が次第に成長し、働く世代になり、年金問題も解決する。

ということで、好景気がすべての解なのです。

好景気にブレーキをかける消費増税とTPP参加は、絶対に阻止しないとならないのです。


補足2

消費増税しないと国が借金で破産すると思っている人へ


日本は94%が国内からの借金です。

また、すべて円建ての借金です。


国内からの借金とは、国民の貯蓄です。

円建てとは、いくらでもお札を印刷できることです。

なので、日本はいくら借金が増えても破産することは出来ないのです。


外貨建てで、外国からの借金は、本当の借金です。

日本は、この借金は皆無です。


関連コンテンツ


素晴らしい演説なので追加、まだ間に合う消費増税反対!!

  • D

2013/9/15(日)

[] TPP参加は決まっていない!

TPP交渉には参加しているが、TPPそのものには、まだ参加していないのです。

そして、絶対に参加してはいけません。



食の問題だけでも、自給率低下や遺伝子組み換え作物のステルスなどがありますね。

自給率低下の問題は、日本の安全保障の問題です。絶対に低下させてはならないのです。


また、TPPは、守秘義務によって交渉内容の詳細が明らかにされないです。

にも関わらず、国内法より上位の条約なのですよ。


要は、内緒で決められたことを、国内法で規制ができないのです。

これ平たく言うと、日本を植民地にする事とイコールですよね!


では、TPPの主は誰かというと、アメリカの一部の企業です。

つまり、アメリカの一部の企業が、TPP参加国を植民地支配するということなのです。


アメリカの一部の企業の植民地にならないために、TPP参加は絶対拒否しないとなりません。

TPPは条約なので、どんなことがあっても、国会で否決しましょう!!


しかし、TPP推進派の人は、目先の利益に目がくらんで、売国奴になっていることに気が付いてください。

自分だけ儲かって、日本自体が植民地になっていいのですか!