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餞驟窟誌

2017-12-07

【こよみ 平成29年12月07日(木)大雪 旧暦十月廿日(大安)中潮 】 61候 閉塞成冬 大雪初候 人権週間(→10日)神戸港開港記念日 クリスマスツリーの日 国際民間航空デー

二十四節気雑節
大雪

二十四節気の一つ 旧暦十一月節気 (雪が激しく降り出す)

空寒く冬となる(61候)

七十二候の一つ。大雪初候 61候 閉塞成冬 閉塞(そらさむく)冬となる 天地の気が塞がって真冬となる 12月07日(木)〜12月10日(日)

神戸開港記念日

神戸市が制定。1867(慶応3)年12月7日(新暦1868年1月1日)、神戸港が外国船の停泊地として開港した。新暦に換算した1月1日も「神戸港記念日」となっている。

クリスマスツリーの日
1886(明治19)年、横浜で、外国人船員の為に日本初のクリスマスツリーが飾られたことに由来する。

国際民間航空デー
1992(平成4)年の国際民間航空機関(ICAO)の総会で制定し、1994年から実施。国際デーの一つ。 1944(昭和19)年、ICAOの設立を定めた「国際民間航空条約」の署名が行われた。(International Civil Aviation Day)

[諸外国の記念日]
独立記念日

(コートジボワール)

幕府神戸港を開港し大阪を開市する(1853)
▲日本で初めてのラグビーチーム、横浜在住の外人チームと対戦。 35対5で大敗(1901)
東海地方大地震大津波で死者998人(1944)
池田勇人蔵相「貧乏人は麦を食え」と発言(1950)
▲吉田内閣総辞職(1954)
長崎市アメリカミネソタ州のセントポール市がわが国初の姉妹都市に(1955)
長嶋茂雄立教大)、巨人に入団決定(1957)
東京タワー公開(1958)
ローマ教王パウルス6世と東方教会総主教アテナゴラスが911年ぶりに和解(1965)
1961年からスタートしたアメリカアポロ計画、17号を最後に幕(1972)
長崎市の本島市長、天皇には戦争責任がある、と発言し論争となる(1988)

誕生:西郷隆盛(政治家1827) 与謝野晶子(歌人1878) 俵萌子(評論家1930) 
   森下洋子(バレリーナ1948) 古舘伊知郎(司会者1954) 
   尾美としのり(俳優1965) 香川照之(俳優1965) 
   伊藤かずえ(女優1966) いしだ壱成(俳優・歌手1974)
   
誕生花:いのもと草 (Fern)     花言葉:信頼




季語刻々 <坪内稔典>  仲冬 2017.12.07(木) 大雪


朝焼の美しかりし干大根


毎日新聞 2017年12月7日 東京朝刊

 ◆今

 朝焼の美しかりし干(ほし)大根 石田郷子      


解題



 美しいのは朝焼け、そして干大根だ。「美しかりし」と過去形になっているから、干大根には何度も朝焼けがあり、美しかった朝焼け大根に染み通っている感じなのだろう。うまいたくあんができそうだ。すぐれた俳句はしばしば五七五の言葉の絵である。今日の句など、まさに干大根のかなたの空が朝焼けになった言葉の絵だ。<坪内稔典

 
 
語釈・晦渋語 &出典

すぐれた俳句はしばしば五七五の言葉の絵である。今日の句など、まさに干大根のかなたの空が朝焼けになった言葉の絵だ。<坪内稔典

 
鑑賞

美しいのは朝焼け、そして干大根だ。「美しかりし」と過去形になっているから、干大根には何度も朝焼けがあり、美しかった朝焼け大根に染み通っている感じなのだろう。うまいたくあんができそうだ。

俳人

石田郷子


(いしだ きょうこ、1958年5月2日 - )は、東京都出身の俳人。[父・石田勝彦、母・石田いづみはともに石田波郷に師事した俳人。1986年、やはり波郷の門人で母とも親しかった山田みづえ主宰の「木語」に入会、山田に師事。1997年第一句集『秋の顔』にて、第20回俳人協会新人賞を受賞。2004年、「椋」を創刊、代表。2008年、大木あまり、藺草慶子、山西雅子とともに「星の木」を創刊[1]。
「あきらめないで、自分の受けた印象にぴったりした正確なことばを使って表現すること」を信条とする[2]。「思ふことかがやいてきし小鳥かな」「ことごとくやさしくなりて枯れにけり」など、やさしい言葉を使い情感を素直に表した句が多い。十七音にものごとが圧縮されているのではなく、ちょうど十七音の、あるいはそれに余裕をもったことがらが掬い取られている、そんなたたずまいの作品を制作する[3]。また、師の山田みづえは、「空気の流れに漂っている何かをすっとキャッチしたような郷子俳句」と、その特徴を語っている[4]。




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=========仲冬 2017.12.07(木) 大雪 (近頃の世情)) ==========
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木語 北京下流」の反発=坂東賢治
毎日新聞 2017年12月7日 東京朝刊

 <moku−go>

 先月来、中国でにわかに流行語になったのが「低端(低レベル)人口」だ。日本語にはないが、低端はローエンド、高端がハイエンドの意味で使われる。「低端人口」は出稼ぎ者ら底辺層のことだ。

 6日の朝刊で北京特派員が詳しく報じていたが、11月中旬に19人が死亡した北京市の雑居ビル火災が契機だ。北京市はビル所有者らを検挙すると共に全市で安全検査や危険な建物の閉鎖を進めた。

 その際に混乱が起きた。違法建築とされた住居から寒空の下に追い出される住民が相次いだのだ。中国政府職員人権意識は高くはない。電気や水道を止めるなど荒っぽい手法も使われた。

 安価な住居を選択せざるを得ない人々の多くは地方出身者だ。当局の発表では2万5000件以上の違法建築が摘発された。少なくとも数万人が家を失ったとみられ、「低端人口」の意図的な追い出しという批判が広がった。

 習近平(しゅうきんぺい)政権北京の人口抑制のため、首都機能を政治、文化、国際交流、科学技術の4分野に特化させ、将来的に生産性の低い「低端産業」を市外に移転させる方針を打ち出している。

 北京からいずれ追い出されるのではないか。出稼ぎ者にはそうした不安感も高まっていた。火事を契機にした北京市当局の違法建築取り締まりで、政府への不信感が一気に噴き出たのだろう。

 北京市は「住民の安全を確保するためで追い出しではない」「低端人口という言い方はしない」と火消しに懸命だ。トップの蔡奇(さいき)党委書記(62)も視察で地方出身者に「あなたたちが必要だ」と声をかけ、苦労をねぎらった。

 蔡氏は習国家主席のかつての部下だ。10月の党大会で異例の特進で政治局入りした注目株だが、香港紙によれば、トランプ米大統領訪中時の火災で習氏から叱責されていたといわれる。

 2度目の大火に焦った蔡氏が影響を十分に吟味せずに安全確保を厳命し、消防当局などが後先考えずに強引な取り締まりに動いた。このあたりが真相に近いのではないか。

 批判の高まりで建物の閉鎖にはブレーキがかかったという。中国では朝令暮改はよくあることだ。誤りと思えば、改めるのが筋だろう。

 しかし、指導者の思惑で生活が大きく左右されては庶民はたまらない。習氏は「よりすばらしい生活」を目指し、「統治能力の現代化」を目標に掲げる。しかし、首都の混乱ぶりを見ると、その実現は容易ではないようだ。(専門編集委員



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経済観測 VR体験から思うこと=三菱商事調査部長・武居秀典
毎日新聞 2017年12月7日 東京朝刊

 今はやりの仮想現実バーチャルリアリティー=VR)ゲームを体験した。技術進歩はすさまじく、市販のゲームレベルでも、予想以上の体感だ。部屋の中に立っていても、映像が高い崖の上であれば、視覚が高い場所にいると認識し、恐怖感が脳に伝わり、冷や汗などの身体的反応を引き起こす。ダイビング体験では、本当に息苦しく感じるから不思議なものだ。大きな装置型VRの現実感は更に高く、観光旅行もVRで満足という時代も近いかもしれない。

 視聴覚だけでなく、思考も外部の影響を受けやすい。先に与えられた情報が判断や行動に影響するアンカリング効果など、置かれた状況や立場等によって、無意識のうちに、判断がゆがめられることが知られている。

 これらを考えると、人は自分で思う以上にだまされやすく、間違えやすいのかもしれない。ましてや、情報が氾濫する現代、人の情報処理能力は全く追いついていない。結果、無意識のうちに、膨大な情報を適切に処理することをあきらめ、メディア理論でいう「選択的接触」すなわち「自分にとって好ましい情報を優先的に取り込む」傾向が強まる。これは、客観的事実よりも感情へのアピールを重視する政治が勢いを増す要因でもある。

 情報が氾濫する中で、我々が身につけなければならないのは「物事客観的に判断できる力」だ。それを養うためには、自分自身で常に疑問を持つこと、そして、検証していくことが大切だろう。その過程では、自分と異なる意見や、都合の悪い情報もしっかり認識することが重要だ。自分に合う情報に囲まれていると心地よいが、面倒でも、意識的に挑んでいくべきだろう。年初の誓いにはやや早いが、来年は改めて「挑む」を目標にしようと思う。


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憂楽帳 社交場
毎日新聞 2017年12月7日 大阪夕刊 【辻中祐子】

 ドイツサッカークラブ自由練習が見学できる。ケルンではグラウンドのすぐそばで、自前で持ち込んだようなテーブルセットでお茶を飲みながら、ご老人たちが楽しそうにトランプをしていた。目の前でトッププロが練習している。生活サッカーが溶け込んでいるとはこのことか。ちょっとした衝撃だった。

 ドルトムントシャルケ……。日本代表の選手らが所属するようになって身近になったドイツサッカークラブは、正式名称の最後に「e.V.」とついている。「登記社団」の略。日本でいえば、NPO法人、一般社団法人のイメージだ。その歴史をひもとくと、ナチスの時代には禁止されていた「結社の自由」にたどりつく。今では世界的に有名になったサッカークラブも、与えられたものではなく、自分たちが自由のもとに作り上げたものなのだ。

 トランプに興じていた彼ら彼女らに、そんな肩肘張った思いはないかもしれない。ただ、クラブが地元の人の社交場になっているのはすごいなとしみじみと思った。自分の地元にも、こんな場があったら楽しいな、とも。【辻中祐子】

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メディア時評 米軍主張の真相検証を=山本章子・沖縄国際大非常勤講師
毎日新聞 2017年12月7日 東京朝刊

 11月8日の毎日新聞朝刊は、九州防衛局と地元の協定に反して、米海軍佐世保基地のエアクッション型揚陸艇の夜間訓練が佐世保湾外の海で実施されたと報じた。すると在日米軍司令部は翌日、夜間訓練をしないとの日米合意は存在せず、毎日新聞に抗議し修正を要請するとの声明をインターネット上で発表した。

 事実関係はこうだ。福岡防衛施設局長崎県西海町(現西海市)が2000年に調印(九州防衛局が12年に再確認)した横瀬の揚陸艇施設に関する協定書で、九州防衛局米軍に夜間・早朝航行をしないよう調整する約束が交わされている。在日米軍の主張は同局が米軍と調整する努力を怠っているか、または同局の要請を米軍が無視しているという事実を示す。

 前者なら、安倍晋三首相の言う厳しい安全保障環境の中で、米国軍事力に依存する日本政府在日米軍の訓練を妨げまいと「そんたく」していることになる。後者なら、二つの要因が考えられる。一つは米国務省の機能不全。軍人の発言力が強いトランプ政権では軍事の論理が優先されがちなのに加え、他国の政治事情を考慮する立場の国務省が役割を全うしていない。それが日本の防衛省の面目をつぶすような在日米軍声明につながったのではないか。

 もう一つが日本の存在感の低下だ。安倍首相は日米の対北朝鮮方針圧力重視で「完全に一致」と誇るが、米国同調の姿勢が逆に日本の重要度を下げている。トランプ大統領は11月のアジア歴訪で中国北朝鮮への影響力行使を期待して貿易問題の批判を控えたが、日本には対北抑止と貿易問題解決の一石二鳥になるとばかり米国製兵器の大量購入を求めた。仮に日本が米国北朝鮮の仲介役となって存在感が増せば、一方的に要求してくる姿勢も変化し、在日米軍の訓練や事故を巡る対応も違ってくるはずだ。

 毎日新聞は「記事に誤りはない」との見解だ。11月30日の西日本新聞が制限なき運用を目指すとの米軍の声を報じており、夜間訓練が続く可能性が高い以上、反論し、事実関係を検証すべきだ。(西部本社発行紙面を基に論評)

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