2009-11-22
俳句批評、鈴木純一「反解釈（?）リアルとテロル」−豈４８号別冊
（前略）
他者という地獄を生きて吾亦紅 至高
「他者という地獄」というのは、相手が真の他者ではなく「自己のコピー」としてあらわれる現代社会をさします。そこでは真の他者と出会うことは難しい。反復する自我の連続（コピー）は、三面鏡に顔を入れると経験できますが、
合わせ鏡の無限空間夏蝶来 至高
これは無限という時間を、空間が繰り返す連続性のメタファとしてとらえることです。
時間はとらえがたいものなので、わたしたちはそれを運動や空間的なもの、速さ、長さ、幅におきかえとらえます。無限に反復する空間は、永劫に連続する時間の比喩ですから−
ことばの生み出す「過剰」が繰り返されること、それを僕たち
は通常「時間」と呼んでいる。
時間は無限反復され、推論は時間をかけて重ねられ−
たっぷりと考えへて嘘冬牡丹 秦夕美
虚を実に、有を無に、無いものを有るものへ、既に存在するものを未だ存在しないものへ、現在を未来へと転換し−
ことばは、そこに呼び寄せられる「過剰」の連鎖を、「未来」
という時間性として、そこにあらしめる
自己の価値（意味）が、他者との交換の中に潜在（ヴァーチャル）しているように、現在を「潜勢としての未来」に置き換え、交換します。
（以下略）
（評注）
鈴木純一氏の意欲的な批評で面白い。
内容の当否は別にして、こういう現代思想を下敷きに俳論を語る切り口がいかにも「豈」風で、チャレンジ精神は貴重だといわねばなるまい。
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2009-11-17
お知らせ／長島義明写真展「草原の海」（ノモンハン戦場跡）
またまたお知らせです。
大阪に在住の方は気軽に覗いてみてください。
長島義明さんは知り合いの高名な写真家。
アメリカのニューヨーク近代写真家協会賞？だったか唯一日本人で
受賞しており、海外での方が名が知られている。
平和な頃のアフガン巨大石仏像（タリバンに爆破される前）を撮ったり、
キューバのカストロ首相を多分日本人がスナップショットで撮ったのは
彼だけではないか。
今回、私的なモンゴル旅行で、肩の力の抜けたいい写真を撮ってこられました。
ＪａｎＪａｎニュースに概要が載っています。
「ノモンハン戦争７０周年、戦場跡を歩く」
http://www.news.janjan.jp/world/0909/0909029660/1.php?action=tree
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2009-11-16
サンデープロジェクトの偏向報道−西川元郵政社長弁明
これほど世間では西川のデタラメさが白日の下に晒されたにもかかわらず、田原は未だに郵政民営化は正しかったと擁護している。
この西川の厚顔無恥ぶりに植草一秀氏が徹底的に追及し、根拠のない自己弁明を批判している。
http://www.youtube.com/watch?v=54mQ9lOmEwk
コレに対する植草氏の批判、「テレ朝サンプロ西川善文氏擁護偏向報道が続く」からの抜粋である。
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2009-11-12
国会議員も事業仕分けにかけよ！−天木直人氏の正論
朝ＴＶニュースで、蓮肪議員が何処かの機構の代表婆さんとバトル
をしているところをチラットみた。事業仕分けの手法もある程度見える形の手法で、自民党時代とは違ってかくも国民目線に沿った工夫がなされたものだという驚きはあった。
ただ、対象の各団体の実態調査が、事前に調査されているのだろうから、討議の前提として資料配布されているともっとわかりやすく、国民にも納得いくものになるのではないか思った。
まあ潰されると抵抗する方は、あらゆる嘘や偽装をしてもなりふり構わずに抵抗するだろうから、本来意見など聞く必要はない。
それが政権交代ということであり、権力の意思変更ということなのだから。
さて、それはそれで大いに進めてくれたらいいのだが、何か追求の仕方が偉そうなので釈然としないと思っていると、天木直人氏のブログに出会った。
それはまさしく、正論だった。
釈然としない所以はこの天木氏の指摘そのものにあったことを自己確認した。
一部紹介する。
国民の血税を無駄にするなと予算査定をする国会議員こそが、まず自分たちの無駄を無くして査定すべきなのだ。
国会議員の年金は恵まれていないか。
国会議員の給与や諸手当は多過ぎないか。
一日働いても１か月分の手当て２３０万円を平然と受け取る事に、後ろめたさはないのか。
相続税免除のために政治資金団体を利用している事が許されていいのか。
領収書の要らない月額１００万円の通信文書交通費を、給与代わりに使ってはいないか。
政治家になってから、政治家としての研修を始める１年生議員は、歳費をもらう事を辞退すべきではないか。
奇妙な事に国会議員の待遇に関しては与野党を問わず口を拭ってしまう。
国会議員もまた公僕である。
その事を忘れて偉そうに予算を査定する。
国民の一人として、そこに最大の矛盾を感じる
http://www.amakiblog.com/archives/2009/11/12/#001529
民主党は、この点にも切り込むべきではないか。
それができてこそ、「政治主導」というものであろう。
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2009-11-11
郵政問題と鳩山政権の性格
マスメディアが支持率を発表したが、微減ではあるが未だ高止まりだ。
未だ、といっても発足からまだ一ヶ月ではあるが。
しかし、当初の約８０％近い数字からすれば落ちてきている。
やはり、スタート時点のもたつき観とマスメディアの軽薄な印象操作による結果があるのではないかと推測する。
特に、内閣の意志決定プロセスのメッセンジャーであり、印象の演出を担うキーマンである平野官房長官の役不足は否めない。
彼は鳩山由紀夫の世話焼きではあったかもしれないが、鳩山総理と内閣の番人ではない。
いち早く、鳩山の献金問題隠蔽のため既存メディアと記者クラブ現状維持で手打ちをするような点は、政権交替を支持したものたちに失望を与えた。
まずあの年になって、あの地味な陰鬱で人をひきつける笑顔を持たない人物が、内閣のキーマンに座り続けることに危惧を強くする。
ただわたしは、民主党内閣側の失点は今のところ眼だったモノは無く、やはり相変わらずマスメディアが日々のニュース商品の穴埋めのために、大衆にわかりやすいステロタイプな絵解きを無定見に垂れ流しているための影響が大きいように思っている。
わたしは、政権発足当時、ＭＩＸＩの方には次のように書いた。
すなわち、民主革命政権だとか、リベラル政権の誕生だとかいう期待過剰な左派と歴史がわかっていないエセ右翼が揃って見当はずれなことを言っているわけだが、民主党鳩山政権の性格は厳密にみれば小泉政権のエセ保守に対して「真正保守」である、ということである。
それは、郵政民営化が端的に示しており、マスメディアや自民党などが騒ぎ立てる「脱官僚」を言いながら齋藤社長（元官僚）をもってきたなどという批判も全く間違っていると思うし、八ﾂ場ダム問題やＪＡＬの解決方向をみてもはっきりしてきている。
特に問題の郵政の社長に齋藤氏を据えた問題は、単純な「官ＶＳ民」という単純な小泉が多用した二項対立で捕らえられない問題なのだ。
確かに、齋藤社長は元財務省（大蔵省）出身だが、財務省の典型的な思想を持っている人物だという点が特色である。
彼は細川政権時代、小沢を口説き国民福祉税構想をふちあげた人物のようだが、これをみても財務省のポジションに拘る典型的人物とみえる。
すなわち、財政均衡を保ってこそ財務省は他省庁の省庁として超越的に存在感をしめせるのであり、他省が予算拡大を目的にしている方向とは対極にある。
従って、財務省にとれば、他省の特別会計による「勝手な」財投は財務省の支配（健全財政化）を逸脱し、しかもそれの損失は財政均衡を乱すものとして排斥されなければならない、というのが立場である。
現に、財務省は郵貯の国債購入や財投債を縮小していく方向性をとろうとしてきた。
そういう意味で、亀井−小沢は合意したはずで、財務省もこの人事で積極的に支えることになるだろう。この人事は落としどころとしては「正解」という他ない。
民間人、しかもダーティバンカーの異名をとる西川の次に、民間人を持ってくるのは、再び利権企業が群がるイメージを植えつけるものでもあるからだ。
先頃も、あるブログで竹中などの説を真に受けて、１８０兆円はいずれどこかに投資して民間運用しなければならないのだから、そのまま西川でよかったと専門的な知識を交えてわたしにしつこく反論してきた者がいた。
たしかに着地点は似たようなところかもしれない。
しかし郵貯１８０兆円は、曲がりなりに一国の財政から見た場合は、母屋の債務負債残高を補償する機能をはたしているわけで、これは米国の対日要望書にあるからといって、民営化でそのまま垂れ流していいはずがない。
国家的資産として国民の監視と理解の下に運用する必要があるということではないか。
すなわち、株の政府保有をとりながら、財務内容の透明化を図る株式会社方式によって、国営企業として財政健全化にリンクさせるという政策とみれば、この人事がただの「官ＶＳ民」や「脱官僚」に反するなどという単純な人事ではないことが推測できる。
小泉竹中らが、米国の要求を野放図に受け入れアメリカへの直接的売り渡しに対して、亀井−小沢は真正保守としてナショナルな枠組みをとった違いともいえる。
ＪＡＬ再建問題も、小泉に重用され、前原の私的タスクチームとして入り込んでいた連中が、盛んにデルタ航空などアメリカ企業への売り渡しのアドバルーンを揚げては様子見をしていたが、急遽財務省に再建主導権が移されたのも、鳩山政権の基本がどこにあるかがよく解る話である。
なおこの件で、いろいろな識者の論考があったが、わたしと全くといっていいほど近い見方の論考があった。上久保誠人氏（早大助教）である。細部を参考にさせていただいた。
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2009-11-05
日本の財政悪化 突出 １４年債務残高ＧＤＰ比２．５倍ＩＭＦ見通し
【ワシントン＝岡田章裕】国際通貨基金（ＩＭＦ）は３日、日米欧や中国、インドなど世界２０か国・地域（Ｇ２０）の債務残高見通しを公表した。日本については、金融危機対応の景気対策に加え、社会保障費の伸びなど「財政出動圧力が特に強い」と指摘し、２０１４年には国内総生産（ＧＤＰ）の約２・５倍に拡大するとした。Ｇ２０全体は約０・９倍、Ｇ２０内の先進国は約１・２倍で、日本の財政悪化が世界で突出していることを裏付けた。
ＩＭＦが７月に公表した見通しの第１弾と比べると、日本の債務残高の対ＧＤＰ比％は６・４ポイント上昇し、上昇幅はＧ２０内で最大だった。
ＩＭＦは、金融危機対応による国債増発などで長期金利が２％押し上げられると試算。危機対応の政策を平時に戻す「出口戦略」を「すぐに策定すべきだ」と警告している。
ＩＭＦ報告書 「日本は出口戦略必要」
早急な策定要求、財政赤字増を警戒
【ワシントン＝岡田章裕】国際通貨基金（ＩＭＦ）が３日公表した報告書は、主要２０か国・地域（Ｇ２０）に対し、金融危機対応の景気対策などで悪化した財政を健全化し、危機時の対応を平時に戻す「出口戦略」を早急に策定するよう求めた。政府債務残高がＧ２０で最悪にまで膨れあがる日本には、重い課題が突きつけられた。
報告書によると、日本の財政赤字が０９年にＧＤＰ比１０・５％、１４年はＧ２０で最悪の水準と見込まれる８・０％と高止まりする。国債などの新規借り入れに頼らず、政策に使う経費を税収など本来の収入でどれだけ賄えているかを示す構造的な基礎的財政収支（プライマリーバランス）は１０年に６・９％の赤字と、アイルランド、英国に次いで悪い。
報告書は、財政赤字が国内総生産（ＧＤＰ）比で１％増えると、長期金利を中期的に０・２％分上昇させると試算。長期金利上昇によって国債利払い費負担が高まる国として、「すでに高い債務残高の日本とイタリア」を挙げた。
両国については、「高い水準の財政赤字で、長期の低成長を経験したことが注目される」とも言及し、「このような財政赤字は経済成長を阻害する」と警鐘を鳴らしている。その上で、出口戦略への移行は「時期尚早」という基本認識を示しつつ、「（両国を含めた各国は）出口戦略を早急に策定しないと、財政への信頼性は損なわれ、雪だるま式に財政赤字が増える」と強調している。
報告書ではさらに、安定的な経済成長の実現に向けて、出口戦略に中期的な財政健全化目標を含めるべきだとした。具体的には、政府債務残高をＧＤＰ比で６０％以下に抑えるのが望ましいとしている。
ただ、日本が、総債務残高から年金給付積立金など金融資産を除外した純債務残高を３０年までに８０％以下に抑えるという目標を達成するには、プライマリーバランスを２０年までに６・５％の黒字に転換し、３０年までこの水準を維持する必要があるという。日本の財政健全化の困難さが改めて浮き彫りになった形だ。
（2009年11月4日 読売新聞）
現在８００兆円の債務残高にたいして、国民の預貯金が１５００兆円である。
この国民の預貯金でなんとか政府債務保証をしている形を維持しているが、長期金利の利率上昇とインフレ傾向が出た場合は注意しなければならないだろう。
現在のプライマリーバランスの不均衡は、母屋の税収勘定でマイナス４０兆円ということのようだが、官僚の既得権益化している特別会計分を含めると、実際は３０〜４０兆円の黒字だという話もある。
いずれにしても、国民が正確に国家財政のバランスを知るためには、複式簿記が必須であり、先進国で未だ単式簿記でやっているのは日本ぐらいなものだろう。
菅戦略相は、ボーとしてないで急ピッチでこういう整備をして欲しい。
ぼやぼやするな！
また、このことをもって自民党小泉竹中式の緊縮策は少しも景気浮揚をもたらさない。
短期的には、なによりも景気浮揚による税収確保が必要第一であり、当面成長産業への投資として５０兆円ぐらいはバンバンいれないとダメではないか。
ここ一番、の勝負時である。
経済の流動化を視野にいれない原理主義者＝均衡論者は結果的にさらに財政悪化を招くのではないか。
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2009-11-04
デジタル放送推進協会の無駄遣い
先日我が家に、封入物が投げ入れられていた。
中身のチラシをみると、デジタル放送に向けた導入説明と楽しみ方とあった。
わたしは即座に不快になってゴミ箱へ捨てた。
不快なわけは二つあって、まずこんなことをいちいち知らせてくれなくてもいいよというものと、いまひとつはこの宣材物の経費はどこが負担しているのかというものである。
導入方法などは、電気屋さんに聞けばわかるように周知徹底してくれていれば済む話だ。わざわざ時間をかけて説明会場まで出向かなくても、役人と違ってサービス業の電気屋さんは丁寧に教えてくれるはずだ。
また、楽しみ方なんかどうでもいい。所詮人間は機械現物を手にとってみない限り、大それた複雑怪奇なシステムなら別だが、まず上の空だ。また大体そんなに事前説明を要する程ワクワクする別世界へ連れて行ってくれるようなものなら、どこか街角の要所要所に体験ＢＯＸでも設置してくれた方が手っ取り早いではないか。
二つ目の宣材物については、仕事柄ざっと費用がわかってしまう。わが町Ｔ市だけ配布しても膨大な経費である。この金は何処が負担しているのか？そのときはふーんたいした金つぎこんでるなという程度だったが、それ以上に、こんな大金使うなら我が家のような貧困層に組み入れられてしまった世帯にも、機器を無償提供してくれればいいのにと思ったものだ。
いまや生活保護世帯や母夫子家庭以上に、実質貧困家庭はあふれかえっているはずである。
そういった世帯に何故無償提供がないのかと腹が立ってくる。
数日後、この問題についてたまたま読んだ週刊誌が、わたしの疑問を察知したかのように「回答記事」を掲載していた。
週刊誌記事によれば次のようなことらしい。
この主催団体は、（社）デジタル放送推進協議会という。総務省の局長級が一名と室長が天下っている。
ここが全国年間７万回説明会を開催している。一日約２００ヶ所。
現在の実情は一会場２０人程度が集まるくらいでほとんど空うちに等しいとのこと。
またこうした現地説明会の案内以外に、タレント草薙剛を起用してＴＶＣＭを流しているそうだ。（わたしは観たことがない）
さらに驚くべきことは、なんと協議会内部の宣伝隊向け教育ツールを制作するに当たり、これまたタレントの峰竜太を起用しているといではないか！
民間企業ではありえない話である。
恐らく、大手広告代理店から眼いっぱいの見積を提出させて、精査もせずに通したか、もともと本当の無知とバカであるかのいずれかであろう。
以上締めて我々の税金５８億円である。
０９年３月末時点の普及率は６０．７％。
政府は直ちに無駄を中止して、年収３００万円以下の世帯には割引と無料配布予算に切り替えさせて欲しいと思う。
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2009-11-03
予告／２００９年１１月１７日夜７：３０ＮＨＫ「クローズアップ現代」
わたくしが末席を汚している西研さん（和光大教授・現象学の第一人者）ご指導の研究会仲間の清風高校の先生方の教育取り組みが紹介されるとのことです。
近年、生徒のコミュニケーション能力が低下し、他者とのかかわり方ができなくなってきているということが教育現場で問題にされています。
そうした問題を解決する教育プログラムを開発し、効果を高めている一つとして清風高校の取り組みが採り上げられています。
この研究会仲間の先生は、竹田青嗣さんや西研さんの現象学を学び、その「他者論」を深く探求してきた方々です。
特に、竹田青嗣さんがまだ無名の駆け出しの頃から、彼の才能を高く評価し、徹夜で車を飛ばしては東京まで押しかけて研究会を続けてきたそうです。
すばらしい問題意識をもって生徒指導と現象学研究にあたって来られた方々です。この先生方がいて、可能になったといえるでしょう。
自由闊達にして礼節を知り、豪放磊落にして緻密、教師の概念を変える好人物ばかりです。
ぜひご覧ください。
(参考)−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
西研ホームページ
http://www007.upp.so-net.ne.jp/inuhashi/
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2009-11-02
ブロガーはプロフィールぐらい書けよ
少しブログに慣れたが、どうもこの世界はやはり信用ならない。
というか、信用度合いの高い情報と、デマか本当かわからないようなところが
いただけない。
実名で成り立っているブログは、当然責任主体として、発信情報に責任を持つ
ということだから問題ない。
メッセージ内容がダメでも低レベルでもそれはそれでかまわない。
問題は、そこそこ専門的で内容が高度なものである。
自分の理解可能な分野はいいとして、専門分野外の場合は信憑性があるのか無い
のか解らないから、読む時間が無駄だと見限ってしまう他はない。
わずかに判断根拠は、プロフィールでどのような立場にいて、どのようなライフスタイルの人物かによって、メッセージのマッチング度合いから内容の信憑性や特定の組織の仕掛け人かどうかをチェックしうるにすぎない。
もつとも虚偽のプロフィールである可能性もあるから、これでも信憑性のチェックにはならないかもしれないが、それでも社会経験と常識を駆使すれば、それなりの臭いは嗅ぎ取れるものだ。
ということで、メッセージを読んで欲しければ、その信憑性の手がかりになるプロフィールをある程度公開して欲しいと想うのである。
名前ではないのよ、メッセージの内容だけがよければそれはそれでテクストとして評価すべきなのよ、などとバカなことを言われるなかれ。
そのメッセージが、特定の政治的党派的意図をもって仕掛けられているかどうかが問題なので、それが見えない場合は虚偽捏造記事に対して判断のしようがないだろう。ヤバイかどうかがわからなければ、ネット言論は著しく信用性を失う。
ライターの責任主体が判らないということは、三流週刊誌やイエローペーパーと同じで、いつも眉に唾して読まなければならない。そんなもの余程暇人か与太話好きしか着いて来ない。
新聞記事のライターが何故署名入りになってきたか考えてみるがいい。
「あちらでは皆署名入りで、日本は署名がなくて、だから無責任な記事ばかり」書けるのだとのたまってきた結果ではないか。
ネットがまともな言論空間になり、信用度のある知的飛躍のツールになるには、少なくともプロフィールの最低限の開示を条件づけるプロバイダーの配慮が欲しい。それがプロバイダーにとっても健全な環境を維持し将来的にも広告収入を保証していく道のように思うのだが。
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