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餞驟窟誌

2016-03-16

【今日は何の日】平成28年03月16日(水)旧暦02月08日(先負)小潮 上弦 国立公園指定記念日 閻魔縁日 十六団子

二十四節気雑節
上弦

半月。月と太陽の黄経差が90°となる日。

国立公園指定記念日
1934年(昭和9年)のこの日、瀬戸内海霧島雲仙の三ヶ所を内務省が日本で初めて国立公園に指定したことにちなんで。

閻魔縁日
死者の生前の行いを判定して賞罰を与えるといわれる閻魔大王の縁日(毎月16日)

十六団子
田の神が山から戻ってくるとされる日で、東北地方の各地で団子を16個供えて神を迎える行事が行われます。 10月16日には、神が山へ帰る日として同じように団子を供えます。

[諸外国の記念日]
奴隷解放記念日

(アメリカ合衆国)

▲三浦按針(ウィリアム・アダムス)、日本に漂着、徳川家康と会見(1600)
隅田川帝国大学(現在の東大)運動会の第1回春期競漕会、初のボート レース(1887)
▲日本初の国立公園瀬戸内海雲仙霧島が誕生(1934)
ドイツベルサイユ条約を破棄し再軍備(1935)
日劇ミュージックホール開設(1952)
アメリカ人工衛星ジェミニ8号が初の宇宙ドッキングに成功(1966)
南ベトナム米軍によるソンミ虐殺事件(1968)
▲つくば科学万博開幕(1985)

誕生:オーム(物理学者1787) 藤田東湖(思想家1806) ゴーリキー(作家1868)
   鳳啓助(1923) 京塚昌子女優(1930) 三浦哲郎(作家1931) 
   浅利慶太(1933) ベルナルド・ベルトルッチ(映画監督1940) 
   坂上とし恵(タレント1964) 鳥越マリ(女優1965) 安芸ノ島(力士1967) 
   小比類巻かほる(歌手1967) 柏原崇(俳優1977) 
   
誕生花:はっか (Mint)   花言葉美徳

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============== 2016.03.16(水) (本日の論説)  ============
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水説 これからの遠野物語=中村秀明
毎日新聞2016年3月16日 東京朝刊
 <sui−setsu>

 「地方創生」と聞くと、大分県由布院温泉が舞台の朝のドラマ「風のハルカ」を思い出す。

 「地域活性化のカギは人をたくさん集め、お金をいっぱい使ってもらうこと」。ありがちな発想で音楽祭を企画した主人公に、ご意見番は「町んもんが楽しめん祭りは、町の祭りやない」と一喝する。

 「主役は住民だ」を現実に形にし、動かすのは難しい。容易なら、活性化策に頭を悩ますこともないだろう。

 一つの答えを求め、手を結んだのが岩手県遠野市富士ゼロックスだ。

 そもそもは東日本大震災。地域をあげて沿岸被災地を支援する自治体と、沿岸の病院などから医療情報の復旧や再構築を求められた企業の縁である。閉校となった中学校舎を使った「遠野みらい創りカレッジ」を2年前から共同で運営し、ここを舞台に試行錯誤を続けている。

 先日、「みんなの未来共創」という取り組みに立ち会った。地元の八つの企業・団体が4年後の自らの将来像と、そこへの具体的な道筋を描き、市長の前で発表した。

 その過程が面白い。

 三菱商事大日本印刷、LIXIL(リクシル)といった企業の社員や大学院生らが加わり、思い思いの視点で課題を見つけ、アイデアを出し合う。ある程度固まった段階で、八つの企業・団体同士が協力し合えることはないか、総当たりで各7回議論を重ねた。

 その結果、創業200年を超える上閉伊(かみへい)酒造は「遠野酒造」への社名変更をうたい、欧州進出を語った。新里佳子社長は14日、姉妹都市イタリアサレルノに飛んだ。

 自動車向け精密部品などを作るトーノ精密の2代目、佐々木弘平さんは「地域の課題を何とかしたい」と子育て支援施設を考えた。多くの企業に協力を呼びかけ、「東北一働きたいまち」を目指す。

 先日の主役と違い、夏には高校生と東京や海外の大学生が交わる。高校生はちょっと年上に刺激を受け、「今できる最初の一歩」を考え始め、大学生も社会に働きかける自らの力に気づくという。

 地元の人とよそ者、老若男女が議論を重ね、考える将来像。そのゆくえは定かではない。活性化の切り札になるとも限らない。だが、課題や方策を共有し合う過程にこそ意味があると思った。

 学者や評論家が説くアイデアを実行し、経済効果や集客にとらわれると町のものは楽しめない。可能性が根をおろし広がることもない。

 これからの遠野物語が楽しみである。(論説委員

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社説 民進党 理念の再構築も怠るな
毎日新聞 2016年3月15日 東京朝刊

 民主党、維新の党が合流して結成される新党の党名が「民進党」になることが決まった。1996年以来続いた「民主党」は消滅する。

 新勢力の誕生をアピールすることに力点を置いたネーミングだ。ただ、肝心なのは新党結成に値する理念を示せるかどうかだ。看板の掛け替えに終わらせないためにも、路線や基本政策をまとめる議論を急がねばならない。

 これまでとイメージは変えなければならない。少なくともそんな思いは伝わる党名ではないか。

 民主党には旧民主党以来約20年続いた党名の維持を求める声が強く、党名を「立憲民主党」とすることで収拾を図ろうとしていた。これに対し維新の党は党名の刷新を求め「民進党」を推していた。

 公募を経て内部で実施した世論調査で「民進党」支持が上回ったことが決め手となった。政権運営に失敗した「民主党」の負のイメージの根強さを改めて裏付けたと言えよう。

 一方で政党理念を体現するはずの党名を人気投票的な手続きで決めたことの安易さも否めない。

 党名が決着しても、新党結成に向けてより大切な作業が残る。気掛かりなのは、理念や政策づくりをめぐる議論がこれまであまり活発化していないことだ。

 新党の綱領案は「自由共生、未来への責任」を柱に据え、多様性の尊重や公正な分配による格差是正を掲げている。基本的に民主党色の濃い中身だが、穏健な保守中道勢力の受け皿を目指すようなメッセージが十分伝わるとはいいがたい。

 憲法については平和主義など三原則堅持とともに「自由民主主義に立脚した立憲主義を断固として守る」と説明。「国民とともに新しい人権、地域主権改革など時代の変化に対応した未来志向憲法を構想する」としている。安倍晋三首相は在任中の改憲実現を掲げるだけに、より具体的に憲法観を語るべきだ。

 原発エネルギー政策や規制緩和をめぐっても民主党と維新の党には違いがある。棚上げせずに意見集約を進めねばならない。

 首相自民党大会で夏の参院選を「自公と民共の対決だ」と強調し、選挙の構図を決めつけようとしている。野党共闘に安住せず、政権批判の受け皿として再起するような独自性が新党には求められる。

 名称を変更するだけで国民に広がった民主党時代の不信感を拭えないことは言うまでもない。参院選を控え、民主党岡田克也代表が新党の党首に就く予定とされる。改めて党首選の手続きを踏むことも、検討に値するのではないか。最初の労力を惜しんではならない。

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社説 人工知能 使いこなせる大局観を
毎日新聞 2016年3月15日 東京朝刊

 予想を覆す人工知能(AI)の勝利だった。世界トップ級の棋士に5番勝負を挑んだ米グーグル傘下の囲碁ソフト「アルファ碁」が、3連勝で決着をつけた。

 囲碁チェス将棋に比べ局面の変化の数が桁違いに多く、AIが勝つのはまだ10年先と言われていた。深層学習と呼ばれる手法を使い、人間のように直感で状況を判断して打ち手を探る「大局観」を、AIが身につけたことが大きいという。

 こうした技術は、自動車自動運転や病気の診断などさまざまな分野への応用が可能で、社会の大変革をもたらす力を秘めている。一方で、AIの急速な進歩で人間の仕事が奪われたり、人間が支配されたりしないかという心配の声も聞く。

 だが、科学技術の進展は止められない。人類は発明を重ねながら進歩を遂げてきた。AIについても、リスクを見据えつつ、上手に使いこなす大局観の構築が求められている。

 最近のAI技術の進展は著しい。コンピューターの処理速度が増し、インターネットなどから巨大なデータを簡単に入手できるようになったことが背景にある。アルファ碁も、プロ棋士の過去の対局を大量に入力し、碁石がどのような配置だと勝率が高いかを自ら学習させた。

 簡易なAIは、私たちに身近なものになりつつある。スマートフォンに搭載されている音声対話システムはその一つだ。作家・星新一の短編のデータを基にAIに「新作」を書かせる芸術系の研究もある。

 政府は今年1月に閣議決定した第5期科学技術基本計画で、AIの研究開発強化を打ち出したが、現状では欧米勢が先行している。日本が得意とするロボット技術などと組み合わせることで、AI技術の可能性を広げてもらいたい。

 野村総合研究所などの推計では、国内の労働人口の半数は10〜20年後にAIやロボットで置き換え可能だという。日本はこれから少子高齢化が進んでいく。労働力不足を補う点でAI技術は有効だ。ただし、人間の創造性を向上させる教育なども併せて充実する必要がある。

 AIの能力が高まり、2045年ごろには全人類の知能を上回るという予測がある。AIは人間同様の意識を持ち、自己進化を遂げ、人類の脅威となるという。英国の著名な宇宙物理学者ホーキング博士もその危険性を警告している。

 AI研究者の多くはこうした脅威論を否定する。だが、AIの活用範囲が広がることは確実だ。例えば、軍事利用は進むだろう。AIの進歩を人類への朗報とするためにも、活用範囲や活用する上での倫理的な問題を、今から議論しておくべきだ。


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ナビゲート2016 「日本死ね」の裏で=城戸久枝(ノンフィクションライター)

毎日新聞2016年3月15日 東京夕刊

 「こんなサプライズを期待されたら、結婚なんかできないよ……」

 豪華なプロポーズの演出を特集したテレビ番組を見ながら、夫がつぶやいた。結婚に夢をみてもいいじゃない、と反論しようとして、ふと、知人男性がいる会社を思い出した。

 彼の会社は非正規雇用の人が圧倒的に多い。数年働いて正社員になるはずだった知人は、入社後、結婚し、子どもにも恵まれた。だが8年過ぎた今も契約社員のまま。夫婦共働きだが生活は苦しい。同僚の40代男性は、収入が少なく不安定な立場の自分は結婚できないと嘆く。

 日本では男性が家計を支え、女性が子育てをするという考えが根強い。結婚には安定した生活が求められ、収入の少ない男性の結婚は遠のいていく。昨年11月の厚労省の発表によると、非正規雇用の数は初めて4割を超えたという。結婚の理想と現実の差は広がるばかりだ。

 話題の「保育園落ちた日本死ね」という過激な言葉も根底に流れる問題は同じではないか。夫婦共働きで何とか暮らしてきた家庭の子ども保育園に入れず、妻が仕事を辞めなければならなかった場合、その家庭はどうなるのか。結婚をためらい、子どもを持つことに消極的になる人が増えるのも、仕方ないと思う。

 もちろん結婚や子どもを持つことがすべてではない。いろいろな選択肢があっていいと思う。それから、企業が非正規雇用を増やすのも反対だ。ただ、収入が不安定な人も望むのであれば結婚ができ、安心して子育てできる環境が整えば、一歩踏み出す人は必ず増えると思うのだ。

 
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発信箱 司法の変化=北村和巳
毎日新聞 2016年3月16日 東京朝刊

 先週、動いている原発直ちに止める初めての司法判断が出た。再稼働したばかりの高浜原発3、4号機の運転停止を命じた大津地裁仮処分決定だ。2014年に大飯原発3、4号機の運転差し止めを命じた判決、昨年には高浜3、4号機の事前差し止め仮処分と、原発に厳しい目を向ける判断が続いている。

 福島第1原発事故の前、原子力施設に待ったをかけた判決は2件だけで、いずれも最終的に結論は逆転した。事故後も原発ストップを求める訴えを退けたケースがいくつかあり、運転差し止めの判断3件もまだ第1段階の結論でしかない。

 けれど、取り返しがつかない原発事故の被害を目の当たりにして、裁判官たちの原発に対する意識は変わりつつあるように思える。大津地裁の決定も「福島の事故を体験した現段階では、電力会社が安全性について納得できる説明を尽くさなければならない」との考え方を示した。

 国政選挙の1票の格差を巡り、最近は「違憲状態」の判決が繰り返されるが、提訴し始めた当初は門前払いのような判断が続いた。昨年成立した安保関連法に関しては、違憲性を問う訴訟の準備が進んでいる。この手の裁判は「具体的な損害や権利侵害が認められない」と退けられてきたが、原告弁護士は1票の格差訴訟を引き合いに「諦めずに挑戦し続ければ状況は変わる」と語った。

 従来の枠組みからはみ出さない傾向のある司法の世界。でも、社会状況の変化に即応した判断が求められる場面はある。憲法裁判官は独立性が保障されているのだから、多様な考え方が出ていいはず。その積み重ねでこそ、よりよい方向性を導き出せるのではないだろうか。(社会部)

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===============  2016.03.15(火) (近頃の世情) =============
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河野・消費者担当相 にじむ「脱原発」 電力選択「電源構成に注目を」
毎日新聞2016年3月16日 東京朝刊

 河野太郎消費者担当相=似顔絵=は15日の記者会見で、来月1日から始まる電力小売りの全面自由化に関連し、原発の割合など事業者の電源構成に注目して選ぶよう訴えた。電力自由化経済産業省が主な所管だが、消費者庁も「エシカル(倫理的)消費」を推奨しており、消費者への呼びかけを通して持論の「脱原発」をにじませた。

 河野氏は「どういう小売事業者を選択するかで電力業界、社会を変えることになる」と強調。「値段も大きな要素だが、電源構成も判断の一つに加えてほしい」と述べた。事業者選定の具体例として▽原子力を使わない事業者を選ぶ▽二酸化炭素(CO2)を排出しない電源を選び気候変動を止める▽地域の事業者を応援する−−などと列挙した。【樋口淳也】

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地球温暖化対策 「温室ガス26%減」了承 政府、家庭4割減など柱
毎日新聞2016年3月15日 東京夕刊

 政府は15日、地球温暖化対策推進本部(本部長・安倍晋三首相)を開き、国内の二酸化炭素(CO2)など温室効果ガス削減の指針となる初の「地球温暖化対策計画」の案をまとめた。「2030年までに13年比で26%削減」とする国際公約達成のため、省エネ再生可能エネルギーなどの普及を通じ、家庭や業務・オフィスの両部門で約4割の排出削減をすることなどが柱となる。

 同日から30日間、国民から意見を募った上で、5月の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)までに閣議決定する。安倍首相は「(国際公約)達成に向けた道筋をつけた。主要国が能力に応じて排出を減らすよう国際社会を主導し、温暖化対策経済成長を両立させる」とあいさつした。

 計画案では30年時点の再生エネ比率など電源構成(エネルギーミックス)を明記。加えて、30年までに、新車販売に占める電気自動車など次世代自動車の割合を50〜70%にすることや、住宅の照明を全て高効率な発光ダイオード(LED)に切り替えるなど具体的な数値目標を盛り込んだ。昨年末に採択された地球温暖化対策の国際新枠組み「パリ協定」批准に向けた国内対策の基盤となる。【渡辺諒】


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閣僚 失態相次ぐ 石破氏、昨年の改正内容説明/林氏、答弁窮し「勉強不足」
毎日新聞2016年3月16日 東京朝刊

 石破茂地方創生担当相は15日の衆院特別委員会で、同日審議入りした地域再生法改正案を説明する際、誤って昨年成立済みの改正内容を読み上げた。指摘を受けて間違いに気づき、説明をやり直した。

 今回の改正案は、自治体地方創生の取り組みを支援する新型交付金の創設などが柱で、昨年成立の改正法とは内容が異なる。

 石破氏は衆院本会議で改正案の趣旨説明と質疑をこなした後、特別委で趣旨説明を行った。紙を見ながら最後まで読んだところで、秘書官が間違いを指摘。石破氏は今回の改正案を改めて読み上げ、「大変失礼しました」と陳謝した。

 石破氏は記者団に「チェックがうまくいかなかったようだ」と釈明。「長く大臣をやったが、こんなことは初めて。国権の最高機関たる国会に申し訳ない。部下の責任も全て私にある」と語った。

 自民党国対は「全く単純なミスで、たるんでいる」(佐藤勉国対委員長)と怒り心頭。菅義偉官房長官も同日の記者会見で「誠に遺憾で関係部局に厳重に注意をした。二度と起こらないよう徹底したい」と引き締めた。

 一方、15日の参院予算委員会では林幹雄経済産業相が所管の原子力政策について「勉強不足」を認める場面があった。

 林氏は民主党大塚耕平氏が使用済み核燃料の再処理計画などについて質問すると答弁に詰まり、何度も後ろに控える事務方が耳打ちした。大塚氏が「勉強不足との自覚は」と問うと、林氏は「ございます」と即答。現職閣僚が担当分野の理解不足を認める異例の発言で、その後の会見で林氏は「(事前)通告のない専門的な質問が多かった」と釈明した。【前田洋平、中島和哉】

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火星探査 欧州ロシアと共同 生命活動の痕跡を探る
毎日新聞 2016年3月15日 10時05分(最終更新 3月15日 10時05分)

 欧州宇宙機関(ESA)とロシア宇宙庁は14日、火星に生命活動の痕跡を探る共同探査計画「エクソマーズ」の探査機を、カザフスタンバイコヌール宇宙基地からプロトンロケットで打ち上げた。

 探査機は今年10月に火星に到達し、搭載している着陸実験機を降下させた後で、高度約400キロの周回軌道に入る予定。2017年末から生命活動と関係が深いメタンなどのガスが地表近くにどのように分布しているか上空から調べる。

 ESAとロシアは18年に次のステップとして、地面を掘るドリルを備えた探査車を打ち上げて着陸させ、太古の生命活動の証拠を探す計画だ。(共同)

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憂楽帳 さらば「阪神」新聞
毎日新聞2016年3月16日 大阪夕刊


 来月、福岡に異動する。ふと、6年前に東京から大阪に移った時、主なスポーツ紙のプロ野球阪神の記事の多さに衝撃を受けたことを思い出した。関西版はオフも含めて1年間の多くの日で、1面を含めた計3〜5ページが割かれる。

 スポーツニッポン関係者に聞くと、「2003年の18年ぶりのリーグ優勝で一気に注目度が上がった」ことで、多くて3ページ程度だった読者ニーズが大幅に増えたという。04年の球界再編による近鉄の消滅も「阪神集中」につながった。毎日新聞では、その日の全試合の中でニュース性の高い試合を見極めて大きく扱うため、紙面構成は大きく異なる。

 昨季まで4年間、阪神を1人で担当したが、スポーツ紙は試合では5人以上の記者が来る。取材手法も多彩で、刺激を受けた。球団幹部や選手の単独取材が難しい中、甲子園内外の意外な場所や時間に偶然見かけたスポーツ紙記者の動きをこっそり参考にしたこともある。

 福岡にも人気を誇るソフトバンクがある。阪神ほどの扱いではないようだが、取材競争は激しいだろう。新たな刺激がありそうで楽しみだ。【吉見裕都】


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