屍術師リフレ「死者を操る者」の研究成果
屍術師リフレ
「おやおや、このようなところであなたにお会いするとは。
あなたは確か解放軍の･････、デニムくんでしたね。お初にお目にかかります。」デニム
「貴様はネオリベの屍人使い、リフレ！！ 自殺者をどうするつもりだッ！」屍術師リフレ
「彼らは私の研究に必要な『素材』です。不老不死の研究にね･･･。 」デニム
「ふざけるなッ！神をないがしろにし、死者を冒涜する邪悪な魔法使いめ！
いますぐ、彼らを解放するんだッ！！」屍術師リフレ
「死体に思い入れをするのはおやめなさい。死んでしまえばただの土くれですよ。
彼らに魂はありません。ただの生きる屍なンですよ！と、あなたに説明してもしかたないですね。
見逃してくれそうもありませんし。
漆黒の暗渠より悪鬼を招かん…。出でよッ サモンダークネス！！
さあ、私の研究成果をご覧に入れましょう！」「欠陥消費税は大量殺人税制」「’98年の自殺者数異変は消費増税以外には考えられない」
消費税(VAT)で自殺者が増えるという「ブードゥー・エコノミクス（呪術経済政策）」が、どのような道具によって思考を限定させ「選択の自由」があるように見せかける技術は凄いなあ。と感心しています。
死者の魂を弄ぶ「屍術師(死者を操る者)」は、古来からその形を変えながら伝承されているといえるでしょう。政権交代以前の自民党に対してもリベラルな方達から「数年間で十数万人の死者(自殺者)を大量生産」とか「震災(原発事故)で死んだ人間かいない。は嘘だ。震災関連死を無視している。」ネオコン・コンサバから「民主党による大量殺人」とか、まあ自分が死に直面しないと何でも利用したくなるものなのでしょう。自分は「湾口防波堤の6分間」で「死者の数字」に辛うじて連ならなくて済んだ。助かったことを書き残し、無駄ではなかった記録として残すのは、生き残ったものの務めだろう。
欧州に蔓延する自殺という疫病：その背景にある付加価値税（消費税）引き上げと緊縮財政：増税に向かう日本の近未来
ひとごとではなく、日本でも、消費税税率が２％アップされた９７年の翌９８年から自殺者が急増している。
警察庁の統計によれば、９７年には２万４３９１人であった自殺者が９８年に３万２８６３人まで急増した。そして、９８年以降昨年まで、１４年連続で自殺者数は３万人台を記録している。
この数字も、遺書などの死亡状況から判断された警察庁統計なので、変死や行方不明とされている人などを含めるともっと多くの人が自殺していると考えられている。
投稿者の内容は、消費税(VAT)で自殺としていますが、記事では消費税(VAT)より「緊縮財政」の影響による「内需の減少」が原因であると書いています。
「1997年の消費増税による自殺者増加」という設定がどのようにして、生まれたのでしょう。
「ニューズウィーク日本版７・４」Ｐ．３６〜３８
欧州に蔓延する自殺という疫病
社会：財政危機の打撃を受けた国々で不景気と失業、緊縮策で追い詰められ絶望のあまり死を選ぶ人が急増しているトウリーニやアルビノ、カンパニユーロのように、年初来の緊縮策で追い詰められたとみられる人たちの自殺や死亡例は既に８０件を超えている。
イタリアだけではない。０９年に財政危機が表面化したギリシャではもっと多くの人が自殺している。厳しい緊縮策が課されて以降、既に１７２７人が自殺、または自殺を試みている。スペインでも自ら命を絶つ人が増えている。特に、失業率が５０％を超える２５歳未満の若者の自殺が多い。
00年以来の景気後退が続くアイルランドでも、自殺を図る人の数は08年当時の倍になった。ユーロ危機の影響を強く受けている国では、どこでも鬱病患者や自殺が増えている。「自殺増加の最大の理由は、景気の後退と進行中の緊縮策だ。どちらも厳しい時代をさらに厳しくする。精神衛生サービスの予算も削られていく」と言うのは、欧州危機が健康に及ぼす影響についての報告を共同執筆したケンブリッジ大学のデービッド・スタックラー教授。「ある病気の爆発的な発症を『疫病』と呼ぶが、そうであれば現在の自殺も立派な疫病だ」
南欧諸国では、家族を養えない、あるいは従業員に給料を払えない人が増えていて、彼らにとっては自殺が唯一の逃げ場となっている。このところの自殺者で目立つのは自営業者と中小企業の経営者、そしてディミトリス・クリストウラスのような年金生活者だ。
ギリシャ政府の緊縮策のせいで、クリストウラス（77） の年金は半分に減らされた。4月のある日、彼は国会議事堂の前で自分の頭を撃ち、シンタグマ広場を血で染めた。「誇りを持って死んでいくにはほかに方法がない。生きるためにごみ箱をあさるのはごめんだ」というメモがポケットに入っていた。
こうした「公開自殺」は、当人にとっては苦痛のシンボリックな表現だろうが、後に続けというメッセージにもなる。「このままのペースでいくと、遠からずこの国の貧乏人はずっと少なくなるでしょう。みんな、自ら命を絶ってしまうから」
バービー・ラツツア・ナドー（ローマ）
リフレ政策(ネオリベ)は例外なく「消費増税」に反対していますし、その根拠として「1997自殺説」を主張します。
一例を見てみましょう。
前衆議院議員 木内たかたね「政策・理念」VISION 2050 木内孝胤「2050年の日本のかたち」
「自立する個人と国家」
「自由で公正な社会の実現」
「新しい国づくりは人づくりから」６． 経済政策
デフレ脱却・円高是正
-日銀法の改正、インフレ目標[２-３％]、雇用の最大化の明記
-日銀総裁の人事
-50兆円程度マネタリーベースの増加名目成長率[3-5％]の実現（インフレ率[2-3％]）による税収増
[2020年]のプライマリーバランスの黒字化既得権益の打破と規制改革（産業政策無用論）
中長期的には直間比率の是正（消費税率15-20%、法人税率20-25%）政府資産を活用し、企業貯蓄率を低下させる金融財政政策
対日投資庁の創設
-法人税減税、研究開発/投資減税
-コーポレート・ガバナンスの強化（GPIFの解散）、日本版ERISA法導入
-証券譲渡益課税、配当課税の恒久的非課税化による株式市場の活性化
-不動産関連税制の見直しによる不動産市場の活性化
-総合特区の活用、規制改革納税番号制度の導入
アジア太平洋自由貿易圏（FTAAP)の構築による経済連携戦略。自由貿易を発展させつつ過度な労働力の流動化には慎重
資金循環フローの見直し（国家戦略ファンドの創設）
成長に向けたリスク性の資金を供給する１０兆円規模の基金の創設（GPIFが源資）
高齢者富裕層の資産の活用（リバース・モーゲージ、贈与促進税制）
民主党(リフレ派(ネオリベ))は、消費税増税に反対して離党したわけですが、本音というのはどうしようもなく「消費増税・法人減税」は問題では無かった事がわかります。しかも小沢一郎「生活の党」がどういう本音を隠している政党かということですね。
同時に離党した方は、「1997自殺説」を主張します。ということは、ネオリベ界隈では、緊縮財政(需要不足)ではなく増税によるというのが固定化していたことが伺えます。
前衆議院議員｜平山たいろう
参考:自殺原因別統計/警視庁資料より平山事務所作成
1998年の名目GDP成長率は、-2.0％となり、最悪の成長率となりました。この時期に消費増税を行ったことは愚策中の愚策であり、結果的に自殺者の増加を招いたことがグラフからうかがえます。また生活保護人員の推移を見れば、1998年から急激な伸びを示しています。自殺者や困窮者を増やしながら、なお社会保障制度の改革と言えるのでしょうか？
マシナリさんさんが非常にわかりやすく例示したにも関わらず、「死者を操る者」の研究成果から離れようとはしません。ここに縋るしかなくなっているんですね。
マシナリさんに「統計が読めない」とかそれはすごく失礼な話ですよ。厚労省の資料とか探せば間違っても「財務省の陰謀」とか、職員批判にはいかないはずなんです。
平成１６年度厚生労働科学研究費補助金（こころの健康科学研究事業）
自殺の実態に基づく予防対策の推進に関する研究
分担研究：自殺の原因・動機の実態に関する研究
研究協力報告書
自殺増加の社会的要因についての検討
研究協力者 橋本 康男 広島大学 地域連携センター
分担研究者 竹島 正 国立・精神神経センター精神保健研究所研究要旨
１９９７(平成9)年から１９９８(平成10)年にかけて，全国で自殺者数が約３５％増加したことについて，その社会的要因を検討した。
研究に使用するデータは，人口動態統計調査が死亡診断書作成時点における判断に基づくものであるのに対して，警察庁の統計は事件性の有無判断のための調査を踏まえて自殺として判断されたものであることから，警察庁の統計数値を利用することとした。まず，統計の集計等に起因する増加の可能性について検討したが，警察による自殺の判定において何らかの基準変更があったとは考えられなかった。
次に，自殺者数の増加について，単年間の比較による影響を減少させるために，直近の３年間の平均値と１９９８年の自殺者数との比較を，年齢別，男女別，職業別，原因･動機別について行った。その結果，直近３年間の平均値との比較で見た自殺者の増加率は１．４１で，直前年との増加率よりもさらに高いものであった。また，増加数の内訳を見ると，５０歳代と６０歳以上の男性の自殺者数の増加が，全体増加数の約半数を占めていた。また，女性について
も，経済･社会問題と勤務問題を原因･動機とするものの増加率が高かった。この結果を念頭において，社会的変化について見ると，１９９８年は経済成長率がマイナスとなった年であり，求人倍率も大きく低下し，完全失業率が４％を越えた年であった。雇用保険受給者数も急増している。企業倒産については，前年から件数，負債総額とも急増している。
国民生活に関する世論調査では，生活が前年に比べて低下していると答えた人の割合が，この時期に２２％から２９％へと増加していた。
自殺者数の増加を引き起こした社会的要因の特定はもとより困難であり，自殺は複数の要因の複合的な結果であると考えられるものの，１９９８年における自殺者の増加については，バブル崩壊後の景気後退局面の中で，職業を持つ人々，とりわけ中高年男性の自殺者の増加が大きな割合を占めていることが改めて確認された。
このため，経済的に追い詰められたり，勤務環境の厳しさなどの中で押しつぶされそうになっている人々に対して，より意識的に相談機会の充実などを図っていくことが大切であると考えられた。今後，自殺の予防のために，社会全体として，地域社会，職場，家庭において，具体的な支援体制の整備を行うべきであると考えられる。
マシナリさんが指摘する「ローン」における「一時金」を含む手法について、住宅ローンを例にしていますが、車も含め毎月の負担額を減らすように見せかける商法をコンサルタントが推奨した経緯が大きいのです。
「1日一杯分のコーヒー代で商品が買える」などのように実質の負担額を感じさせないようにしたり、「価格が選択できるようにする」とかするのです。
日本では、悪天候が続くと鉄道自殺が増える？
滋賀医科大付属病院の角谷寛教授（精神医学）らの研究チームは25日、日照の少ない日が数日間続いた後、自殺者数は増えていると、統計の解析結果を発表した。国際専門誌『Journal of Affective Disorders（情動障害ジャーナル）』に発表された報告をもとに、AFP通信が報じた。
「死者を操る者」次第では、自殺の要因が「天候(日照時間)」となったりするようです。1998年は異常気象の年だったんですね。
この7年間の陸域の年平均全球平均地上気温は、2.1.1項で示すように、1998年がこの125年間で最も高くなったのをはじめ、2000年を除き、高温8位以内の年で占められており、記録的に高かったことがわかる。
1998年、やはり異常気象/「極値」の更新年121回/「エルニーニョ現象の影響」/沖縄気象台
気温、降水量、日照時間など「過去最低」「過去最高」といった歴代の極値を上回ったのが、1年間で121回も観測された。担当予報官は「一言で言うと、『異常気象』の年だった」と振り返った。
