市民農園と農産物直売所

里では田植えも終った。
市民農園と農産物直売所が人気だ。
市民農園と農産物直売所の話題などを新聞から拾った。
・市民農園とは
　一般に、サラリーマン家庭や都市の住民の方々がレクリエーションとしての自家用野菜・花の栽培、高齢者の生きがいづくり、生徒・児童の体験学習などの多様な目的で、小面積の農地を利用して野菜や花を育てるための農園のことをいう。
・新潟市の市民農園
　・すこやか農園
　　新潟市の市民の皆さんが土とふれあい、自然の恵みを楽しむ機会として利用されているは、市内に７農園３６９区画ある。
　　・入園料：区画約３０平方メートルで、年間６，６００円。
　　　（他に水道料７００円が必要な農園もある）
　　・入園期間：３年間（契約は１年更新）
　　他に、
　　・新潟市北区：濁川ふれあい農園
　　・新潟市西蒲区：越前浜市民農園　
　　・新潟市西区黒埼地区市民農園（金巻市民農園・立仏 市民農園・鳥原市民農園）
　　などがある。
・農産物直売所とは
　農産物直売所とは、その直売所が立地する周辺の農家あるいは農業協同組合（農協、ＪＡ）などが設置した、地元の農産物を販売する施設。
・新潟県内の農産物直売所
　新潟県によると、２０１１年の農産物直売所は６２４カ所、年間販売額が過去最高の１０７億３００万円で、１００億円を超えたのは、県が調査を始めた２００１年以降で初めて。
　直売所数は２００１年の３０７カ所から２倍以上で、販売額は同１０億円から１０倍以上になっている。
　県内の全直売所６２４カ所のうち、年間販売額１千万円以上の店舗は１８６カ所で前年比１８カ所増。
　このうち１億円以上は４カ所増え、２５カ所となった。
　一方、１千万円未満は２１カ所減の３６７カ所となり、「大規模化」が進んでいる。
　出荷者数は前年より１６０８人増え、１万５９７８人。
　新潟県内の直売所は粟島浦村を除く県内全市町村にあり、運営主体で大別すると、ＪＡ・農業生産法人・企業・第３セクターなど。
　新潟経済社会リサーチセンターのアンケート調査によると、農産物直売所の主な利用理由は「新鮮」「価額が安い」「おいしい生産者名が分かる」「近所にある」など。
・番外：新潟西区新鮮あさ市のスタート（新潟市西区役所本館駐車場）
　今年も５月２７日から西区新鮮あさ市がスタートした。
　西区新鮮あさ市が初めてオープンしたのが２００７年６月１０日で今年で６年目となる。
　朝市は「都市と農村の交流推進」の一環としてはじまった。
　久しぶりに早起きし６時４５分に朝市に出かけた。
　広場には地元農家など１５店が出店。
　午前７時から先着３００人に粗品としてごみ袋が進呈されるため約５００人もの人で賑わっていた。
　販売品目は、季節の野菜・果物・穀類・豆類など。
　販売は午前７時からで売れきり次第終了。
　初日は約１５分で売れ切れる盛況。
農産物直売所に新鮮野菜を提供する生産者。
新鮮で安心できる食材を買い求める消費者。
朝市や農産物直売所に並ぶ新鮮野菜が、きょうも庶民の台所を潤す。
新鮮野菜が並ぶ　（イラストを模写）