自転車シェア、都心で広がる　高層マンション追い風

　首都圏のマンションでサイクルシェアリング（自転車の共同利用）が広がり始めた。東京都心を中心に１００棟を上回る。きっかけはタワーマンションの急増。世帯数に比べて敷地が狭く、十分な駐輪スペースが取れない。その解決策として導入された。住民にも好評だ。環境に優しいといわれながら、なかなか定着しない「共同利用」というスタイル。必要は普及の母、なのかもしれない。

　東京都港区芝浦４丁目にある４８階建ての賃貸マンション「エアタワー」。世帯数８７１に対し、駐輪場は７１４台分。不足分を補うのが２０台のレンタル自転車だ。

　電動と一般があり、登録制で月額１０５０円。１回６時間以内の制約はあるが基本的に使い放題だ。無人の宅配用ロッカーにカードキーをかざし、中から電動自転車のカギとバッテリーを取り出す仕組み。返却もカギとバッテリーをロッカーに戻すだけ。自動で充電される。コンピューター管理されており、住人は携帯電話のサイトで空き具合を確認できる。管理側も借りた人を把握でき、返却漏れなどを防ぎやすい。

　週末に母親（６４）と外出するため自転車を借りに来た住人の女性（３６）は「買えば１０万円以上する電動自転車が、低額で使える。整備も万全で、便利」と話した。

　このマンションは賃貸のため、管理会社が所有・管理しているが、分譲マンションでは住民による管理組合が所有・管理する文字通りの「シェア」方式で運営されている。

　街単位のサイクルシェアリングはパリで２万台が稼働するなど欧州では普及が進んでいるというが、国内では本格的な運用はまだ。昨年は東京・丸の内や大阪府の彩都ニュータウン、名古屋市など都市部で実施例があったが、今のところ期間限定の実証実験が大半。今月１６日から東京都千代田区が区内の主要駅など８カ所に４０台を置くが、これも２月中旬までの週末限定だ。

　一方で都心のマンションでは導入が進むのは、都心特有の弱点があるからだ。マンション開発業者によると、地価の高いエリアの物件では駐輪スペースが１世帯あたり１～２台に抑えられている。このため、共用部分の外廊下に自転車を何台も置く世帯もあり、住民の間でいさかいや不満の種になることが多い。

　その解決策として注目されたサイクルシェアだが、ネックは「貸し出し管理が煩雑なこと」（開発業者）。常駐の管理人がいなければ貸し出しができず、いても他の業務が多忙で対応が難しいこともある。道を開いたのが宅配用ロッカーの応用だった。

　マンション側の悩みを耳にした宅配用ロッカー大手のフルタイムシステム（千代田区）が２００３年に三井不動産（中央区）などと協力して自動管理システムを開発、販売した。０７年には充電も自動化するなど改良を重ねた。

　システムの設置個所は年々増え、今年度末までにマンション９３棟で約７００台が稼働する。その９割以上は首都圏にあり、「湾岸地域の豊洲、芝浦では、分譲タワーマンションのほとんどに導入されています」（同社広報）。１台あたりの初期費用は約２５万円だという。

　同じ仕組みを使ってカーシェアリングに手を広げたマンションもある。

　不動産調査会社の東京カンテイは「売り主にとって、都心のマンションで駐輪場を増やすのは土地代を考えると非効率。不足分はレンタルの自転車で確保するという考え方がある」と説明。「住民側が環境意識への高まりからモノを共有することに抵抗がなくなってきていることも、普及の追い風になっている」と話している。（小山謙太郎）

『朝日新聞』より

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