2009-12-07 久々に書かせていただきます

今度また新たなページを新たに立ち上げ、今までと全く違った感じのサイトへとリニューアルいたします。
ブログは今回使用している内容ではないものとなるため12月いっぱいで終了となるかもしれません。
ページの更新は17日頃を予定しています。
ではよろしくお願いいたします。
2008-07-30 中国語の環境関連言語

<環境=王不>(ホアンジン)
・環境対策=王不境措施 ホアンジンツオシー
・緑化=緑化 リュホア
・砂漠化=荒漠化 ホアンモーホア
・大気汚染=大 汚染 ダーチウーラン
・温室効果=温室 ウエンシーシアオイン
・オゾン層破壊=臭気 破裂 チョウヤンツオンポーリエ
・酸性雨=酸雨 スワンエイ
・リサイクル=再利用 ザイリーヨン
・ハイブリッドカー=混合 フンホードンリーチョ
・自然食品=緑色食品 リュソー シーピン
・エコロジーサーイス リュソー フーウー
・バリアフリー=天障碍 ウージャンアイ
・省エネ ジェノン
・エコカー ホワバオーチョ
・クールビズ リアンシュアン ジホア
・ごみ問題 ラージウエンテイ
・農薬 ノンヤオ
・環境ホルモン ホアンジン ホーアルモン
・生態系 ションタイ シートン
増田二三生
2008/08/26 17:18
宇宙時代に環境保全で健康が大切かもしれない 港にガラス張りのコンビナートを建設し海藻を育て販売し海藻の光合成で健康波動の水を港に流し港を浄化するやり方がある 宇宙文明はどこまでも健康開発かもしれない
2008-07-29 OECDの中国に対する勧告(2007.07勧告)

1990〜2006までの環境汚染度を分析。
・具体的例として、
1大都市部に於いて、大気汚染による肺がんで死亡した人が、
年平均で60万人にのぼる。
2大気汚染に於いて、汚れた水を飲んで、子供が年平均3万人
死亡した。
対策として、
1大気汚染(CO2等)の改善
・車を使用せず、可能な限り、公共交通機関(バス、電車等)、
自転車を利用したらどうか。
・工場・事業所等の煤煙濃度の目標値を定め、数値規制をして、
取り締まる。
2企業排水汚濁の改善
・工場・事業所等の排水汚濁濃度の標準値を定め、数値規制をして、
取り締まる。
3上下水道の整備
・バクテリア等により、浄化活動を、目標値を定め、数値規制をして、
実施する。
2008-07-24 環境問題を、なくす方法とは?

1 源から絶つこと→事前に対策を打つこと
2 汚染物質を除去すること→汚染・破壊したものを、元に戻すこと
問題が発生するメカニズムや原因と影響を、拾い出してみましょう。
考えてみましょう。
2.解決へのとりくみは?
3.異常気候との関係は?
4.エネルギー問題は?
5.オゾン層の破壊は?
6.酸性雨は、どうしておこる?
7.大気汚染はどうして発生する?
8.ヒートアイランド現象って何?どうして起こる?
9.ごみ問題って、どんなこと?
10.水の汚染は、どうして起こる?
11.土壌の汚染は、どうして起こる?
12.化学物質問題ってなに?
13.自然は、どうして破壊される?
14.生物の種類は、どうして減少する?
15.人口問題って何?それがどう関係する?
2008-07-22 CO2削減はなぜ失敗しているのか

CO2削減が思った以上に削減できていない理由として 3つあげられる。
1.毎日の生活、ライフスタイル、事業経済活動が、大きく密接に関わっているからです。
にもかかわらず温暖化・大気汚染等が他人事として捉えられているからです。
2.自分たちの生活が大気汚染をどのくらい引き起こしているか、私生活、事業活動で
具体的に、理解できていない現状があげられる。最近は、食料の自給率の低さ、
食糧問題から、フードマイレージが、叫ばれ始めていますが・・・。
また、国・地方自治体の行政と民間・家庭取り組みの責任分担、役割、制度
も曖昧だからです。
3.地球規模の問題だからです。地球上に人類みんなで生活してるのですから、
みんなで一つの目標に向かう必要があります。多くの国の協力が、必要です。
しかし、途上国、低開発国、先進国で、経済事情や政治的宗教的思惑が、
絡み合い、足並みを、揃えにくい、現実があります。
こうした側面を改善するため、私達で出来ることから、少しでも始め、輪を広げて
行きたいものです。先ずは、CO2の「見える化」。私のページ「Ecoサービスステーション」で
個人家庭は、無料ですが、私達のCO2排出量を、計算できます(職場・企業は有料)。
先ずは自分が、どのくらいCO2を出しているかを、月に一度見極めてもらいたい。
日本人一人当たり家庭生活平均の値の参考として、110kg-CO2/月以下
だと努力しているといえるだろう。世界平均は、44kg-CO2/月だが・・・。
ちなみに、全体のCO2排出の13.2%が家庭生活、13.2%が、事業活動です。