「へんな会社」のつくり方-近藤 淳也

「へんな会社」のつくり方-近藤 淳也

「へんな会社」のつくり方 (NT2X)

・会議には参加者全員の時間単価 会議時間のコストを考える。
・ペアプログラミングを行い、仕事以外出来ない、ちゃんとやる、ノウハウ共有させる。
・フリーアドレスで毎日違う人と隣に座る。
・社内でコンペする。
・イノベーションのジレンマにもあるが既存サービスの売上が大きく新規事業に取りかかりにくい
・移動オフィス:他社の業務を見る
・ユーザーと共にサービス開発する。半分の完成度でサービスリリース

近藤氏
・はてなで日記を書いても５日に一回しかコメントつかない。けどブックマークなら毎日10コメントつく。それが嬉しい。

成功者の告白―5年間の起業ノウハウを3時間で学べる物語-神田 昌典

成功者の告白―5年間の起業ノウハウを3時間で学べる物語-神田 昌典

成功者の告白 (講談社+α文庫)

・不動産はロケーション、ビジネスはタイミング
・大企業は粗利3〜4割で成り立つが信用力の無いベンチャーは調達金利高い。
高額品の販売でないなら5〜6割欲しい
・集客の方法はMBAでも習わない
・資料を目にしてから販売までの時間
・ライバル企業が乗り出すことで市場が一気に大きくなる

なぜ投資のプロはサルに負けるのか?― あるいは、お金持ちになれるた

なぜ投資のプロはサルに負けるのか?― あるいは、お金持ちになれるたったひとつのクールなやり方-藤沢 数希

なぜ投資のプロはサルに負けるのか?― あるいは、お金持ちになれるたったひとつのクールなやり方

これは好きな本。二度目。30分。

■たまたま株で大儲けと宝くじに当たることはそれほど変わらないのに株の本は売れる
実力を持って勝つにはオリンピック選手並みに実力無いと不可能。さらに言えばオリンピック選手くらいの実績を上げた人が簡単に損失出すのも投資ならではのもの。

■資産を増やす基本
(収入ー支出)＋利回り×資産
資産を増やすのも、この式以上のものはない。すべてこれで説明できる。

■複利は恐ろしい
5%の35年住宅ローン3000万円は実際は倍ほどのお金がかかる。複利をなめてはいけない。

■ビジネスと偏差値
塾や家庭教師にお金をかければ有名大学に入る可能性は上がりますが社会で成功するかは関係ない

■インデックスになぜ勝負するのか
インデックスよりパフォーマンスを出すことは普通の人には出来ないが、皆がインデックスだらけになると誰も証券の正しさを考えなくなり効率性ダウン。

■宝くじと競馬の期待利回り
宝くじ：−40-50%
競馬：−25%
株はハンデを負わないので有利

■会社は株主のもの
売上
粗利
営業利益
税引き前利益
当期利益

ここで出てきたものを会社と株主に割り当てる。一番最後に株主の利益が来るので会社は株主のものと考えることも出来る。

■市場に勝てない理由
機関投資家やヘッジファンドが多数を占める株式市場において、市場に勝つとは自分に勝たないといけないと言うこと。その場において、プロのトレーダーは高い給料を貰うのでそのコスト分だけ市場に必ず負けてしまう。その点で不利になる。
では例えばプロトレーダーの人数を半分にすれば良いかと言えば、市場は効率性損なうことになるのでそれでは勝てることにはならない。
つまり、総合すればトレーダーなど市場で働く人々は自分達の給料には報いているが、社会全体には報いていないとも言える。

■アナリストレポート
アナリストの知識に高い手数料を払いお金を出すが株価に関する予測は当たらない

投資事業組合とは何か-田中 慎一, 保田隆明

投資事業組合とは何か-田中 慎一, 保田隆明

投資事業組合とは何か

■組合と会社
会社は社会的役割や使命あり。公器。
組合は公器でないので当事者間が同意を持てば活躍内容は何でも良い

ビジネスで成功しようとする場合は組合より会社組織の方が圧倒的にメリットあり。

■組合とファンド
組合は労働組合や生協など投資活動に関係ないものもあるので、投資目的をファンドとする。
投資事業組合＝投資ファンド

■バイアウト
コングロマリットディスカウントを契機に頻繁に起こり始めた。経営資源の効率化。
MBOにおける非公開化にも関わるもの

■事業再生ファンド
バイアウトと区別されることはあまり無いが事業再生ファンドは不良債権買取などデッド投資。ローン提供もある点が異なる。個別ローンの買取もあるが、シンジケート化して複数ローン買取もやる。
バイアウトは通常エクイティのみの取得。ただし投資先がLBOするパターンはある。

■民法、任意組合
・出資者との合意により運営方針、損益分配、分配金割合について比較的自由に決めることが出来、自治の度合い高い
・パススルー課税される。
・全員が一つの契約書に調印。全員無限
・互いを知る

■商法、匿名組合
営業者は出資せず運営に専念し出資者はお金を拠出するだけで組合運営については一切口を出さない。労働出資は認められない。分配ルールは営業者が設定出来る。
営業者は無限責任、出資者は有限責任。営業者は課税、しかし、利益損失は契約に定める配分割合に応じて分配されるので非課税部分も存在。

・全員がばらばらの契約書を組む。
・全員有限
※匿名と聞くと怪しいが銀行に誰がいくら預けているのが公開されないことと同じ。匿名なことは逆に安心材料。

機関投資家は匿名性好まない場合あり。それぞれどのような契約か誰が出し手か見えないため。

■有責法、投資事業有限責任組合
・有限と無限がいる。
・ハイブリッドな形
・登記は必要
・会計士の監査必要

■産業再生機構
10兆円の異常な予算。

■ファンドに対する法制度
VCファンド、バイアウト、アクティビストなど資本市場に影響大にも関わらず、
ファンドは情報開示せず監督当局は無く、投資家保護も不十分であり投資ファンドがいくつ存在するかすら把握出来ておらず金融庁へ登録届出が必要に。

ただしトラブルを未然に防ぐのは難しい。取締役や会計士などが登録簿をいつでも確認出来れば実効性高まるのでは

■ファンド連結
50%で必ず
40%以上で実質的に支配権

■ファンド
・管理報酬年2.5%、この比率によりGPとLPに利益相反おきる
・ファンド満期と延長がある

■ファンド投資ならではのキーワード
キャピタルコール、キーマン条項、期待は年率20%、ハンズオンでフィーを貰うのは利益相反

■途中入室は不可能なもの多い
パフォーマンスを見ながら決めれるよになってしまうから。

会社は頭から腐る―あなたの会社のよりよい未来のために「再生の修羅

会社は頭から腐る―あなたの会社のよりよい未来のために「再生の修羅場からの提言」-冨山 和彦

会社は頭から腐る―あなたの会社のよりよい未来のために「再生の修羅場からの提言」

30分
気になった部分は下記。期待していたよりは面白くなかったので残念。

こなし系社員の話はなるほどなー！と思わされた。自分がそうならないことが必要だ。

■出向組のエリート管理職たちもそれなりに動いているが、朝から晩まで会議打ち合わせの連続であり売上の貢献やコスト削減へ貢献しない

■CDI時代携帯販売代理店探しで大企業を回ると彼らはいくら儲かるかではなく、どう無難に処理するかが至上命題になっていた。上司に無難に繋ぐ。儲かるかではなく他社がやっているかに終始することが大企業人材の働き方

■コンサルタントの絵の描き方と現場感の違い

■コンサル会社の経営が厳しくなると見向きもされなくなる。

「愚直」論 私はこうして社長になった-樋口 泰行

「愚直」論 私はこうして社長になった-樋口 泰行

「愚直」論 私はこうして社長になった

15分

これは良いです。けど二度目なのですぐ読み終わってしまいました。

■日本企業と外資系企業の会議の違い
松下時代にIBMと共同のプロジェクトにて樋口氏は外資系の会議に触れた。

IBM主導で行う会議では前回会議の論点整理や宿題の確認から始まり議題を確認し終了時刻を見る。
一方、日本企業の会議はなんなく始まりなんとなく終わる。会議の目的は必ずしも明確ではない。
ただし米国流が必ずしも強い訳ではない。日本流で仕事を取ってきて仕事が回ってきていたからだ。

非常に頭に残る言葉だ。特に学生のときは実感値とともには感じ取れなかったため。

■コンパックのコンシューマ事業本部長は相場師に近い
消費者向けパソコンは今売上が良くても３ヶ月後、半年後に良いとは限らない。売れなくなれば叩き売りになる。そしてPCは原価率が高いので利益が吹っ飛ぶこともあり得る。

こちらもなるほど。そう考えるとエクイティトレーダー、セールスの経験があればどこにでも通用するのかもしれないな？と感じた。

「経理・財務」これでわかった!-金児 昭

「経理・財務」これでわかった!-金児 昭

「経理・財務」これでわかった! (PHPビジネス新書)

■BSだけでは在庫回転率までわからない
大事なのはそこ。在庫回転を見る。

■時価総額の内訳
中にのれんが含まれている。さらに買収時はこれにプレミアム乗ります。

■のれんの中にある人の価値
敵対的買収の場合これは買えないケースもある。

■利益剰余金からの配当
これの弊害。利益からの配当じゃなくなり指標のデータがおかしくなる。日経新聞で調べる

■ベンチャーキャピタルとプライベートエクイティ
昨今キャピタルを使う。エクイティ注入でなくキャピタル注入。資本金がキャピタル。純資産がエクイティ。
エクイティは持ち分。MAではエクイティ取りに行く。

■関連会社の定義。
20%以上は必ず。15%でも影響力基準の考え方によっては関連会社と定義されることがある。