2012-01-24 (Tue) ゆ…雪が積もったと思ったらほぼ消えていた。
■[diet] 薬の効果は…１０９６日目
体重：７６．６ｋｇ
体脂肪率：２４．０％
夕食は、トンカツ弁当、チキンカツカレー、おにぎり２つ、パイン、薬なし。
昨日の残りで夕食を済ませたのだが。体重は減らない。
■[topic] 自炊生活…憧れはするんだけど
パナセンスから、手動裁断機(PK-513L)と高速カラースキャナー(KV-S1025CN-S)のセット販売をモニター価格でやるというメールが届いた。
正直、手持ちの本をデータ化して部屋のスペースを確保したいと言う欲求は大きく、かなり惹かれるものはあるんだけど。
ちなみに、手動裁断機は自炊の鉄板とも言えるもので、最安価格は29,800円。
高速カラースキャナーはパナソニックの生産終了品で、最安価格は41,700円。
生産終了品のモニター価格なのに、市場最安値より、一万円程度しか値引きしねぇのか…。
スキャナは自炊の定番である、ScanSnapか、CANONのimageFORMULAの方が、ノウハウが色々と公開されている分、良い気がする。
■[topic] 今年最初の家計簿を締めて
今月の食費がマジぱない。
一日平均、９１８円。ぶっちゃけて、家計簿をつけるようになってから、過去最高と言えるレベル。
内訳を見ると、外食費は横ばいなので、飲料費の伸びと、食費の伸びが原因っぽい。
飲料費は、ローソンのポイントカードPontaを利用するようになって、ポイントで飲料を手に入れているのが理由で、食費は、安いからと惣菜類を買いすぎている事が原因。
前者は現金出費が無いので構わないけど、後者は財布的にも、体重的にも良くない。
…反省しよう。
フィギュア代に関しては、年末からこっち、通販で届いたフィギュアが多かった事と、本来は来月分の支払い予定だった分が、前倒された点が響いているが、それを差し引いても多すぎるので、半減を目指して頑張る。
本代は、コミケで買った分が丸々加算されているので、それを差し引けば、むしろ月平均としては減ってる。
自分的に、これだけマイナス要素(あと、火災保険の支払いもあった)があったけれど、収支の赤字が、コミケ予算を少しオーバーした程度に収めた点だけは評価したい。
■[news] 北海道の風力発電所、１０年で廃止…コスト重荷 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
オホーツク地方で唯一の風力発電施設の北海道興部おこっぺ町風力発電所が修繕費調達難のため、完成から約１０年で廃止となった。
東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の事故後、風力発電が注目されているが、小規模風力発電施設が直面するコスト高の課題を露呈した格好だ。
同町の風力発電所は２００１年３月に完成。風車１基で、建設費約１億９０００万円のうち独立行政法人「新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）」がほぼ半額を、町が約５０００万円をそれぞれ負担した。町の農業研究施設に電力を供給、余剰分は北海道電力に売電し、売電収入は約９年半で計６１７０万円。６４３０万円の維持管理費とほぼ均衡していた。
しかし１０年１０月に欧州製の部品が破損。交換には高所作業も必要で、修理に約４０００万円かかることが判明した。修理費は全額町負担で、町は「コスト面で運転再開は困難」として、昨年１１月に発電所廃止を決めた。風車を固定し、モニュメントにする予定だ。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20120124-OYT1T00227.htm?from=main8
常識的に考えれば、風力発電は発電量に比して建設コストも維持コストも高いし、台風が毎年大量にやってくる日本では破損リスクが高すぎて、発電効率が上がってもプラスになるはずも無いんだが、変なトンデモ学者が色々と現実を無視した理想論をぶち上げて、文系脳の原発廃止論者を煽ってるのがなぁ…。
■[news] 【河合雅司の解読・少子高齢時代】急坂転げ始めた日本の出生数 - MSN産経ニュース
■急坂転げ始めた日本の出生数
日本の出生数が大きく減り始めた。厚生労働省が今月１日付で発表した推計によると、昨年の年間出生数は１０５万７千人で、過去最低を更新する見込みとなった。
出生数は、２００５（平成１７）年に１０６万２５３０人で底を打った後、２００６〜０８年は１０９万人前後に盛り返し、０９、１０年は１０７万人台だ。０６〜０８年の３年間が、少子化の大きな流れにおける特殊な時期だったようだ。３０代後半に差し掛かかった団塊ジュニア世代（１９７１〜７４年生まれ）が“駆け込み出産”したことが大きかった。
つまり、この３年間こそが「第３次ベビーブーム」だったといえよう。ただし、少子化の大きな波にのまれる形で、第１次、２次ヘビーブームに比べて極端に小さなブームの山に終わったということである。
■終わる“駆け込み出産”
ならば、今回の「１０５万７千人」はどう評価すればよいのか。過去最低の更新を考えると、いよいよ出生数が激減への急坂を転げ始めたということであろう。国立社会保障・人口問題研究所（社人研）の予測では、出生数は２０５５年は４５万７千人、２１０５年に２３万７千人まで減る。厚労省は「出産適齢期の女性数が減り始めた」点を減少要因として挙げているが、団塊ジュニア世代の“駆け込み出産”が終わりつつあるのだ。
団塊ジュニアが出産適齢期を外れれば、出産可能な女性数は急速に減る。２５〜３９歳の女性数は現在約１２００万人だが、２０３０年には８９９万人になり、２０５５年には現在の半分以下の５９３万人にまで落ち込むとの予測もある。今後、出生率が多少改善しても、出生数減少に歯止めをかけることは難しい。
少子化にとって厳しいデータが続いている。厚労省の１日付の推計では婚姻件数も過去最低の６７万組となる見込みだ。日本は婚外子の割合が低く、「結婚して子供が生まれる国」とされてきた。婚姻件数の落ち込みは出生数減少に直結する。
逆にいえば「結婚すれば子供が生まれる」ということになる。だが、こうした“常識”までもが覆りつつある。社人研が昨年１０月に発表した「出生動向基本調査」では、夫婦が生涯にもうける子供の平均人数（完結出生児数）は１０年は１．９６人で、初めて２人を下回ったのだ。
さらに深刻なのが昨年１１月発表の社人研の独身者調査である。「彼女がいない」１８〜３４歳の未婚男性は６１．４％に及んだ。彼氏のいない女性も４９．５％で、いずれも過去最高だ。しかも、その半数近くが「交際を望んでいない」としている。
■結婚支援策も積極的に
夫婦の子供数や結婚前の出合いにまで、大きな変化が現れ始めていることを認識しなければならない。背景には、不安定な若年雇用や、出産・結婚に対する価値観が変わったことなど多くの理由があるだろう。だが、社人研の調査では９割弱が結婚するつもりで、平均２人以上の子供を欲しいとも考えている。
結婚や出産は個人の判断で、強要されるものではない。しかし、「子供が欲しいのにつくれない」、「結婚したいけどできない」「出会いが少ない」という事例は珍しくないのである。こうした人たちの結婚や出産を妨げている要因を取り除いていくことは必要であろう。
少子化は待ってはくれない。結婚支援策を含めたあらゆる政策を講じなければ出生数減少の速度を緩めることすらできない。
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120116/plc12011609250004-n1.htm
何を今更と言うか、２０年前に団塊ジュニア世代が辛酸を舐めた「就職氷河期」のフォローを一切せずに、ジジババの雇用を維持し、経済対策でインフレすると年金が相対低下するからデフレさせて、国内の経済対策を今なお放置した結果に過ぎない。
あれから既に２０年以上。今すぐに対応を始めても効果が出るまでは、「最短でも」四半世紀かかる。
その間に、若者人口は今の半分くらいにまで激減し、金の無い氷河期世代の老人(自分を含む)が大量に発生するから、年金も失業保険も破綻しているだろうし…。
つくづく、若者世代が投票に行かず、老人世代がアホ議員にばかり投票してきたツケは重いと言うか。
とはいえ、それさえやり過ごせば、団塊ジュニア・ジュニア世代なんて言う人口の偏りは無いだろうから、多少はマシになるんじゃないかと。
その頃には、自分は餓死しているか、戦死しているか、災害で死んでいるか、癌で死んでいるか…。
正直、天寿を全うできる未来予想図なんて、微塵も浮かばないわ。
■[news] 首都直下地震、４年以内の発生確率７０％ Ｍ７クラス、東大試算 - MSN産経ニュース
首都直下地震など、マグニチュード（Ｍ）７クラスが懸念されている南関東での地震について、今後４年以内に発生する確率が約７０％に達する可能性があるとの試算を、東京大地震研究所のチームが２３日までにまとめた。
政府の地震調査研究推進本部はＭ７クラスの南関東での地震について、今後３０年以内の発生確率は７０％程度としている。研究チームの平田直・東大地震研教授は「発生確率はそもそも非常に高かったが、東日本大震災でより高まった可能性がある」としている。
平田教授によると、地震学では経験的に、地震の発生回数はＭの大きさに反比例するとされる。Ｍの数値が１小さくなると回数が１０倍になるといわれており、この法則が南関東の地震にも当てはまるとの前提で計算した。
http://blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/1692052.html
正直、今となっては「ふーん」としか。
とはいえ、直下型が来たら、死者・行方不明者は、未曾有の大災害だった先の大地震を越える可能性が高い。
■[news] 「asahi.com（アサヒ・コム）」消滅 有料化へ : ２のまとめＲ
朝日新聞社は23日、ニュースサイト「asahi.com（アサヒ・コム）」のブランド名を「朝日新聞デジタル」に統一した。トップページを刷新し、朝日新聞の有料電子版サービスへの申し込みページの導線を強化したり、有料記事を識別するための「＋」ボタンを設置した。
なお、一部の記事は引き続き無料で閲覧できる。一方、「＋」ボタンが付いている有料記事については、全文を閲覧するにはログインが必要。
有料版ではさらに、全国の地域面を紙面そのままのイメージで閲覧できるサービスをPC向けに開始した。全国6ブロック（北海道・東北、関東、東海・甲信越、近畿・北陸、中国・四国、九州）に分けて並べた地域面イメージを掲載する。紙面イメージは朝刊掲載日の午前10時30分をめどに配信し、翌日の地域面配信まで閲覧可能。紙面イメージの拡大機能や印刷機能も備える。
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20120123_506735.html
有料に足る内容を配信するならともかく、今までどおり、アホみたいな偏向記事を書いている限り、読者は増えないと思われ。
少なくとも、今までの記事に、月額3800円を支払う価値は無かったが、有料になっていきなり記事のクオリティが激増したのか？
個人的に、有料版を提供するなら、専門的な深いレベルまで突っ込んだ「金を払っても読みたい」と思わせる記事じゃないと無理だと思う。
ソーシャルゲームなんかが上手いのだが、ある程度は無料で提供し、読者の食いつきがよさそうな記事一部無料で、全文は有料で提供する。
…尤も、今の新聞に、読者の食いつきが良い記事なんて有るかは知らないけれど。
■[news] 痛いテレビ : 何故ネパール人は無抵抗で殺されたのか
大阪市阿倍野区でネパール人のビシュヌ・プラサド・ダマラさんが暴漢に殺害された事件。
男が３人もいて、なんであそこまで一方的にやられたかって疑問だったんですけど、在日ネパール人社会には絶対に日本人に手を出しちゃいけないってルールがあるって「報道特集」で言ってましてね。
どうしてそんなルールができたのかというと、冤罪の可能性が高い「東電OL事件」が強く影響しているらしいんですよ。
無罪判決が出ても勾留を続けたり、証拠を隠したり、滅茶苦茶やってますからね。
ネパール人から見たら日本は法治国家じゃないわけで、情けないばかりです。
http://zarutoro.livedoor.biz/archives/51736567.html
そりゃ、日本人から見ても警察があんまり信頼できない組織だもんなぁ。
「高い検挙率」という幻想を守るために、無茶やってる感が半端ない。
一番不味いのが、身内(警察官)の犯罪に甘いところ。これが、決定的に不信感を高めていると思う。
日本の治安を守る組織として、信じて用いる事しかできず、しかして、自分が警察を必要とした時、信じて頼れるか、と言うと疑問。…みたいな。
実際、自転車盗難で２回、新聞勧誘詐欺で１回、警察を頼ったけれど、一度として警察のお陰で解決した事が無いしなぁ。(自転車盗難は回収業者経由で見つかったのが１回、未だ未発見が１回、新聞勧誘詐欺は泣き寝入りを推奨されて被害届を出せず)
