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パキシル

Paxil 医薬品

パキシルアメリカスミスクライン ビーチャム社(日本ではグラクソ・スミスクライン株式会社)から発売されている、選択的なセロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)の抗鬱剤で、成分名はParoxetine(パロキセチン)です。パロキセチンの脳ニューロン上での作用が、抗鬱の効果となると考えられており、鬱病強迫観念、パニック症等の症状を緩和させると言われています。

cf. ルボックス デプロメール ジェイゾロフト トレドミン サインバルタ

取説

http://glaxosmithkline.co.jp/medical/medicine/item/paxil_tab10/paxil_tab10.pdf

【警告】

海外で実施した7〜18歳の大うつ病性障害患者を対象としたプラセボ対照試験において有効性が確認できなかったとの報告、また、自殺に関するリスクが増加するとの報告もあるので、本剤を18歳未満の大うつ病性障害患者に投与する際には適応を慎重に検討すること。

http://server343.dyndns.org/utu/archives/2006_06/14_213244.php

18〜30歳にもリスク有となった。

【禁忌】

(次の患者には投与しないこと)

  1. 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
  2. MAO阻害剤を投与中あるいは投与中止後2週間以内の患者
  3. チオリダジンを投与中の患者
  4. ピモジドを投与中の患者

【効能又は効果に関連する使用上の注意】

抗うつ剤の投与により、18歳未満の患者で、自殺念慮自殺企図のリスクが増加するとの報告があるため、抗うつ剤の投与にあたっては、リスクベネフィットを考慮すること。

【用法・用量】

  • うつ病うつ状態:通常、成人には1日1回夕食後、パロキセチンとして20〜40mgを経口投与する。投与は1回10〜20mgより開始し、原則として1週ごとに10mg/日ずつ増量する。なお、症状により1日40mgを超えない範囲で適宜増減する。
  • パニック障害:通常、成人には1日1回夕食後、パロキセチンとして30mgを経口投与する。投与は1回10mgより開始し、原則として1週ごとに10mg/日ずつ増量する。なお、症状により1日30mgを超えない範囲で適宜増減する。
  • 強迫性障害:通常、成人には1日1回夕食後、パロキセチンとして40mgを経口投与する。投与は1回20mgより開始し、原則として1週ごとに10mg/日ずつ増量する。なお、症状により1日50mgを超えない範囲で適宜増減する。

【用法及び用量に関連する使用上の注意】

本剤の投与量は必要最小限となるよう、患者ごとに慎重に観察しながら調節すること。なお、肝障害及び高度の腎障害のある患者では、血中濃度が上昇することがあるので特に注意すること。

【使用上の注意】

  • 慎重投与(次の患者には慎重に投与すること)
    1. 躁病の既往歴のある患者[躁転があらわれることがある。]
    2. てんかんの既往歴のある患者[てんかん発作があらわれることがある。]
    3. 緑内障のある患者[散瞳があらわれることがある。]
    4. 精神病剤を投与中の患者[悪性症候群があらわれるおそれがある。](「相互作用」の項参照)
    5. 高齢者(「高齢者への投与」の項参照)
    6. 出血の危険性を高める薬剤を併用している患者、出血傾向又は出血性素因のある患者[皮膚及び粘膜出血が報告されている。]

【重要な基本的注意】

  1. 眠気、めまい等があらわれることがあるので、自動車の運転等危険を伴う機械を操作する際には十分注意させること。これらの症状は治療開始早期に多くみられている。
  2. うつ症状を呈する患者は希死念慮があり、自殺企図のおそれがあるので、このような患者は投与開始早期ならびに投与量を変更する際には患者の状態及び病態の変化を注意深く観察し、新たな自傷、気分変動、アカシジア/精神運動不穏等の情動不安定の発現、もしくはこれらの症状の増悪が観察された場合には、服薬量を増量せず、徐々に減量し、中止するなど適切な処置を行なうこと。また、うつ病うつ状態以外で本剤の適応となる精神疾患においても自殺企図のおそれがあり、さらにうつ病うつ状態を伴う場合もあるので、このような患者にも注意深く観察しながら投与すること。
  3. 自殺目的での過量服用を防ぐため、自殺傾向が認められる患者に処方する場合には、1回分の処方日数を最小限にとどめること。
  4. 家族等に自殺念慮自殺企図のリスク等について十分説明を行い、医師と緊密に連絡を取り合うよう指導すること。
  5. うつ病エピソードは、双極性障害の初発症状である可能性があり、抗うつ剤単独で治療した場合、躁転や病相の不安定化を招くことが一般的に知られている。従って、双極性障害を適切に鑑別すること。
  6. 投与中止(特に突然の中止)又は減量により、めまい、知覚障害(錯感覚、電気ショック様感覚、耳鳴等)、睡眠障害(悪夢を含む)、不安、焦燥、興奮、嘔気、振戦、錯乱、発汗、頭痛下痢等があらわれることがある。症状の多くは投与中止後数日以内にあらわれ、軽症から中等症であり、2週間程で軽快するが、患者によっては重症であったり、また、回復までに2、3ヶ月以上かかる場合もある。これまでに得られた情報からはこれらの症状は薬物依存によるものではないと考えられている。本剤の減量又は投与中止に際しては、以下の点に注意すること。
    1. 突然の投与中止を避けること。投与を中止する際は、患者の状態を見ながら数週間又は数ヶ月かけて徐々に減量すること。
    2. 減量又は投与中止後に耐えられない症状が発現した場合には、減量又は中止前の用量にて投与を再開し、より緩やかに減量することを検討すること。
    3. 患者の判断で本剤の服用を中止することのないよう十分な服薬指導をすること。また、飲み忘れにより上記のめまい、知覚障害等の症状が発現することがあるため、患者に必ず指示されたとおりに服用するよう指導すること。
  7. 本剤を投与された婦人が出産した新生児では先天異常リスクが増加するとの報告があるので、妊婦又は妊娠している可能性のある婦人では、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合以外には投与しないこと(「妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照)。

2006年1月改訂(第10版)一部抜粋