主幹・南丘喜八郎からの巻頭言

主幹・南丘喜八郎からの巻頭言


平成18年 (2006年) 4 月号


 
空中の楼閣、水中の月を掬うが如し



昭和四年に成立した民政党浜口雄幸内閣は、日銀総裁井上準之助を蔵相に起用、翌五年金解禁を断行した。しかし、前年のニューヨーク株式市場暴落を契機に世界恐慌が勃発、金解禁のための緊縮財政と海外からの不況とが重なった我が国は未曾有の不況に見舞われた。特に農山村の困窮は筆舌に尽しがたい状況だった。「住民はほとんど糊口に苦しみ、米を食するを得ずして、アワ、ヒエ等を常食とするの状態なり」(内務省社会局調査報告書)
 この年十一月、遂に浜口首相が東京駅頭で右翼の佐郷屋留雄に狙撃される。
 
 明けて昭和六年一月、第五九帝国議会で野党政友会が、金解禁を断行した民政党浜口内閣の責任を厳しく追及した。
 質問に立ったのは前田中義一内閣で蔵相を務めた三土忠造。金解禁によって深刻な経済不況をもたらしたとして、井上蔵相に論戦を挑み、責任を厳しく追及した。この質疑は当時、国会論戦の白眉と言われた。
 三土は日頃、井上を「大手飛車がかかった時に、王より飛車を可愛がるヘボ将棋だ。産業経済が王で、金本位制が飛車なのに、井上は産業経済を殺して、金本位制を欲しがっている」と、こき下ろしていた。
 精悍な表情の三土忠造は舌鋒鋭く、井上蔵相に迫る。
「金解禁以来、政府はつねに財界の情勢について、すこぶる楽観的な意見を持たれ、あらゆる機会においてこれを宣伝されましたが、事実はこの観測を裏切ったのである。すなわちわが国の経済界は、それ以来ますます萎縮沈衰の一路をたどり、生産消費の減退、物価の下落、貿易の不振、正貨の流出、破産の頻発、失業の続出など、ほとんどその止まるとこ ろを知らず、産を失い、家を傾け、身を滅ぼした者はすこぶる多数にのぼっている のであります」
 井上蔵相は、通貨膨張によってハイパー・インフレに悩まされたドイツを念頭に置き、こう答弁する。
「もし、歳出を減らさずに公債を発行し、借入金をして財政緊縮を止めろという議論ならば、根本において違っております。今日、世界の不景気のなかに立って、日本ばかりが景気のよろしい、歳入の減らないようなことはできない。今日の不景気には、金を解禁し、日本の財界を根本的に立て直し、自らの力と世界の不景気が景気になる。二つの力で直すほかにありません」
 その後、三土、井上の二人は舞台を『朝日新聞』に代え、論戦を続けるが、井上は翌昭和七年二月凶弾に倒れる。
 
 一方、井上蔵相に論戦を挑んだ三土忠造の生涯も、実に波乱万丈だった。
 明治四年香川県に生まれた三土は、苦学して東京高師に学び、米国に留学後は東京高師教授、「東京日々新聞」記者を経て、政界に進出。政友会の高橋是清に認められて、高橋内閣の書記官長を務め、昭和二年には田中内閣の文相、蔵相を、犬養毅内閣では逓信相、斎藤実内閣で鉄道相に就任するなど、紆余曲折はあったものの順風満帆だった。
 昭和九年、舞台が暗転する。「帝人事件」で、斎藤内閣は総辞職、鉄道相の三土も偽証容疑で起訴されたのだ。
 しかし、この帝人事件は「虚構」の疑獄事件だった。事件を告発した黒田検事は「世の中は腐っている。俺が天下を革正しなくては、いつまでも世の中は変わらない」と、政界浄化のため、この疑獄事件を捏造したのである。
帝人事件」の公判は実に二百六十六回にも及んだが、藤井五一郎裁判長は次のような判決を下した。
「空中ノ楼閣、水中ノ月ヲ掬ウガ如キ事件 証拠不十分ニアラズ、犯罪ノ事実ナキナリ」
 
 三土は濡れ衣の偽証罪で起訴されたが、その出所進退は実に見事なものだった。
 いったん被疑者になると、サッと政治の表舞台から退き、神奈川県辻堂の別荘に篭り、世間との付き合いを絶って、ひたすら謹慎した。三土は『湘南方丈記』の「はしがき」に、当時の心境を書き残している。
「洛北大原の片山陰に、ささやかなる庵を結んで居た鴨長明の昔を、学ぶにはあらずして、余は湘南辻堂なる草盧の 傍 に、四畳半一室の書斎を造った。此の小室の営みも、仏に仕えんが為にもあらず、穢土の累いを避けんが為にもあらず、忙中閑を得れば、暫く長安名利の地を去って、静に経史を繙き、思索を凝らして、身を修め、人を導き、国に尽し、世を益するの道を、探らんとするにある」
 三土は敗戦後、幣原内閣の内務相兼運輸相となり、昭和二十三年、七十七歳の生涯を閉じた。
 
 大東亜戦争に至る昭和前期は「動乱期」と呼ぶに相応しい。この動乱期に生きた国家指導者の群像からは、国家国民の將来に思いを馳せ、命を賭して、現実に真摯に向かい合い、懊悩し、苦闘する、雄々しい人間の真姿が見えてくる。

 
主幹・南丘喜八郎

創刊の辞『日本の再生を願って』

いま日本国は羅針盤も方向舵も失った巨大客船の如く、行方も知れず大海の荒波に翻弄されているかのようです。戦後世界を支配していた冷戦構造が崩壊したいま、進むべき新たな方向を求め、暗中模索、五里霧中の状況にあります。

 アメリカの保護の下、安逸を貪っていたわが国もいよいよ、自らの頭で考え、自らの足で立たねばならない事態に直面したと言えます。借り物のイデオロギーを振りかざしても、この閉塞状況に風穴を開けることは出来ません。

 相対的な座標軸にこだわった論議ではなく、より根本的な日本の文化、伝統にしっかりと根を下ろした真摯なダイアローグこそが未来を切り拓く鍵だと思います。

 が、残念なことに、わが国の論壇は旧態依然とした価値相対的な議論に終始しています。わが国の現状、歴史を、西欧の眼鏡を通してではなく、自らのモノサシで的確に見据えていくこと、日本独自の理念・価値観を、独り善がりではなく、肯定的に見直していくことが、いまこそ必要とされていると考えます。

 われわれの周囲で起こった最近数年間の事柄を注意深く見れば、わが国がいま、建国以来最大と言っても過言ではない危機に瀕していることは誰にでも見て取れます。このまま何もせず、わが国が沈み行くのを座視するか、それとも志と勇気をもって良き方向へ変革してゆくのか、われわれは深刻な分岐点に立っているのです。

 わが国は先の大戦から半世紀の間、冷戦構造という世界秩序の中でアメリカという超大国の庇護のもと、経済活動のみに専念してきました。そこには日本独自の外交・安全保障政策は不要でした。否、邪魔ですらありました。したがって、国家の基本法である憲法、民族共同体としての核である歴史観も、すべて外国製という異常な状態が続いてきたのです。

 さらにこの間、わが国は戦前の歴史とまったく断絶させられてしまいました。それが何をこの国にもたらしたのか。祖国と民族への矜持、歴史観など、一つの共同体にとって死活的に重要な背骨――生命の連続体としての縦軸――が、ものの見事に消し去られてしまったのです。わが国は表面的には独立国としての対面を繕ってきましたが、実質的には半独立国家だったのであり、アメリカの五十一番目の州でしかなかったと言わざるを得ません。

 しかし、冷戦は終焉し、わが国を取り巻く種々の情勢は決定的に変化しました。わが国が安逸を貪っていた条件はことごとく消滅したのです。怠惰と甘えは、もう許されません。自らの頭脳で思考し、自らの足でしっかりと大地に踏ん張り、自らの行動の結果は自らが潔く責任をとるという、まともな国民、まともな国家にならねばならないのです。そのためには、半世紀の間に喪失してしまった大切なものを取り戻す必要があります。その上で、真の独立を達成し、日本を蘇らせなければなりません。それが、いまを生きるわれわれに課せられた歴史的使命なのです。

 私が『月刊日本』を創刊するに至ったのは、前述してきた観点から、わが国の現状を変革し、蘇らせるための力になりたい――たとえ微力でも――という、止むに止まれぬ思いからなのです。

 現在、周知のとおり、多種多様な雑誌が発行されています。その大半は従来からの発想を引き摺り、新たな時代への指針・展望を提示できぬまま、部数競争に明け暮れているのが現状です。企業収益至上主義に陥っているのです。

 『月刊日本』はこうした商業主義を排し、日本という国を真正面から見据えて、真摯な言論の場を提供しようとするものです。

 かつて『日本』という題号の新聞がありました。明治の言論界に巨峰をなした陸羯南が明治二十二年に創刊したものです。自由民権派が長年要求してきた帝国憲法衆議院議員選挙法などが公布されたのと時を同じくしています。羯南は創刊に当たって次のように述べています。

「わが『日本』は固より現今の政党に関係あるにあらず、然れども亦商品を以って自ら甘ずるものにもあらず。吾輩の採る所既に一定の義あり。先ず日本の一旦亡失せる『国民精神』を回復し、且つ之を発揚せんことを以って自ら任ず」

 この創刊の理念は『日本』の編集を貫き、政府、政党はもとより、読者にも阿ることなく、とくに日清戦争前の最大の争点――条約改正問題では反政府陣営の最有力紙として名を馳せ、独自の言論活動を展開したのです。因みに、この『日本』で三宅雪嶺、古島一雄、正岡子規らが筆をふるっていました。私が、思いを同じくする者とともに発刊する『月刊日本』は、この陸羯南に努めて倣い、一党一派に偏することなく、また、いたずらに読者の意を迎えることを排し、創刊の初志を貫きます。商業主義を排して、日本人としていま何ができるか、何を為すべきかを訴えていきます。

 偏狭なナショナリズムに安易に妥協することなく、民族として、文化共同体として、高度な倫理を伴った自信を日本人にもたらしたいのです。声高に叫ぶ日本礼賛ではなく、奥歯を噛み締めて胸奥に秘めておく誇りを取り戻したいのです。

 『月刊日本』は次に掲げる三本柱を編集の基本方針とします。

(一)わが国の縦軸としての歴史認識の再構築

(二)日本国憲法の徹底的な見直し

(三)根本的、構造的なマスコミ批判

以上の編集方針に基づき、『月刊日本』は、わが国の再生と真の独立国としての復活を果たすべく全力を傾ける覚悟です。

 

 平成九年四月

月刊日本』主幹 南丘喜八郎 <<